調査結果の検索結果

昨年来の金融危機の影響を受けた企業環境の厳しさから、60.5％が研究開発投資の凍結や見直しを行っている。また「中核でない研究開発テーマや機能の他社への売却や移管」について、35.9%が「関心がある」と回答しており、今後、研究開発機能の売却・移管の傾向も見られる。売却・移管の推進理由については、「研究開発のコスト削減が必要」（31.7%）とコスト削減の視点の一方で、「他社や他研究機関との連携によるオープン・イノベーションが必要」（53.7%）と研究開発の高度化への前向きな回答が示されている。 （続きを読む）

一人の仕事を複数で分かち合って雇用の確保を図る「ワークシェアリング」について、企業の正社員はどう受け止めているのか。読売新聞とgooリサーチは、ワークシェアリングについてアンケートした。ワークシェアリングという制度に「積極的に賛成する」人は８％、「望ましくないが、やむを得ない」という人は４８％おり、過半数がおおむね肯定的にとらえていた。 （続きを読む）

総額２兆円の定額給付金について、もらえるのを「うれしい」と思う人は６９％に上った。給付金を評価しない人でも「うれしい」が５９％の高率。ただ、「うれしい」人のうち、「麻生内閣を支持する」は１８％。給付金が政権浮揚に直結しないことをうかがわせた。 （続きを読む）

現在の報告書の問題点としては、「各社の内容や書式が異なり企業間比較ができない」が43.8％、次いで「良いことばかりが書かれていて客観的でない」41.9％、「専門用語が多すぎて分かりにくい」41.4％、「数値データを示されても評価ができない」41.0％などとなっており、専門的、詳細な情報よりも"わかりやすさ"を重視する読者が増加していることを示すものと考えられる。また、「生物多様性」については、「言葉だけは知っている」という人の割合は52.4％にのぼり、2010年の生物多様性条約第10回締約国会議（COP10）を背景に徐々に認知されていることがうかがえる。 （続きを読む）

景気の悪化は家計にも大きな打撃を与えているのではないか？読売新聞とgooリサーチは、各家庭の収入と支出について、アンケート調査を行った。家庭の収入が支出を上回った場合は「黒字」、下回った場合は「赤字」として、２００８年の世帯の状況を聞いたところ、赤字が４０％を占め、黒字（３０％）を上回った。「収支とんとん」は２４％だった。 （続きを読む）

今回の調査から、「満足度」、「今後の継続購入意向」のいずれもオルビスがトップの地位を占め、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。また、アルビオンがこれに続き、推奨意向では首位を占めるなど高い評価を得ている。継続購入意向という点では、ちふれやドクターシーラボ、ファンケルも上位にランクインしており、手堅い支持が伺える。 （続きを読む）

日本向けが多い地中海・東大西洋のクロマグロについて、２０１１年の漁獲枠を０８年比で３５％削減することが決まるなど、マグロ類の漁獲規制が世界的に強まっている。これについて、読売新聞とgooリサーチは、アンケートを実施した。国際会議で最近決まった漁獲規制について、１０％が「よく知っている」とし、「ニュースなどで見聞きした」との回答も５９％に上った。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは共同で調査を行った。第4回は、どのような企業にデザインの力・パワーが備わっているか期待をしているかに関して、ビジネスマネージャーを対象に「企業のデザイン力」という視点でランキング調査を実施し、デザイン力期待値ベスト３は、パナソニック、ソニー、トヨタという結果となった。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、何歳まで生きたいかを自由回答で尋ねたところ、平均で男性７９歳、女性７８歳だった。「平均寿命は男性７９・１９歳、女性８５・９９歳」と断って質問しており、男性は平均寿命並みを望む一方、女性はそれほど長生きしたいとは思っていないことが浮かんだ。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2008年冬のボーナス支給額が昨冬より減少すると答えた就業者は18.3％で、購買意欲が減少したと答えた就業者は約半数に達した。また、今冬のボーナスで商品・サービスを購入すると答えた層は36.3％となり、昨冬の44.7％を下回った。景気の後退がボーナス支給額に直接与える影響はまだ少ないものの、就業者の消費意欲は著しく減退していることが如実に表れる結果となった。 （続きを読む）

政府は追加景気対策として、ノンストップ自動料金収受システム（ＥＴＣ）を搭載した車を対象に、高速道路料金を走行距離にかかわらず原則１０００円とする料金引き下げを発表した。読売新聞とｇｏｏリサーチは、料金引き下げについてアンケート調査した。料金引き下げについては、回答者の８７％が「知っている」と答え、関心の高さをうかがわせた。 （続きを読む）

たばこ税を引き上げ、価格を１箱１０００円にしようとする動きがある。周囲の人も含めて健康を損なう喫煙を減らしつつ、税収は確保しようというねらいだ。読売新聞とｇｏｏリサーチは、たばこ値上げについてアンケート調査した。たばこの値上げに賛成の人は全体の７２％と、反対派を大きく上回った。たばこを吸わない人のうち、値上げに「賛成」と答えた人は８９％に達した。喫煙者でも、１９％が値上げに賛成だった。 （続きを読む）

企業が不祥事を起こした際の対応について、消費者に評価をしてもらう調査を行った。企業の不祥事に関する情報は、主にテレビや新聞、インターネットのニュースサイトから得られているが、とりわけテレビの比重が大きかった。また対応として、記者会見での説明と謝罪が強く求められており、再発防止策は第三者の監査役の受け入れを挙げる消費者が多かった。不祥事への対応に加え、自然災害による被害地域への救援物資の提供の有無が、企業イメージに影響を与えることも分かった。 （続きを読む）

世界的な金融市場の混乱が広がっている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、株式や債券などの個人の金融資産の運用状況について、アンケート調査を行った。まず、円の預貯金以外の金融資産で運用をしているかどうかを聞いたところ、４３％が「運用している（最近まで運用していた）」と回答した。運用対象（複数回答）は、株式が６９％と最多で、投資信託（５０％）、外貨預金（２６％）が続いた。 （続きを読む）

国学力テストの正答率などを何らかの形で開示すべきだと考える人が８０％に上った。「テストを今後も続けるべきだ」との回答も９０％に達した。開示する単位を聞いたところ、市町村別、学校別の両方とも開示すべきだという回答が最も多く４２％。次いで市町村別だけ３１％、学校別だけ７％と続き、「開示すべきでない」は２１％だった。 （続きを読む）

インターネットで買い物をする「ネットショッピング」の利用が広がっている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、ネットでよく買う商品などについてアンケート調査した。日ごろネットショッピングを利用するかどうかを聞いたところ、「よく」「多少は」買い物をする人が、合わせて８０％にのぼった。購入頻度の高いもの（複数回答）は、「本、雑誌」が４割を超え最も多かった。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチの一般消費者会員モニターを使い、｢環境対策に関するユーザー意識調査｣を実施し結果をまとめた。環境対策に力を入れていると感じる「家電・ITメーカー」は、「パナソニック」が断トツのトップで、「環境配慮型商品を提供している」「CMのイメージ」という回答が多数を占めた。2位は「シャープ」、3位は「日立製作所」だった。 （続きを読む）

2005年から始めた本調査は今年で4回目となりました。乳がん検診（自己検診を含む）を経験したことがない女性は、この4年で12%程度減少しました。また、マンモグラフィの受診率について30代は22.0%、40代は50.2%と倍以上の差があり、厚生労働省の乳がん検診の指針の対象である40歳以上の女性への一定の成果が伺える一方で、40代以上のマンモグラフィ未受診者もまだ半数存在するのも事実です。 （続きを読む）

現在の住まい（賃貸）の満足度は、10.5％が「満足している」、45.3％が「まあ（やや）満足している」と半数以上が満足している結果がでた一方、持ち家について聞くと「自分の家が欲しい」が39.0％、「できれば自分の家が欲しい」が44.1％と8割以上が自分の家を希望していることがわかった。自分の家を欲しいと思う理由は「安心感・満足感・達成感」（56.9％）、「家賃がもったいない、割高」（41.2％）が、賃貸希望者の理由では「賃貸のほうがすぐ引越しできるから」（63.6％）、「ローンを組むなど経済的な負担が大きいから」（55.7％）があげられた。さらに、定年後の理想の暮らしでは「趣味や好きなことを楽しむ暮らし」（65.9％）、「穏やかでゆったりした時間を楽しむ暮らし」（59.0％）が高い結果となった。 （続きを読む）

長年使った家電製品などが発火し、火災になる事故が相次いでいる。読売新聞とｇｏｏリサーチは、購入から長期間たった生活用製品の使用状況をアンケート調査した。１０年以上経過した家電製品やガス器具を使っている、との回答は８４％に達した。製品別（複数回答）では、「照明器具」と「扇風機」がそれぞれ５３％、４９％だった。 （続きを読む）