調査結果の検索結果

2011年のクリスマスに向けて、一都三県在住・男女20～40代の約500名にプレゼントへの意識を伺いました。プレゼントを選ぶ際に最も重視して欲しい点では「日常的に使える・実用的」が挙がりました。また、「実用品だけど実はプレゼントとして喜ばれそうなもの」では、「IT機器・AV機器」「健康・美容家電」で高い数値を示す結果となりました。 （続きを読む）

学校と保護者間のコミュニケーションツールについて尋ねたところ、「学校のホームページ」や「eメール」など、ITを活用している学校は9割という結果となりました。しかしながら、本年3月11日に発生した東日本大震災時の学校や子どもとの連絡手段について尋ねたところ、電波状況の不具合なども含め、「学校から連絡はなかった（取れなかった）」保護者が7割以上を占めていることが明らかとなりました。学校との日常の連絡手段としてIT活用は進んでいるものの、緊急時においてはうまく活用できていないことが示唆されます。 （続きを読む）

スマートフォン上で利用するアプリやサービスにおけるプライバシー情報の公開状況の実態について把握する調査を実施した。利用しているアプリやサービス上で、自分のプライバシー情報を公開している割合は、44.1％である。公開している情報として多く挙げられたのは、「日常生活や趣味、仕事などの個人的な情報」「個人名」「位置情報（今いるお店なども含む）」で、上位3位に個人が特定されやすい情報が入っていることが分かった。 （続きを読む）

調査の結果、賃貸・持ち家ともに住居選びのポイントは「最寄駅からの所用時間」が第1位となった。また、20代・30代では住居探しの媒体として、「インターネット」を利用する人が約半数と、他の年代に比べて非常に高い。現在の住居の総合満足度について100点満点で評価してもらったところ、『賃貸』は70.3点、『持ち家』は77.7点となり、『持ち家』の方が7.4点高い結果となった。 （続きを読む）

調査の結果、携帯電話ユーザ・スマートフォンユーザの印刷頻度や印刷対象ジャンルに有意な差はなく、ビジネス利用においてはスマートフォン普及によるペーパーレス化が謳われている一方で、プライベートシーンにおいて「スマートフォンを持つことによって、今まで紙に出していた情報をスマートフォンで持ち歩く／管理する」という傾向は見られなかった。また、携帯端末で撮影した写真の共有方法については「メールに添付する」がスマートフォン・携帯電話ともに半数を超え最も多い結果となったことから、WEB上でのサービスやスマートフォンアプリの普及はこれからであると伺える。 （続きを読む）

調査の結果、人間ドックの受診経験者は54.2％、婦人科検診・レディースドック受診経験者は60.3％となりました。一方、受診意向については、人間ドック、婦人科検診・レディースドックともに8割以上と、高い関心が明らかになりました。現状、人間ドックは「健保や会社のすすめによる受診」がもっとも多いものの、人間ドック、婦人科検診・レディースドックともに受診背景には、「年齢的に検診が必要である」という意識や、「早期発見の重要性」への意識が高くあることがわかりました。 （続きを読む）

全体のうち約8割が子どもを対象とした企業の社会貢献活動を認知し、約5～6割に参加経験があることがわかりました。子どもが企業の社会貢献活動に参加した後、親の約半数が企業イメージ、商品・サービスへの魅力度が向上したと回答しました。また、同じく約半数が、企業のホームページ閲覧やサービス・商品の購入・利用検討、購入・利用といった消費行動に変化が生じていることから、子どもを対象とした企業の社会貢献活動の消費者に与える影響の大きさがうかがえました。 （続きを読む）

2012年度に団塊世代が65歳を迎え、大量に労働社会から引退することを背景に、シニア世代の生活実態を明らかにすることを目的として、今回は情報端末の保有状況等について、60歳以上のgooリサーチモニターを対象に実施しました。 （続きを読む）

今年の夏モデルよりスマートフォンにおサイフケータイ対応機種が増えることから、現状の電子マネー活用状況や比較的少額な決済に関するお支払い時に関する意識、節約術の一助となるポイント活用状況を確認するために調査を行いました。また、電子マネーの支払い方式のうち「ポストペイ（後払い）方式」にも着目し、意識を確認致しました。 （続きを読む）

インターネットアンケート・サービスを提供する「gooリサーチ」は、消費者のメディア接触行動に関する調査を実施しました。本調査は、メディア利用におけるトレンドや変化の兆しを把握・分析する「メディア利用状況」に関する調査の第3回目です。 （続きを読む）

今回の調査は、日本の企業で取り組みが本格化しつつあるソーシャルメディアのマーケティング活用の実態について把握することを目的としました。第1回、第2回調査では、公式Twitterアカウントの所有が前提でしたが、第3回目にあたる今回は、「Facebook」などを含むソーシャルメディア全般の利用動向を明らかにしています。また、前提条件を合わせた上で第1回、第2回結果との比較を行い、トレンド変化の観察も行いました。 （続きを読む）

震災後の節電意識について、全体では震災前よりも7割以上の人の節電意識が高くなっていることがわかりました。また、節電行動では、「照明等、電源をこまめに消すようにしている（64.0％）」が一番高く、継続的に実行されており、身近で実行しやすい節電行動が高い傾向にあるようです。 （続きを読む）

3月11～12日にかけて発生した東日本大震災以降の生活の変化を聞くため、「震災後の被災地支援および価値観の変化に関する調査」を実施した。日ごろの生活や企業活動に対する価値観への変化が見られ、日常生活の中で社会貢献につながる行動をしたいという意識が高まったことが分かった。 （続きを読む）

今後の近所や地域内での付合い・活動に対する意識は、情報交換で「病院や医療」「住まい」、地域活動参加で「地域内サークル」「ボランティア」が高まりつつあり、震災の影響等が少なからず関係している可能性がある。近所や地域内での情報交換をする上で不安・不満（抵抗）に感じられることも多く、近所や地域活動の促進・普及にもまだまだ課題が多い。地域内でより個人を活かせる場の仕組み作りも求められる。 （続きを読む）

中古購入された商品・サービスでは、「本、雑誌、漫画」「ビデオ・DVD」「衣料品関連」が多い。中古品やレンタル（共同利用）することへの抵抗感は、以前に比べ約2割程度の方でうすまりつつある。 （続きを読む）

布団の中での携帯電話/スマートフォンの利用状況については、『携帯電話』において「ほぼ毎日」が2割程度にとどまったのに対し、『スマートフォン（Android）』・『スマートフォン（iPhone）』はどちらも5割を超え、利用状況に顕著な差があらわれました。また、利用する機能・コンテンツについては、携帯電話・スマートフォン共通して「メール」が最も高い結果となりました。 （続きを読む）

たばこの喫煙と健康への意識について、実態調査を行った。全体のうち非喫煙者は57.9％、禁煙者（過去喫煙者）は22.3％、喫煙者は19.8％となった。喫煙者のうち、「たばこが健康に良くない」と普段から意識している人は8割を超え、また、約6割が「たばこの喫煙をやめたい」と思っている。 （続きを読む）

今回の調査は、日本の企業で広がりをみせつつあるソーシャルメディア活用の実態を明らかにし、前回調査との変化を観察することを目的としました。 （続きを読む）

1年前に比べて、ごはん（お米）を食べる機会が増えた人（16.1ポイント）が、減った人（12.3ポイント）を超えました。また、ごはん（お米）を食べる機会が、増えた理由は「家で食事をする時間が増えたため」、減った理由は「ダイエット（減量）のため」が1位にそれぞれ挙がりました。最も気に入っているお米の品種の１位は「コシヒカリ」、生産地の１位は「新潟県」が選ばれましたが、一方で、「特にこだわりはない」も半数近くという結果になりました。 （続きを読む）

今回の調査では、1週間における各メディアの毎日利用の割合が「テレビ」で91.1％と最も高く、続いて「PCからインターネット(88.9％）」となりました。前回調査結果（H22.7）と比較して、「テレビ」が3.6ポイント増、「PCからインターネット」が1.1ポイント増、「スマートフォンからインターネット」も3.1ポイント増となるなど、メディア全体で毎日利用の割合が増加傾向にあります。 （続きを読む）