ビデオカメラに関する調査

共同調査 気になる

ハイビジョン対応など機能面の充実や複数規格の存在など、購入基準となる要素が多様化しているビデオカメラ。gooリサーチを利用した調査によると、約6割の人がビデオカメラの録画後に映像を編集したいと思っていることがわかった。一方、実際の購入に当たっては低価格や操作性を重視する声が高く、昨今の高機能化が購買を大幅に促進する事態には至っていないようだ。

母の日のプレゼントに関する調査

共同調査 暮らす

読売新聞とgooリサーチが行ったアンケート調査で、母の日にプレゼントを贈るかどうか聞いたところ、71%の人が「贈る」と答えた。何を贈るかを聞いたところ、60%がカーネーションを含む「花」と答えた。

カーナビゲーションと関連サービス利用意向調査

共同調査 遊ぶ

さまざまなサービスが開発され続けるカーナビ。gooリサーチを利用した調査によると、車を所有する人の約半数が搭載しており、最近話題のテレマティクスの利用意向を示す声は約半数となった。トヨタ、日産、ホンダなどがこのようなサービスに力をいれるなか、カーナビ普及のブレークスルーとなるか、今後の展開が注目される。

海外旅行におけるネット利用に関するアンケート

共同調査 遊ぶ

ホテルと航空会社を自由に組み合わせて、ユーザー個人がオリジナルのパッケージを作れる「ダイナミックパッケージ」。gooリサーチを利用した調査によると、認知率はまだまだ低いが、利用意向を示す声は過半数を超えた。ダイナミックパッケージは2007年のネット旅行販売額上昇の鍵を握るのか、今後の展開が注目される。

「少子化と生活の安定感との関係」調査結果

自主調査 生きる

日常生活の安定感と我が国の少子化との関係について調査を実施しました。今回の調査結果により、生活の不安定感が未婚者の結婚行動および既婚者の出産行動にマイナスに影響を与えていること、第二に、人生に目標を持つことが結婚行動に、結婚生活に安定感を感じることが出産行動に、それぞれプラスの影響を与えている可能性が明らかになりました。

海外ビジネスに関するアンケート

共同調査 働く

中国でビジネスを展開する全国の経営者にネットアンケートを実施し、中国の経営上の課題やリスク、中国経済の今後について、日本の経営者がどのような見解を持っているのかを探った。中国ビジネスの課題を聞いたところ「人材の育成」が半数を超え、次いで「知的 財産権の侵害」「為替リスク」「人件費の上昇」「中国市場での販売シェアの拡大」がいずれも3割以上を超えた。

リノベーション住宅の利用意向に関する調査

共同調査 住む

リノベーション住宅の認知率は全体の3割程度だが、利用意向がある人は6割に達している。魅力となっているのは、コスト面でのメリットおよび間取り・デザインの自由度。一方、耐震性・耐久性を不安に思う声もあがっており、費用面でのメリットや設計の自由度に加え、安全性の確保が求められる。

デジタルテレビに関する調査

共同調査 費やす

読売新聞とgooリサーチが行ったアンケート調査で、デジタルテレビの購入動向について聞いたところ、自宅に地上デジタル放送を受信できるデジタルテレビがある人は全体の33%だった。総務省が昨年3月に行った調査では、デジタルテレビの世帯普及率は15%にとどまっていた。価格低下などで、デジタルテレビの普及が少しずつ進んでいるようだ。

デジタルコンテンツと電子マネーに関する調査

共同調査 費やす

現在の電子マネーの利用はコンビニ、駅ナカで1000円以下の食品を購入するのが中心。少額決済に手軽に利用できる電子マネーのメリットを活かすことが普及の鍵。電子マネー対応PCでのオンラインショッピングによるデジタルコンテンツの購入もその一例となる。

プロ野球ドラフト改革などに関する調査

共同調査 遊ぶ

米大リーグ初登板・初勝利を挙げた松坂大輔投手の人気がイチロー、松井秀喜両選手に比べて低いことが、毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で分かった。プロ野球のドラフトについては「制度を変えても選手獲得の不正行為がなくなると思わない」が81%で、球界への不信感が根強いことを示した。

ETCサービス利用実態調査

共同調査 遊ぶ

高速道路でETCレーンが増加する中、半数弱の人がETCサービスを利用していることが明らかになった。しかし、各種割引制度の浸透にはばらつきがあり、ETCサービス普及の鍵はサービスの種類を増やすことよりもシンプルな割引制度といえそうだ。

地球温暖化に関する調査

共同調査 守る

読売新聞社とNTTレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査によると、回答者の95%が地球温暖化の進行を「感じている」と答えた。また、レジ袋の有料化に64%が「賛成」と答え、多少は不便になっても温暖化の防止に役立つことをしたいという気持ちが消費者の間で強まっていることがわかった。

ポイント制度の利用意向調査

共同調査 費やす

航空会社のマイレージサービスや家電量販店のポイントカードをはじめ、インターネット上の店舗などでも物品の購入に対するポイントを付けている企業が多い。このような状況の中で、それらのポイントの利用実態や、消費者がポイント制度を利用したい企業などについてレポートした。

第3回[トピQ・ネット調査]<健康>

共同調査 気になる

ヘルシー志向の高まりで、ダイエットやサプリメント(栄養補助食品)など、健康に関する情報があふれています。健康づくりやダイエットを特集したテレビ番組や雑誌の特集記事などに興味がある人は65%でした。「興味がある」と答えたのは、やはり女性の方が関心は高いようです。

1万人の「教育」大調査

共同調査 学ぶ

あなたは、わが子をどんな中学・高校に入れたいだろうか?私立か公立か、トップの進学校かスポーツ強豪校か。読売ウイークリーが全国1万人に独自調査して分かった"選択"結果を一挙公開する。