～SDGsを意識した消費経験は約3割、価格負担は3割増までが限度～
生きる 自主調査
実際にSDGs消費の経験は約3割に留まりましたが、好感度・SDGs消費経験いずれも女性はポイントが高く、若者層で価格負担増に対する許容度が高いこともわかりました。SDGsに対しては、女性や若年層を中心とした一定の理解と今後への期待が感じられる結果となりました。
調査結果
公開中の調査結果
費やす
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
買い物における「こだわり」に関する意識調査
～こだわりのある商品では、約7割が商品・サービスづくりへの関与に価値を感じている～
近年人々の購買活動の中心は、モノ消費よりもコト消費に移っていると言われています。コト消費においては、商品やサービス自体で得られる体験（UX：User Experience）のみならず、商品・サービス選びからアフターフ...
生きる
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
都市部に居住する相続人世代の意識調査
～相続人世代の多くで、相続への備えが不足、親と別居している相続人世代の6割以上が親の資産を把握できていない状況～
昨今の人口動態の変化に伴い、地方で暮らしていた被相続人から、大都市圏で暮らす相続人への預金シフトが発生しています。特に地域金融機関においては、相続による預金の流出を課題と捉え、相続人の預金取り込みに取り組んでいるもの...
伝える
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
パーソナルデータの活用に関する一般消費者の意識調査
～既存サービスに利便性を感じる利用者の一定の存在を確認。一方で、今後の普及に向けては、パーソナルデータの管理の安全性や運営業態の信頼性がポイントに～
本調査では、様々な企業が、情報銀行やPHR（パーソナル・ヘルス・レコード）サービスなどのパーソナルデータを活用したサービスに参入することによって、当該サービスが普及しつつある昨今の状況を鑑み、パーソナルデータの利活用...
遊ぶ
自主調査
旅行とGo To トラベルの利用に関する調査
感染拡大防止措置を取った上でのGo To トラベル再開に半数が賛成
働く
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
地方移住とワーケーションに関する意識調査
～都市圏居住者の3割弱が地方移住に関心。うち4割超は、テレワークを活用し現職での勤務継続を希望～
生きる
自主調査
ふるさと納税に関する調査 2021
リピーターの継続支援が支える「ふるさと納税」
生きる
自主調査
「SDGs」に関する調査
「SDGs」の内容まで知る人は3割にとどまる
気になる
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
働く人のメンタルヘルスとサービス・ギャップの実態調査
コロナ禍で40-50代の「社会的成功者」にメンタル不調者が増加～必要なケアが届いていないサービス・ギャップが明らかに～
暮らす
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
マイナンバーカード活用に向けた意識調査
新たなサービスとして、官民連携サービスやWith/アフターコロナ向けサービスに50%以上の利用意向
自主調査ピックアップ
生きる
「SDGs」に関する調査
「SDGs」の内容まで知る人は3割にとどまる
「SDGs」という言葉について認知している割合は7割を超えるが、「具体的な内容を知っている」のは、3割にとどまる。
費やす
動画撮影に関する調査
普段の生活時から旅行や趣味・イベント事での動画撮影まで利用シーン増へ
スマートフォンやタブレット端末が普及する中、静止画に加え動画の撮影シーンも増えていることが想定されます。また、デジタルビデオカメラでは近年プロ向けの機器も発売されるなど、動画を撮影するシーンは機器によって異なる使い方をなされていることが想定されます。このことから、gooリサーチは20代以上の働いている方を対象に、個人（ご家庭）と業務向けでの動画撮影に関する実態について調査致しました。
働く
テレワークと会社満足度に関する調査【前編】
在宅勤務で個人の生産性は向上したが、非対面コミュニケーションによりチームの生産性に課題。また、コロナ禍で就業者の半数が何らかの心身ストレスを感じており、なかでも若手社員に多い
在宅勤務の実施状況と、在宅勤務が業務の生産性と、社員のメンタルや転職意向にどのような影響を与えているのかを中心にレポートします。
働く
従業員を対象にしたNPS(eNPS)の業界別ベンチマーク調査
eNPS（自社推奨度）の業界ごとのスコアは企業規模別で異なる
eNPS(自社推奨度)の業界ごとのスコアは、小規模の事業者と特に中規模の事業者で、自社推奨度との相関が高いものの、満足度が平均よりも低い「改善を要する」項目が多く挙がった。特に「将来像・キャリアプラン」の満足度の改善は、小規模と中規模の事業者の共通の課題であることがわかった。
生きる
ふるさと納税に関する調査 2021
リピーターの継続支援が支える「ふるさと納税」
継続的な支援が期待できるリピーターが「ふるさと納税」を支える
調査結果について
最新のIT動向や消費行動についてのアンケート結果や、時事・トレンドの調査レポートを公開しています。データストアにて調査データを無料で提供してる調査結果もあります。NTTコム リサーチの調査結果を研究・レポート等にお役立てください。
自主調査 自主調査
NTTコム リサーチが独自で企画・実施したアンケート調査の調査レポートです。
出典を明記していただければ、自由にご活用いただけます。
- 「NTTコム リサーチ」調べ：出典「NTTコム リサーチ」
- 「gooリサーチ」調べ：出典「NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ）」
共同調査 共同調査
大学やメディア等と共同で企画・実施したアンケート調査結果です。
調査結果の転載等につきましては、事前にお問合せください。
トレンド トレンドレポート
消費行動パターン（食べる、住む、学ぶ、暮らす、生きる、働く、費やす、遊ぶ、気になる、流行る・廃る、伝える、守る、病む）に分類し、“旬のテーマ”についての分析・見解をショートレポートの形でご提供しています。
NTTコム リサーチは、平成24年10月1日にエヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社からNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社へ事業譲渡され、平成25年12月9日にgooリサーチより名称変更いたしました。gooリサーチの調査結果（共同調査含む）等についてはこちらまでお問合せください。
