IＴデジタル家電購入意向調査(08年冬ボーナス商戦編)

MM総研は12月11日、国内最大級のインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の会員モニターを使い、全国の就業者1,123人を対象とした｢冬のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施し結果をまとめた。

調査結果のポイント

調査結果について

Webアンケートの結果によると、この冬のボーナス支給額が昨冬より減少すると答えた就業者は18.3％であったが、購買意欲が減少したと答えた就業者は48.4％と約半数に達した。また、今冬のボーナスで商品・サービスを購入すると答えた層は36.3％となり、昨冬の44.7％を8.4ポイント下回った。景気の後退がボーナス支給額に直接与える影響はまだ少ないものの、就業者の消費意欲は著しく減退していることが如実に表れる結果となった。

■昨冬に比べボーナス額減少は全体の18％だが、購買意欲は48％が減少

Webアンケートの結果によると、この冬のボーナス支給額については、昨冬と変わらないと答えた就業者が最も多く37.9％を占めた。増加したと答えた就業者は9.0％で、増加率については前年比1％増～9％増が最も多い結果となった。一方、昨冬に比べ減少したと答えた就業者は18.3％であった。支給額が変わらない人が引き続き最も多いものの、これまでの夏冬3回の調査結果を比べると、減少した人がやや多くなる結果となった。

この冬のボーナスでの購買意欲については（昨冬・今冬の両方ともボーナスが支給された732人が対象）、購買意欲が下がった人が48.4％と最も多く、昨冬と変わらない人44.1％を上回った。購買意欲が上がった人は7.5％であった。

これまでの夏冬3回の調査結果を比べると、購買意欲が下がった人は07年冬の29.4％から、08年夏は35.6％に、今回08年冬は48.4％にさらに拡大している。景気の後退がボーナス支給額に直接与える影響はまだ少ないものの、先行き不安から、就業者の購買意欲は著しく減退していることが如実に表れる結果となった。

なお、ボーナス額の前年比別に購買意欲を見ると、昨冬に比べ支給額が増加した層では、購買意欲が昨冬と変わらない人が54.5％と最も多かったものの、購買意欲が上がった人も23.8％を占め、下がった人21.8％より多かった。

■冬のボーナスで商品を購入する層は、昨冬45％から今冬36％に減少

この冬のボーナスの使い途について、複数回答で聞いたところ、昨冬は商品・サービスの購入が44.7％であったのに対し、今冬は36.3％（298人）と8.4ポイント減少。貯蓄・運用は62.5％（0.4ポイント増）、ローンなどの支払いは31.7％（4.0ポイント減）となった。貯蓄・運用やローンなどの支払いと比較して、商品・サービスの購入の割合は大きく下落しており、購買意欲の急激な冷え込みが伺える。

なお、半年前に実施した今夏ボーナス時の調査では、商品・サービスの購入が36.9％で既に低い値になっていた。金額がさらに小さくなっている可能性もあるが、ボーナスを商品購入にまわす層の割合は、既に今夏から低い水準に下落していたことが分かる。

商品・サービスと回答した人（298人）に、具体的な購入予定商品の分野を複数回答で聞いたところ、冬のボーナスの使い途は昨冬と同様、ITデジタル家電がトップであった。購入比率では昨冬の44.3％から今冬は47.3％と3.0ポイント増加する結果となった。2位～4位は衣類・服飾品、外食、旅行と続き、昨冬と順位は変わらなかった。

■ITデジタル家電では、パソコンが1位。低価格ノートが好調

今年の冬ボーナス商戦は、こうした消費意欲の変化を反映した厳しい市場環境となったが、この冬のボーナスで購入したいITデジタル家電は、パソコンが11.7％を占めトップ、次いでデジタルカメラが10.7％で2位、薄型テレビが9.1％で3位となった。

上位3商品の顔ぶれは昨冬と変わらないが、パソコンは昨冬の12.6％から今冬は11.7％へと若干減少。ただし、低価格を武器に今年急成長したネットブックの購入意向は上昇しており、低価格帯のノートブックの好調さが伺える。また、デジタルカメラは昨冬7.6％から今冬は10.7％と3.1ポイント増加し、薄型テレビ（昨冬も今冬も9.1％）を抑え2位に浮上した。

なお、4位以降は、携帯型音楽プレーヤー（7.7％）、ブルーレイディスクレコーダー（4.7％）、家庭用ゲーム機（携帯型）（4.4％）、プリンター（複合機を含む）（4.0％）と続いた。昨冬との比較では、デジタルカメラと、13位から5位にランクアップしたブルーレイディスクレコーダーの上昇が目立った。

【08年冬ボーナス】 ITデジタル家電 購入意向ランキング（1人5つまでの複数回答）

※上位10製品を掲載
※回答者数(母数)は298人
※矢印は「07年冬ボーナス」時と比べたときの順位変動を表す

■先行き不安による消費意欲の減退が鮮明に

9月に米国リーマン・ブラザーズがサブプライムローン問題などの影響で経営破綻する前の、今夏ボーナス時と比較した購買意欲の変化について質問した。原油・原材料価格の低下、円高による海外旅行費や輸入品価格の低下により、購買意欲が今夏と比べて拡大したと回答した層は、14.4％であった。

それに対し、米国発の金融危機に端を発した世界同時不況の懸念により購買意欲が今夏よりも縮小したと回答した層は、57.9％であった。購買意欲を促進する若干のプラス要因はあるものの、世界同時不況の懸念というマイナス要因が圧倒的に大きく、景気後退がボーナス支給額に直接与える影響はまだ少ないことも考慮すると、先行き不安が消費意欲を減退させていることが改めて浮き彫りになった。

調査概要