2008年の家計に関するアンケート

共同調査 費やす

景気の悪化は家計にも大きな打撃を与えているのではないか?読売新聞とgooリサーチは、各家庭の収入と支出について、アンケート調査を行った。家庭の収入が支出を上回った場合は「黒字」、下回った場合は「赤字」として、2008年の世帯の状況を聞いたところ、赤字が40%を占め、黒字(30%)を上回った。「収支とんとん」は24%だった。

日本の住宅はなぜ住み継がれないのか

トレンド 住む

日本の新設住宅着工戸数は毎年約110万戸で推移している。日本では欧米に比べて中古住宅流通のシェアが極端に低いので、毎年これだけの新設住宅が建築されても余りすぎることはない。日本で中古住宅の需要が少ないのは、欧米では適切な修繕を施した住宅であれば価値が上がり財産となるが、日本の住宅はきれいに住んでいても建物の時価が築15年程度でほぼゼロになってしまうから。地価、教育費が高く建物にコストをかけられないという面もあるが、今後は日本でも住宅の資産家を論議する必要がある。同時に、街並みという問題も考えていかなければならない。

化粧品に関する調査

自主調査 費やす

今回の調査から、「満足度」、「今後の継続購入意向」のいずれもオルビスがトップの地位を占め、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。また、アルビオンがこれに続き、推奨意向では首位を占めるなど高い評価を得ている。継続購入意向という点では、ちふれやドクターシーラボ、ファンケルも上位にランクインしており、手堅い支持が伺える。

エコとコンビニの共存は可能か

トレンド 流行る廃る

環境問題に対応するため、コンビニの深夜営業を規制する動きが顕在化している。深夜に利用することの多い10代~30代の半数以上は反対しているが、こうした態度はエコ的視点に欠けているという意見もある。規制賛成派は地球温暖化防止に役立つというが、一方で深夜規制をしてもどれほど温暖化防止に効果があるのか疑問を持つ人もいる。利便性の追求が環境問題を加速させている大きな要素であり、その意味でコンビニ規制に対する賛否両論は、地球環境保護と生活の快適性との共生という永遠の課題について、考えるきっかけとなっている。

子どもがやりたい職業、若者が就きたい職業

トレンド 働く

今どきの小学生はどんな将来を思い描いているのか。男子のトップは断然、「スポーツ選手」、女子は「パン・ケーキお菓子屋」、と子どもらしい夢を追う。一方、親は子どもの安定を願い、「公務員」、「スポーツ選手」、「医師」などへの就業を望む。やがて高校生になると現実を直視し、男子は「教師」、「法律家」、「公務員」、女子は「看護師」、「教師」、「保育士・幼稚園教諭」などへと願いをシフトしていく。彼らは「暮らしていける収入があればのんびり暮らしていきたい」と思い、「責任が重く」、「自分の時間が持てなくなる」ので偉くなりたくないと感じている。

食生活に関するアンケート

共同調査 食べる

日本向けが多い地中海・東大西洋のクロマグロについて、2011年の漁獲枠を08年比で35%削減することが決まるなど、マグロ類の漁獲規制が世界的に強まっている。これについて、読売新聞とgooリサーチは、アンケートを実施した。国際会議で最近決まった漁獲規制について、10%が「よく知っている」とし、「ニュースなどで見聞きした」との回答も59%に上った。

携帯電話に関する調査

共同調査 伝える

「いつでも」「どこでも」といったイメージのある携帯電話だが、携帯電話ユーザーは就寝時に携帯電話をどこに置いているのだろう。 インターネットコムとgooリサーチが行った「携帯電話に関する調査」によると、...

インドア化する若者のレジャー

トレンド 遊ぶ

若者のレジャーがインドア化しているからか、自動車が売れない。1998年以降600万台を下回り、2007年には535万台になった。新入社員に今後1年間の自動車購入予定を聞くと、「ある」27.2%に対し、「ない」が72.8%と圧倒的に多い。モノが売れないだけではない。新スポットに積極的に出掛けるという回答も19.0%程度と若者の「行動力」の鈍化を感じる。そうした中、2008年上半期にM1F1層の話題だったのが、「Wii Fit」。まさに「インドア系レジャー」の典型といえる商品が1位となった。

子どもを生みにくい、育てにくい世の中なのか

トレンド 生きる

少子化問題が取りざたされて久しい。未婚・既婚女性ともに、経済的不安、子育てそのものへの不安を感じている女性が多く、国の施策として「エンゼルプラン」「子ども・子育て応援プラン」を実施しているが、いまだ有効な手立てとはなっていない。夫の家事・育児参加、地域全体が子育てに協力する姿勢などで、子どもを持つことの不安を取り除き、子どもを持つことのメリットをアピールすることが重要である。

子ども格差の現状

トレンド 生きる

親の収入の差によって、子どもの進学や進路の選択肢が限定される「子ども格差」が問題になっている。東大に通う学生の親の年収は950万円以上が45.7%と半数近くに及び、教育費の多寡が子どもの進路に大きな影響を及ぼしているのが見てとれる。子どもたちが等しく教育の機会を得られる体制づくりが急がれる。

高齢に関するイメージなどの調査

共同調査 生きる

毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、何歳まで生きたいかを自由回答で尋ねたところ、平均で男性79歳、女性78歳だった。「平均寿命は男性79・19歳、女性85・99歳」と断って質問しており、男性は平均寿命並みを望む一方、女性はそれほど長生きしたいとは思っていないことが浮かんだ。

ITデジタル家電購入意向調査(08年冬ボーナス商戦編)

共同調査 費やす

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2008年冬のボーナス支給額が昨冬より減少すると答えた就業者は18.3%で、購買意欲が減少したと答えた就業者は約半数に達した。また、今冬のボーナスで商品・サービスを購入すると答えた層は36.3%となり、昨冬の44.7%を下回った。景気の後退がボーナス支給額に直接与える影響はまだ少ないものの、就業者の消費意欲は著しく減退していることが如実に表れる結果となった。

第1回 環境対策に関する消費者意識調査

共同調査 守る

株式会社MM総研は、gooリサーチの一般消費者会員モニターを使い、「環境対策に関するユーザー意識調査」を実施し結果をまとめた。環境対策に力を入れていると感じる「家電・ITメーカー」は、「パナソニック」が断トツのトップで、「環境配慮型商品を提供している」「CMのイメージ」という回答が多数を占めた。2位は「シャープ」、3位は「日立製作所」だった。

第4回 乳がんに関する2万人女性の意識調査

自主調査 病む

2005年から始めた本調査は今年で4回目となりました。乳がん検診(自己検診を含む)を経験したことがない女性は、この4年で12%程度減少しました。また、マンモグラフィの受診率について30代は22.0%、40代は50.2%と倍以上の差があり、厚生労働省の乳がん検診の指針の対象である40歳以上の女性への一定の成果が伺える一方で、40代以上のマンモグラフィ未受診者もまだ半数存在するのも事実です。

理想の住まいについてのアンケート

共同調査 住む

現在の住まい(賃貸)の満足度は、10.5%が「満足している」、45.3%が「まあ(やや)満足している」と半数以上が満足している結果がでた一方、持ち家について聞くと「自分の家が欲しい」が39.0%、「できれば自分の家が欲しい」が44.1%と8割以上が自分の家を希望していることがわかった。自分の家を欲しいと思う理由は「安心感・満足感・達成感」(56.9%)、「家賃がもったいない、割高」(41.2%)が、賃貸希望者の理由では「賃貸のほうがすぐ引越しできるから」(63.6%)、「ローンを組むなど経済的な負担が大きいから」(55.7%)があげられた。さらに、定年後の理想の暮らしでは「趣味や好きなことを楽しむ暮らし」(65.9%)、「穏やかでゆったりした時間を楽しむ暮らし」(59.0%)が高い結果となった。

余命に関するアンケート調査

共同調査 生きる

もしも、余命が半年であると告げられたら、あなたは何を思い、何を望むだろうか。読売ウイークリーとgooリサーチは、働き盛りの30歳代から50歳代までの男女500人を対象に、アンケート調査を実施し、希望などを聞いた。併せて、残された時間を充実させるための方策を探る。

家電製品に関するアンケート

共同調査 費やす

長年使った家電製品などが発火し、火災になる事故が相次いでいる。読売新聞とgooリサーチは、購入から長期間たった生活用製品の使用状況をアンケート調査した。10年以上経過した家電製品やガス器具を使っている、との回答は84%に達した。製品別(複数回答)では、「照明器具」と「扇風機」がそれぞれ53%、49%だった。

第6回 「小学生のインターネット利用に関する調査結果」

自主調査 学ぶ

子どもからインターネット利用に伴うトラブルの相談を受けた場合に備え、普段から何らかの対策を行っている家庭と何も行っていない家庭との割合は半々に二分された。特筆すべきは、約15%の保護者が「的確な対応を子どもにアドバイスできるかあまり自信がない」と回答していることで、昨今の子どもに対する事件やトラブルについて保護者も対応策に苦慮している様子が浮き彫りになる結果となった。また、パソコンのインターネット利用についてはルール設定のみでとどまっている家庭が多いのに対し、携帯電話利用に関してはルールのみにとどまらず、実際にサービス制限などの利用制限機能を導入している家庭が多いという結果となった。

物価に関するアンケート

共同調査 費やす

ガソリンや食料品などの商品が値上がりしている。読売新聞とgooリサーチは、物価上昇の生活への影響についてアンケート調査した。物価上昇を受け、以前より買わなくなった商品、利用を控えるようになったサービスは、ガソリンが43%と最も多く、バターなどの乳製品(40%)、外食(39%)と続いた。

電気機器の購入方法に関する調査

共同調査 費やす

インターネットコムとgooリサーチが行った「電気機器の購入方法に関する調査」によると、デジタルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、電子レンジ、冷蔵庫、パソコンにおいて、「家電量販店」での購入が多く7~8割を...