調査結果の検索結果

少子化社会となった日本、子供1人あたりの教育費が増えている。世帯主の所得伸び率よりも、教育費の伸び率のほうが大きくなっているのだ。学校以外の教育費が全体的に増加していることから、子供を塾などに通わせている親が多いことがうかがえる。かさむ一方の教育費、世帯の生活費を節約したり、子供自身のアルバイトや奨学金で捻出している。欧米諸国はドイツ以外、公財政支出が平均値と同等、または上回っている。私費負担が最も高いのは韓国。 （続きを読む）

「日本人はウサギ小屋に住んでいる」と言われる。だが欧米主要4カ国と1戸当たりの床面積を比較すると、日本は決して狭くはない。1人当たりの住宅床面積は、日本が最下位だが大きな差があるわけではない。ただし、日本の借家は狭さが際だっている。日本海側の各県は、専用住宅の規模が一様に大きく、持ち家住宅率も高いのが特徴だ。対して、1住居当たりの延べ面積は、最も狭いのは東京都、次いで大阪府、神奈川県である。「豊かな住生活」とは、家の広さや住環境ばかりでは図ることができない。 （続きを読む）

住宅リフォーム市場が拡大中だ。市場拡大の大きな要因の一つは、団塊世代のニーズであろう。建てた家が修繕・修理が必要になった、定年退職などにより資金的な余裕がある。さらに、夫婦二人での生活や子供夫婦との同居など新しい暮らしがスタートするという人も少なくない。住み替え・改善の意向がある世帯のうち、「リフォームを行う」という回答の割合が、「家を購入する」、「家を借りる」、「新築する」を上回っている。 （続きを読む）

「持ち家か賃貸か」というのは、人生における大きなテーマの一つである。支払いコスト「総負担額」で比べると、購入した方が賃貸よりも支出が少なくなる。だが、少子高齢化が見込まれ、長期的に見れば地価が下落傾向にある中では、所有することのリスクも大きくなる。さらに、住宅ローンを利用している場合は、金利上昇のリスクもある。持ち家か賃貸かは、生活状況や社会の変化が大きく影響することは間違いなさそうだ。 （続きを読む）

核家族化や晩婚化などにより、郊外の一戸建てに住むことに魅力を感じない人が増えている。郊外の一戸建て住宅に住んでいたシニア世代の夫婦が、利便性の高い都心のマンションに移るケースが多く見られる。また、共働き夫婦が職場に近いマンションを選んだり、独身者が一人で住むためのマンションを購入したりする例も増えているという。特に都心部でマンション人気が高まっている最大の理由は、ここ数年、住宅地地価が下落傾向にあり、手ごろな価格で購入できるようになったことだ。 （続きを読む）

新設住宅着工戸数が増加している。住宅需要を後押しする大きな要因が金利や地価の先高感であろう。銀行は固定金利型の住宅ローン金利を一斉に引き上げ、今後、変動金利型住宅ローン金利も引き上げられる予定だ。マンション販売競争が激しくなっている東京都心部でも、「都心回帰がさらに進む」という声がある一方で、「すでに供給過多になりつつある」という指摘もある。少子高齢化社会にあっては土地需要の大きな伸びは期待できないのも事実。今後は住宅の「生き残り」競争が激しくなりそうだ。 （続きを読む）

成長期にある子どもにとって、食生活の善し悪しは、大人よりもはるかに肉体的・精神的に大きな影響を与える。しかし、いまや食べ物はちまたにあふれ、家庭では一家団欒の食事を摂ることが難しい社会状況だ。食生活に関して子どもを取り巻く状況は非常に厳しいといわざるをえない。ではまず、いまの子どもがどのような食べ物や料理を好んでいるのか、あるいは嫌っているのかをみていくことにしよう。 （続きを読む）

居酒屋に行けば「とりあえずビール」、晩酌も「ふだんはビール1本」というほど、ビールは日本の国民生活に深く浸透している。2005年の日本のビール生産量は、キリンビール株式会社のデータによれば、年間636万キロリットル（発泡酒、第三のビールなどを含む）で世界7位。ただし、ここ数年の日本のビール生産量はほぼ横ばいとなっている。 （続きを読む）

戦後、特に高度成長期には、日本人の食生活のスタイルが大きく変化して、家の外で食事を摂る機会が増えてきた。それに伴って、戦後の外食産業は発展の一途をたどってきたといってよい。ところが、外食産業の市場規模は1997年の29兆702億円をピークにして、以後は2005年まで連続で低下している。 （続きを読む）

単身世帯の増加や女性の社会進出といった背景によって、「食」のあり方は大きく変わってきた。その象徴となったのが外食産業の拡大である。ところが、1990年代後半から、外食の市場規模は年々縮小し、代わりに成長を続けているのがコンビニエンスストアの弁当や、スーパーやデパートで販売されている惣菜の売上げである。 （続きを読む）

「孤食」ということばがある。家族がいながら一人で食事をすることを意味することばだ。核家族化、男女共同参画社会の進行によって、「家族団欒」で食事をするという光景は減り「孤食」が増えている。2006年にNHKが行った「食生活に関する世論調査」では、家族と同居をしている人に対して、「家族全員で夕食を食べることが、どのくらいあるか」を尋ねている。 （続きを読む）

生活の洋風化に伴って、日本の食生活は大きく変化してきた。米の消費が徐々に低下する一方で、肉類や乳製品などの動物性たんぱく質を多く摂るようになったのが最大の変化だろう。現在、日本人のたんぱく源は、肉類と牛乳・乳製品を合わせた動物性たんぱく質が第一となり、それに続いて魚介類、そして米、穀物などが続く。食生活の変化は、私たちの健康に大きな影響を与えている。なかでも問題となっているのが脂肪分の摂りすぎである。 （続きを読む）

日本版SOX法対応のうち、主にIT全般統制にかかる準備状況について、自社の状況に関して調査したところ、文書化等の内部統制の準備は進んでいるが、IT全般統制、特にITガバナンスやIT組織の整備が従来から比べても進化したとは言えない状況との結果となった。内部統制を実際に運用して行くにあたって、IT統制面で不安があることが明らかとなった。 （続きを読む）

夏本番を向かえ、エアコンが大活躍する日々が到来。インターネットコムとgooリサーチは「エアコン購入に関する調査」を行い、インターネットユーザーがどのようにエアコン選びをしているかなどを探ってみた。... （続きを読む）

全国の小学生を対象にスポーツについて調査をしました。今回の調査結果より、多くの子どもにとってスポーツ・運動が生活の中で大きな割合を占めていることが明らかとなりました。一方で、約２割の子どもが運動頻度について「月に数回」「ほとんどやっていない」と回答しており、運動不足の子どもたちも一定の割合で存在することがわかりました。 （続きを読む）

参院選が１２日に公示されるのを前に、参院選や今の政治に対する若いネット利用者の意識を探りました。今回の参院選に関心がある人は、「大いに」と「多少は」を合わせて５７％でした。年代別では３０歳代（計５８％）が最多で、１０歳代でも計５５％に上りました。 （続きを読む）

海外長期滞在（ロングステイ）の人気が高まる中、現地生活の拠点となる「住宅」は、9割が賃貸住宅（アパートメントホテルを含む）を希望している。住宅選びのポイントとしては、「周辺の治安」「建物のセキュリティ」といった安全面に加え、「家具・家電がついていること」が上位にあげられていた。また、住宅選びの際に利用してみたいサービスには「現地を案内するコーディネーター」や「一週間のお試し滞在」を上げる声が多く、「自分の代わりに物件を探す代理人」を大きく上回る結果となった。 （続きを読む）

毎月恒例の「メトロガイド発　マンスリーアンケート」。今回は、より詳細に答えていただき、拡大版でお届けします。テーマは、夏の風物詩「花火」。特集では、メトロガイド読者が選んだ東京の花火大会ベスト１０をご紹介しましたが、ここでは皆さんの花火大会の楽しみ方に迫ります。花火大会をもっと楽しむヒントが、きっと見つかるはずです。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが２０歳以上の仕事に就いている男女にインターネットで尋ねたアンケートでは、夏休みは「家でのんびり」が３７％と最も多く、「国内旅行」、「帰省」、「海外旅行」の順。帰省を含めて６割近くは旅行を計画しているが、家で過ごす人の割合も意外に多く感じた。 （続きを読む）

最近、家庭用の次世代ゲーム機や携帯型ゲーム機などが登場する一方で、ゲーム機離れも指摘されています。１０代から３０代のゲーム機遊びの意識を探ってみました。ゲーム機で遊ぶ人を合計すると５０％で、予想よりも少ない結果でした。 （続きを読む）