調査結果の検索結果

地球温暖化に対する意識調査結果。全体の88％が「温暖化防止に国民、企業、政府全体で取り組むべきだ」と回答。04年11月実施の調査と比較しても、更に温暖化の意識が高まっていることがうかがえる結果となった。 （続きを読む）

「ネット掲示板で質問・相談をしたことがある人」は１６％。「今後利用したい人」は１９％で、その理由は「匿名で相談できる」８０％、「本音で遠慮なく意見してくれそう」７１％ （続きを読む）

子どもを持たない男女の4分の1が「子どもをほしいと思わない」と回答。30代の女性ではその数値は3割を超えており、少子化の背景に出産・子育て世代の意識変化があることが伺える。 （続きを読む）

ブランド認知者の「40.4％」が男性向け高級化粧品ブランドを実際に利用していると回答 （続きを読む）

環境税の導入については「環境税を導入するなら、既存の税金を軽減するなど、追加の税負担とならないようにするべきだ」が58.5%と過半数に達した。温暖化防止のための課税には賛意を示すものの、既存の税への不満や疑問から、導入に躊躇するという考えが顕著に現れている。 （続きを読む）

商品の開発やマーケティング、販売戦略上で無視することができない重要なキーワード「色」。商品購入時の色の捉え方を年代別に見てみると、「好きな色の商品を選ぶ」と答えたモニターは10代では37.3％。全体の平均よりも約10ポイント高く、若年層ほど好きな色の商品を選ぶ傾向が強い結果に。 （続きを読む）

新産業の創出・育成に向けベンチャー企業の支援として役割を果たすインキュベーション施設。実際に入居対象となる全国ベンチャー企業への意識調査を行った。インキュベーション施設を「知っている」と答えた人はわずかに30％であった。 （続きを読む）

環境・社会報告書を「読んだことがある」割合は17％、「読んだことはないが目にしたことがある」が同じく17％程度で、昨年と比較して数値は若干減少している。むしろ「環境・社会報告書というものがあることを知らない」との回答が約35％にも上り、認知度および到達率はまだまだ低い。 （続きを読む）

現行の介護サービスの内容について「あまり知らない」、「まったく知らない」とする人が57.7％と多く、見直しが行われている介護保険制度についても92.9％が「聞いたことはあるが詳しくは知らない」、「まったく知らない」と回答していることから、サービス認知のためには政府や自治体によるさらに積極的な情報発信の必要性が伺える。 （続きを読む）

住宅購入を希望する消費者(購入意向者)の不安として最も多くあげられたのは、「手抜き工事がされないか(77.0％)」であり、「予算内でおさまるか(65.9％)」、「価格 (見積り)が適正か(60.1％)」と続いた。家づくりの場における消費者の工事品質と価格に対する不安・不信感の高さが、改めて浮き彫りとなった。 （続きを読む）

今後3か月以内に携帯電話の機種を変更したい人は34.8％、同様に会社変更をしたい人は6.7％で、会社より機種を変更したいと回答した人の方が割合が高いことがわかった。 （続きを読む）

日本の社会は10年前と比べて安全かどうかとの問いに85.7％が「危険」と回答。「安全」であると答えたのはわずか1.3％。感じ方は年代によって異なるものの、混沌とする現在の社会情勢の中でそれぞれが様々な形で危機感を覚えていることが伺える。 （続きを読む）

携帯電話会社の変更希望者にその理由を聞いたところ、「通話料金が安い」「パケット通信料金が安い」が同率トップで42.2％だった。 （続きを読む）

使用済み燃料を「再処理」すべきか「直接処理」すべきかにつて、56.6％の過半数が再処理を支持。 （続きを読む）

企業の社会貢献活動を評価している人は９割に上り、企業としての社会への貢献度を積極的に告知していくべきとする割合も過半数を超え、企業ブランディングとしての社会貢献活動が根付きつつあることが伺える。 （続きを読む）

小学生向けポータルサイト「キッズgoo」において、小学生のインターネット利用に関するアンケートを実施しました。 （続きを読む）

携帯電話買い替えニーズに関する第3回目調査によると、ユーザーはパケット代の割引率とともに、携帯電話の見た目の良さも重視していることが分かった。 （続きを読む）

gooリサーチとjapan.internet.com が共同で、注目されているテーマについて定期的にアンケート。今回は、地上デジタルテレビ放送について調査を行った。その中から今回は、視聴可能エリアや、地上デジタルテレビ放送で提供されるコンテンツやサービスに対するユーザー意識を中心にレポートする。 （続きを読む）

一般インターネットユーザおよび「gooリサーチ」登録モニターを対象に「メイド イン ジャパン に関する調査」を実施した。「日本製品」であることを商品選択条件とする人は75％にも上り、信頼性、安全性の対価として他国製品より2割高くても購入意向あり。 （続きを読む）

2003年12月1日から、東京・近畿・中京の3大都市圏で放送が開始した、地上デジタルテレビ放送について調査を行った。その結果、地上デジタルテレビ放送は専用の受信機があれば、月々の視聴料が無料で見られることを知っている人が50.5％いることが分かった。 （続きを読む）