調査結果の検索結果

今年のゴールデンウイーク（ＧＷ）。アンケートでも帰省を含め27％が旅行に出かけていると回答。「自宅」と答えた人（41％）も多かったが、「どこにも行かず、のんびりしたい」という自宅派は27％にとどまり、ＧＷの旅行ニーズの高さをうかがわせた。 （続きを読む）

総務省の発表によれば、2006年3月末現在のソーシャルネットワーキングサービス（SNS）登録者数は716万人。2005年9月末時点からわずか半年で1.79倍に増加したことになる。またSNSはユーザー数... （続きを読む）

勤務先の事業所においてビジュアルコミュニケーションシステムを保有しているのは、全体の26.7％でした。また、今後の利用意向は56.0%と過半数を占めていることから、今後拡大していくものと予想されます。 （続きを読む）

日刊工業新聞とNTTレゾナントが共同実施した意識調査によると、今春の新入社員は職種を最も重視して就職先を選んだことがわかった。また、回答者の44％が一番大切にしたいものは「家族」と答えた。 （続きを読む）

約6割が最も視聴する広告としてテレビCMを選んでおり、テレビ広告の注目度が依然として高い。PC上のバナー広告については、テレビCM・新聞に次ぐ重要なポジションを確立しつつある。 （続きを読む）

約半数の回答者の子どもが専用で利用する携帯電話を保有。特に高校生については全体の94.2％が保有しており、高校生のコミュニケーションにおいて不可欠の存在となっていることが明らかとなった。 （続きを読む）

Webサイト上で好きなDVDタイトルを選んでリストを作っておくと、順次自宅に発送される「オンラインDVDレンタルサービス」。DVDタイトルが検索しやすいこと、家まで届けてくれること、延滞料金が発生しな... （続きを読む）

「ライブドア・ショック」が多くの個人ネット投資家に"被害"を与えたことが浮き彫りになった。ただ、短期売買の多いネット投資家の８割が、今後も投資姿勢を変えないとしており、ライブドア事件の教訓が、どう生かされるのかは不透明だ。 （続きを読む）

インターネットコム株式会社とgooリサーチが行った調査によると、旅行予約の際にネット上の口コミ情報を「参考にした」ユーザーは全体の3割にも上り、自らのオンラインコミュニティ内での情報発信（Blog、掲示板への書き込みなど）も活発であることがわかった。 （続きを読む）

株式・株式投資信託への投資経験は全体の約36.8%と約4割に留まっているが、今後の投資意向は約7割と大幅に増えており、特に株式投資信託よりも一般株式への投資意欲が強くなっていることが特徴として見て取れる。 （続きを読む）

最近の乗用車販売の成長鈍化の背景には、普及率の上昇といった要因以外に、「クルマ」を保有することに対する関心・興味が購入につながらないことが関係していると考えられる。今後は購入意向の強い高所得者や年齢が比較的高い層等を意識した商品投入・販売、維持・管理ニーズに対応した部品・用品・サービス提供が求められていくと考えられる。 （続きを読む）

「ニート」日本社会にすっかりなじんだ感のあるこの言葉。通学もせず働いてもいない無業者を指し、推計でその数64万人。200万人を超えるフリーターの増加とともに多方面への影響が懸念されている。アンケート結果でも「ニートは社会にとって問題」という共通認識ができていることがわかった。 （続きを読む）

自宅にロボットがある人は100人中9人―。日刊工業新聞社がＮＴＴレゾナントと共同で「gooリサーチ」を利用して実施した「ロボットに関するアンケート」で分かった。世界的な製造業の生産拡大で、産業用ロボットの需要が増加。人型のサービスロボットの開発も活発となっている。 （続きを読む）

利用中の（あるいは利用経験がある）ツールやサービスも「ツールバー」がトップで71.36％。次に、「IP 電話」と「デスクトップ検索」が31.36％で並んだ。 （続きを読む）

旅行時の情報収集手段について尋ねたところ、Webサイトやブログについては、過去1年間の利用者が21.3%であるのに対し、今後の利用意向は34.8%と10%以上高く、インターネットの利用意向が高まっている。 （続きを読む）

ウォームビズはクールビズに比べて導入企業数が3分の2程度に留まっている。一方で、デザインや品質を今まで以上に重視して、自分自身で（購入する）衣料品を選びたいと考えている人はわずかに増加しており、衣料品購入にかける金額の変化など、消費動向の変化が注目される。 （続きを読む）

家計は金融資産の安全性を重視。今後も預金や郵貯の保有意向は強い。多額の金融資産を保有する高齢者層の一部では、株式などのリスク資産保有の意向が高め。郵政民営化後も、郵貯は大きく減らない可能性が高い。郵政民営化に最も期待することは、「政府部門全体でのリストラ実現」。 （続きを読む）

男女雇用機会均等法（以下「均等法」）が1985年に成立・制定されて20年たった。この間、働く女性の現場はどう変わったのかを探るため、「読売ウイークリー」とインターネット・アンケート・サービス「ｇｏｏリサーチ」（運営・NTTレゾナント）は共同で今年9月下旬から約1週間かけ、インターネット上で20代以上の働く女性約1万人を対象に意識調査を行った。 （続きを読む）

現代の日本人がどのようなものに『楽しさ』を感じているかについては身近な人とのつながりや食事を通してのコミュニケーション、食の「場」などに『楽しさ』を感じていることが分かる。 （続きを読む）

ツールバーやアラートサービスなどのインターネット・ツールやインターネット・サービスに対する認知度は、前回より若干減少したものの96.17％（1,044人）。また、利用中の（あるいは利用経験がある）ツールやサービスは、「ツールバー」がトップで72.51％（728人）という結果だった。 （続きを読む）