社内研修に関するアンケート

共同調査 働く

社内研修についての意識調査を行ったところ、必要だと感じている人は8割以上にのぼった。しかし、「社内研修にいくらの価値があると思うか」という問に対して、約4割の人は無料と答えた。このような結果から、「社内研修は必要だが、受けている研修は満足できる内容 になっていない」ということが伺える。

第5回小学生のインターネット利用に関する調査

自主調査 学ぶ

子どものインターネット利用状況について、今回新たに質問した「インターネットでコミュニケーションをする相手」では、インターネットをコミュニケーション目的に利用している子どものうち、四分の一が実際に知っている相手ではなくネット上で知り合った相手とコミュニケーションをしていると答えるなど、トラブルや事件のきっかけになりやすいとされているシチュエーションが実際に存在することが明らかとなりました。

イントラネットとエンタープライズ2.0に関する調査

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イントラ導入企業に勤めている人のうち約4割の人が2時間以上これを利用している中、Web2.0の技術が企業内でも利用され始めている。社員が期待する効果は業務の効率化と社員間でのナレッジ共有、交換、活用や経営層との双方向コミュニケーションであることがわかった。

第8回ブロードバンドコンテンツに関する調査

自主調査 伝える

「セカンドライフ」の利用経験率は2.0%で、うち現在利用中の者が0.8%と、まだ少数にとどまっていることがわかります。今後の利用意向者は約3割にのぼりますが、そのほとんどが日本語版のリリース後に利用したいとしています。今後はガイダンス機能の充実など参加のハードルが低くなることやグラフィック表示技術の向上のもとで、こうしたコンセプトのサイトの利用が伸びていくことが予想されます。

新型インフルエンザに関する3万人の意識調査(第2回)

自主調査 病む

新型インフルエンザの発生が懸念されている。感染拡大を防ぐためには、感染者が小規模な段階で、非感染者への感染を防ぐための「封じ込め対策」が重要とされている。しかしながら、今回の調査では回答者の約6割が日本国内で新型インフルエンザ患者が発生した場合に「封じ込め対策」が十分に機能しないと考えていることが分かった。

ビジネスパーソンの就業意識調査

共同調査 働く

就業層を対象に本格的な高齢化社会、格差社会を迎える日本の企業で働く個人が、今何を考え、組織に何を求めているか、また、どの程度の満足感があるのか、調査しました。 株式会社NTTデータ経営研究所とgooリ...

世界一住みやすい都市ランキング

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世界のさまざまな機関が世界の都市ランキングをつけているが、その中でも有名なのが、エコノミスト・インテリジェンス・ユニット(EIU) とマーサー・ヒューマン・リソース・コンサルティング (Mercer)によるものだ。世界一住みやすい都市は、順位の差はあるが、共通して、バンクーバー、ジュネーブ、ウィーンがトップ3にランクインしている。

企業のブロードバンド利用状況に関する調査(第3回)

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今回の調査結果によると、勤務先企業がビジュアルコミュニケーションシステムを導入している割合は29.8%を占めており、導入企業に勤務する回答者の47.6%がビジュアルコミュニケーションシステムを過去3ヶ月間に利用したことがあると回答していることから、ビジュアルコミュニケーションが企業に浸透しつつあることがうかがえます。

ブログ社会の影響度

トレンド 伝える

ランキング・ポータルサイトのランキングジャパンが発表した「IT業界で働く人が選ぶネット話題語ランキング2006」で第1位を獲得したのは「Web2.0」だった。ごく普通のネットワーク・ユーザーにとって身近なものとしては、ブログやSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)なども含まれる。

日本のコンテンツ産業の海外進出

トレンド 流行る廃る

日本のマンガ、アニメ、ゲームが海外で人気を呼んでいる。戦後、映画が中心だったわが国のコンテンツの輸出は、今ではさまざまな領域で進められている。日本のコンテンツ産業の海外進出はどのような状況になっているのか。日本の市場規模は、全世界の約1割に満たないのが現状である。ちなみに、全世界の市場規模の約半分はアメリカが占めている。日本のコンテンツの国際収支については、ゲームソフトだけで黒字を稼いでいることがわかる。

病院淘汰が始まった

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病院が減り続けている。厚生労働省の医療施設調査によれば、1990年には全国で1万96軒あった病院が、2005年には9026軒になっている。15年間で1000軒以上の病院がなくなっているのだ。これは20床以上の入院施設を持つ病院に限ったことで、入院施設が20床未満か入院施設がない一般診療所や歯科診療所は逆に増えている。

自殺者数と景気の関係

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2005年度、日本では3万2552人の人が自殺した。これは交通事故の死亡者の5倍以上の数である。1日平均で約89人。1時間に約3.7人が自殺していることになる。未遂者も含めたらこの数倍の人が毎日死のうとしているわけだ。恐ろしくなるほどの多さである。海外各国と比較しても日本の自殺者は多い。人口10万人当たりの自殺率は世界で第10位。

増えるサラリーマンの心の病

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「うつ病は心の風邪」、などといわれている。うつ病はもはや特別な病気ではなく、風邪のように誰でもかかる病気だというのである。実際、うつ病や心身症、神経症(ノイローゼ)など心の病を訴える人は多い。厚生労働省が2002年に行った「労働者健康状況調査」によれば、仕事や職業生活に関して「強い不安、悩み、ストレスがある」とした人は61.5%にものぼっている。

余暇の過ごし方に変化は見られるか

トレンド 遊ぶ

週休2日制を導入している企業が大半を占めるようになったが、国際的にみると日本人の労働時間はまだまだ長い。また、取得できるはずの有給休暇の半分も消化していない。しかし、時間のゆとりはなくても、余暇に対する需要は年々高まってきている。物質面が満たされた現代、次は精神的な充実感を大切にしたいと考えている人が多いようだ。こうした意識の変化は、今後の余暇活動にも大きな影響を与えると予想される。

株式投資に向かう個人資産

トレンド 費やす

かつて、日本の個人金融資産は、現金と預貯金が中心といわれていた。このため、日本人は安全資産に慣れ親しんでしまった面もある。しかし、かつては60%を超えるといわれた日本の現預金は、他の金融商品に着実にシフトしつつある。