調査結果の検索結果

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは共同で調査を行った。第4回は、どのような企業にデザインの力・パワーが備わっているか期待をしているかに関して、ビジネスマネージャーを対象に「企業のデザイン力」という視点でランキング調査を実施し、デザイン力期待値ベスト３は、パナソニック、ソニー、トヨタという結果となった。 （続きを読む）

親の収入の差によって、子どもの進学や進路の選択肢が限定される「子ども格差」が問題になっている。東大に通う学生の親の年収は950万円以上が45．7％と半数近くに及び、教育費の多寡が子どもの進路に大きな影響を及ぼしているのが見てとれる。子どもたちが等しく教育の機会を得られる体制づくりが急がれる。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、何歳まで生きたいかを自由回答で尋ねたところ、平均で男性７９歳、女性７８歳だった。「平均寿命は男性７９・１９歳、女性８５・９９歳」と断って質問しており、男性は平均寿命並みを望む一方、女性はそれほど長生きしたいとは思っていないことが浮かんだ。 （続きを読む）

社会におけるITの重要性が高まる中で、IT人材には深く幅広い能力が求められています。労働市場からのIT人材の確保も容易ではなくなりつつある中、「人材の流出防止」や「能力の開発・活用」への取り組みが、重... （続きを読む）

企業が不祥事を起こした際の対応について、消費者に評価をしてもらう調査を行った。企業の不祥事に関する情報は、主にテレビや新聞、インターネットのニュースサイトから得られているが、とりわけテレビの比重が大きかった。また対応として、記者会見での説明と謝罪が強く求められており、再発防止策は第三者の監査役の受け入れを挙げる消費者が多かった。不祥事への対応に加え、自然災害による被害地域への救援物資の提供の有無が、企業イメージに影響を与えることも分かった。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチの一般消費者会員モニターを使い、｢環境対策に関するユーザー意識調査｣を実施し結果をまとめた。環境対策に力を入れていると感じる「家電・ITメーカー」は、「パナソニック」が断トツのトップで、「環境配慮型商品を提供している」「CMのイメージ」という回答が多数を占めた。2位は「シャープ」、3位は「日立製作所」だった。 （続きを読む）

生活者がどのような視点・要素で企業のデザイン力を認識しているかを財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは共同で調査を行った。 第3回では、企業におけるデザインの重要課題は、「独創性と明確なデザ... （続きを読む）

ゲーム機・パソコンを利用した自己学習に関する調査を実施した。近年、個人が基礎学習能力の向上に取り組むようになり、その学習ツールとしてニンテンドーDSなど、ゲーム機やパソコンを利用するようになったことがわかった。また、パソコン学習の1つである、インターネット・イントラネットを利用した「eラーニング」については、学習方法の自由度が高いことや、学習レベルの調節、把握ができることなどに関して、 肯定的な意見を多数得ていることがわかった。それに対し、学習意欲が向上する、資格取得に近づくという意見は少数だった。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは、現代社会における生活者のデザインに関する意識を様々な角度から把握するために、共同調査を行った。第2回は、どのような企業がデザインの力・パワーが備わっているかに関し、生活者がどう考えているのかを「企業のデザイン力」という視点でランキング調査を実施した。ソニー・アップルの2社が圧倒、次いでトヨタが3位という結果となった。デザイン力の訴求については「シンプル・斬新・ユニーク・印象」が必須要素である。 （続きを読む）

日本の景気は不透明さを増しており、行方を見定める手がかりとなる経済指標に注目が集まっている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、経済指標や景気判断の知名度などをインターネットでアンケート調査した。その結果、主要な七つの経済指標・景気判断のうち、「消費者物価指数」と「完全失業率」が最も知名度が高く、ともに８１％の人が知っていた。次いで、景気動向指数、日銀短観、四半期別国内総生産（ＧＤＰ）などの順だった。 （続きを読む）

企業におけるeラーニングの導入率は29.0％となっている。学習分野では「IT」、「自社業務スキル」が多く、自社開発のeラーニングサービスが42.6％と最も多い。eラーニングのメリットは「受講者のペースに合わせた学習ができる」が多く、デメリットは「一人でパソコン等に向かうため緊張感が保てない」となっている。モチベーション維持策としてeラーニングの効果があると回答した企業は62.0％と、維持策を実施していない企業の37.4％よりも24.6ポイント高い結果となった。 （続きを読む）

動画共有サイトの利用ジャンルは、音楽系、テレビアニメ系が多い他、企業や有名人等が提供する広告コンテンツの利用経験率も48.4%となっている。また企業や有名人等が自ら提供するコンテンツの内容が良ければ動画共有サイトを利用したいとするユーザが31.7%を占める。 （続きを読む）

インターネットコムとgooリサーチが行ったSecond Life に関する調査では、利用経験者数に若干の伸びが見られた。「現在利用している」との回答の値は第1回からほとんど変化していない一方、「登録し... （続きを読む）

社員は残業についてどのように考えているのか。仕事と生活のバランスをとりたいと考えている人が多い一方で、残業してあたりまえと考えている人が多いのに加え、業務の効率化も体系だって企業が提示していないため、ワークライフバランスが根付かないと考えている人が約半数いることが明らかになった。 （続きを読む）

本格的な少子高齢化社会、格差社会を迎える日本の企業で働く就業者に対し、会社組織内で以前と比べてどのような変化が起きているかを尋ねた調査を実施しました。仕事での充実感、会社や上司からの理不尽な指示・命令... （続きを読む）

環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。 （続きを読む）

女性が社会で活躍することが一般的となっているなか、実際に女性が働きやすい環境にあるか聞いたところ、男女共に約4割が「働きやすいと思わない」と答えた。半数近くの人が「会社の制度が充実していない」、「男性社会が根強く残っている」などを理由として挙げた。まだまだ女性が活躍する場が満足するものになっていない現状がうかがえる。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは、現代社会における生活者のデザインに関する意識を様々な角度から把握するために、共同調査を実施した。第1回目は、生活者のデザインに対する全体イメージを把握することを目的に実施し、各世代を通して72%がデザインに興味を示すことがわかった。 （続きを読む）

社内研修にe-ラーニングを活用する企業が増えるなか、会社のe-ラーニングを利用したことがある人のうち、7割以上がその内容について覚えていることからe-ラーニングの有効性がわかった。しかし、コンプライアンスや情報セキュリティといった研修が多く、実務に直結した研修は未だに不足している。 （続きを読む）