働く人のメンタルヘルスとサービス・ギャップの実態調査

共同調査 気になる

メンタル不調者のうちコロナまん延以降にストレスや悩みが増加した人の実態を明らかにするとともに、メンタルヘルス領域におけるサービスのうち、多くの企業において実施されているストレスチェックテストと社内外の相談窓口へ着目し、サービス・ギャップの実態を明らかにする。特に心理的に影響力の大きいと考えられる「期待」と「抵抗」、また、周辺領域として関連すると考えられる、認知度と利用状況についても明らかにするため調査を実施した。

働き方改革2021 with コロナ

共同調査 働く

2019年4月1日からの働き方改革関連法の施行、そして新型コロナウイルス感染症対策に迫られた2020年以来、働き方改革に取り組む企業は年々増加しています。今回の調査でも前回調査と比べて6.7ポイント増...

デジタルリーダーの志向性調査

共同調査 働く

新型コロナウイルスの影響による生活様式の変化により、企業におけるDXの重要性はますます高まっています。しかし、さまざまな調査・リポートで述べられているように、人材不足によってDXを推進できていない企業...

健康管理に関する調査

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全国20歳以上の男女を対象に、「自分のことを健康だと思うか」、「自分の健康を管理しているか」という自身の健康に対する意識の度合や健康管理の度合が、食事、運動、睡眠、ストレスなどの健康状態や、健康管理機器の活用状況などと、どのように関係しているかを分析しました。

企業の事業継続に係る意識調査(第6回)

共同調査 働く

本調査は、2011年7月に実施した「東日本大震災を受けた企業の事業継続に係る意識調査」から、過去計5回にかけて実施している継続調査です。企業の事業継続に対する取り組みや意識にどのような変化が生じたか、企業はBCPの運用・管理(BCM)について現在どのような課題認識を持っているか等について調査を実施しました。今回の調査ではとくに、新型コロナウイルスのパンデミックの発生に伴い、BCPに対する意識がどのように変化したかに着目し、パンデミック発生前に策定したBCPがパンデミック発生後に想定通り機能したか、パンデミックに対応したBCP策定への今後の意向等について調査を行いました。

第13回大学のオープン化に関する調査

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国内のMOOCの受講者は昨年5月に約100万人を超えた。学習時間や場所、その方法も多様化し、学校の授業や会社でなどその利用が増加し生活に浸透しつつあります。 「無料のWEB講座」を求める声は多いものの、「書籍による自主学習」への支持が昨年より回復している点、「MOOCでの対面学習」への受講意向が若干減少している点など、今回の結果から、学習モチベーションの向上につれて、MOOCに対する意識やニーズが洗練され、より一層の効果・内容を求める傾向が推察されます。 学習したい分野は、男性は「ビジネス・実務系」分野の人気が依然高く、女性は心理学のほか「教養系」「生活密着系」の分野への関心が全般的に高くなっています。

働き方改革2019

共同調査 働く

働き方改革の取り組み状況やその効果について経年で概観し、続いて、2019年4月1日から施行された働き方改革関連法に関する従業員の意識を調査分析し、今後の働き方改革の方向性への考察を試みました。 働き方...

AI搭載の自動運転車とIoT活用商品に関する国際調査

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AI搭載の自動運転車が社会にもたらす効果に対する期待度については、4カ国とも「高齢者・障害者の移動支援」「効率的な運転による燃料費の節約」「重大事故の減少」の3点が高く、日本が最も期待が高い傾向です。しかし自動車の所有者が自動運転機能を搭載した車に追加で支払う価格を聞いた結果では、米国・英国・スウェーデン人は、現在の車の購入価格の約半額までなら追加で支払う意欲がある一方、日本人は現在の車の購入価格の1/4程度の価格しか追加で支払う意欲がないことがわかりました。日本の消費者は他の3カ国に比べて、先端技術に対する期待はより強いものの、先端技術を用いた新しい商品の安全性に対する不安感が高いという結果となっています。

大学のオープン化に関する調査結果(2018年)

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国内のMOOCの受講者は約91万人で、学習場所や時間に捉われず、スマホ・タブレット等の活用で好きな時に学ぶ利用者が増えています。学生時代に専攻した科目の「学び直し」経験者は40.5%と半数以下ながら、昨年比で18.2ポイントも増え「学び直し」のニーズの増加が伺えます。学習の希望分野に「ビジネス・実学系」が男性の上位を独占したことや、「学び直し」理由に「将来のキャリアアップのために必要だから」が上昇したこと等、自己研鑽を目的とした受講者が増えており、今後の成長の可能性が予想されます。