調査結果の検索結果

生活者がどのような視点・要素で企業のデザイン力を認識しているかを財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは共同で調査を行った。 第3回では、企業におけるデザインの重要課題は、「独創性と明確なデザ... （続きを読む）

ゲーム機・パソコンを利用した自己学習に関する調査を実施した。近年、個人が基礎学習能力の向上に取り組むようになり、その学習ツールとしてニンテンドーDSなど、ゲーム機やパソコンを利用するようになったことがわかった。また、パソコン学習の1つである、インターネット・イントラネットを利用した「eラーニング」については、学習方法の自由度が高いことや、学習レベルの調節、把握ができることなどに関して、 肯定的な意見を多数得ていることがわかった。それに対し、学習意欲が向上する、資格取得に近づくという意見は少数だった。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは、現代社会における生活者のデザインに関する意識を様々な角度から把握するために、共同調査を行った。第2回は、どのような企業がデザインの力・パワーが備わっているかに関し、生活者がどう考えているのかを「企業のデザイン力」という視点でランキング調査を実施した。ソニー・アップルの2社が圧倒、次いでトヨタが3位という結果となった。デザイン力の訴求については「シンプル・斬新・ユニーク・印象」が必須要素である。 （続きを読む）

日本の景気は不透明さを増しており、行方を見定める手がかりとなる経済指標に注目が集まっている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、経済指標や景気判断の知名度などをインターネットでアンケート調査した。その結果、主要な七つの経済指標・景気判断のうち、「消費者物価指数」と「完全失業率」が最も知名度が高く、ともに８１％の人が知っていた。次いで、景気動向指数、日銀短観、四半期別国内総生産（ＧＤＰ）などの順だった。 （続きを読む）

企業におけるeラーニングの導入率は29.0％となっている。学習分野では「IT」、「自社業務スキル」が多く、自社開発のeラーニングサービスが42.6％と最も多い。eラーニングのメリットは「受講者のペースに合わせた学習ができる」が多く、デメリットは「一人でパソコン等に向かうため緊張感が保てない」となっている。モチベーション維持策としてeラーニングの効果があると回答した企業は62.0％と、維持策を実施していない企業の37.4％よりも24.6ポイント高い結果となった。 （続きを読む）

動画共有サイトの利用ジャンルは、音楽系、テレビアニメ系が多い他、企業や有名人等が提供する広告コンテンツの利用経験率も48.4%となっている。また企業や有名人等が自ら提供するコンテンツの内容が良ければ動画共有サイトを利用したいとするユーザが31.7%を占める。 （続きを読む）

インターネットコムとgooリサーチが行ったSecond Lifeに関する調査では、利用経験者数に若干の伸びが見られた。 このレポートは2007年6月より報告している「Second Lifeに関する定期... （続きを読む）

社員は残業についてどのように考えているのか。仕事と生活のバランスをとりたいと考えている人が多い一方で、残業してあたりまえと考えている人が多いのに加え、業務の効率化も体系だって企業が提示していないため、ワークライフバランスが根付かないと考えている人が約半数いることが明らかになった。 （続きを読む）

本格的な少子高齢化社会、格差社会を迎える日本の企業で働く就業者に対し、会社組織内で以前と比べてどのような変化が起きているかを尋ねた調査を実施しました。仕事での充実感、会社や上司からの理不尽な指示・命令... （続きを読む）

環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。 （続きを読む）

女性が社会で活躍することが一般的となっているなか、実際に女性が働きやすい環境にあるか聞いたところ、男女共に約4割が「働きやすいと思わない」と答えた。半数近くの人が「会社の制度が充実していない」、「男性社会が根強く残っている」などを理由として挙げた。まだまだ女性が活躍する場が満足するものになっていない現状がうかがえる。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは、現代社会における生活者のデザインに関する意識を様々な角度から把握するために、共同調査を実施した。第1回目は、生活者のデザインに対する全体イメージを把握することを目的に実施し、各世代を通して72%がデザインに興味を示すことがわかった。 （続きを読む）

社内研修にe-ラーニングを活用する企業が増えるなか、会社のe-ラーニングを利用したことがある人のうち、7割以上がその内容について覚えていることからe-ラーニングの有効性がわかった。しかし、コンプライアンスや情報セキュリティといった研修が多く、実務に直結した研修は未だに不足している。 （続きを読む）

社内のコミュニケーションについて調査したところ、今よりもちょっとしたコミュニケーション機会を増やしたいと答えた人が4割を超えていた。また、インスタントメッセンジャーなどの即時性があり手軽なコミュニケーションツールに対する満足度が高く、企業はリアル・ネット両方で新たなコミュニケーション機会の創出が求められる。 （続きを読む）

企業の育児サポート制度は、規模の大きい企業ほど多くの制度が導入されているものの、最も満足度が高かったのは10人未満の小さい企業であることがわかった。その背景には、時間や場所を制限しない在宅勤務などの利用率が高いことや、何より「周囲の理解」が得られていることが推測できる。また、企業に期待する育児サポートの制度としては、「育児サービス利用料の補助」や「事業所内保育所」が高い結果となり、子どものあずけ先にかかる費用が家計の負担となっていることが伺えた。 （続きを読む）

社内研修についての意識調査を行ったところ、必要だと感じている人は8割以上にのぼった。しかし、「社内研修にいくらの価値があると思うか」という問に対して、約4割の人は無料と答えた。このような結果から、「社内研修は必要だが、受けている研修は満足できる内容 になっていない」ということが伺える。 （続きを読む）

子どものインターネット利用状況について、今回新たに質問した「インターネットでコミュニケーションをする相手」では、インターネットをコミュニケーション目的に利用している子どものうち、四分の一が実際に知っている相手ではなくネット上で知り合った相手とコミュニケーションをしていると答えるなど、トラブルや事件のきっかけになりやすいとされているシチュエーションが実際に存在することが明らかとなりました。 （続きを読む）

イントラ導入企業に勤めている人のうち約4割の人が2時間以上これを利用している中、Web2.0の技術が企業内でも利用され始めている。社員が期待する効果は業務の効率化と社員間でのナレッジ共有、交換、活用や経営層との双方向コミュニケーションであることがわかった。 （続きを読む）

「セカンドライフ」の利用経験率は2.0％で、うち現在利用中の者が0.8％と、まだ少数にとどまっていることがわかります。今後の利用意向者は約3割にのぼりますが、そのほとんどが日本語版のリリース後に利用したいとしています。今後はガイダンス機能の充実など参加のハードルが低くなることやグラフィック表示技術の向上のもとで、こうしたコンセプトのサイトの利用が伸びていくことが予想されます。 （続きを読む）