本当は広い日本の住宅

「日本人はウサギ小屋に住んでいる」この言葉が最初に登場したのは、1979年のＥＣ（欧州共同体）の報告書だといわれる。以後、自虐的に日本人は「狭い家に住んでいる」と感じている人がほとんどではないだろうか。

最近になって、この報告書が元はフランス語で書かれており、「ウサギ小屋」がフランス語では都市型の集合住宅の俗称であることが知られるようになった。つまり、「ウサギ小屋」は、決して日本の住宅を小さいという意味で使われた言葉ではなかったのである。

実際に欧米主要4カ国と1戸当たりの床面積を比較すると、日本は決して狭くはない。持ち家の平均床面積は、125平方メートルは、アメリカ（148平方メートル）に次いで2位である（図1）。

1人当たりの住宅床面積は、アメリカ（65平方メートル）、イギリス（44平方メートル）に対して、日本（36平方メートル）と、最下位ではあるが、それでも大きな差があるわけではない。ただし、日本の借家は狭さが際だっている。23平方メートルという数値はアメリカ以外の国々の6割にも満たない（図2）。

日本において、「持ち家」と「借家」に大きな差がある理由としては、旧来からの「持ち家志向」の影響が考えられる。政府も持ち家を奨励し、住宅金融公庫の融資や住宅ローン減税などを積極的に進めてきた。「借家」はどうしても「いつか家を買うまでの仮住まい」になりがちだったのである。地価の上昇も要因の一つだろう。都心の賃貸住宅の場合、コストに見合った家賃を設定すると広い床面積を提供することはかなり難しいという現実がある。

総務省統計局の「平成15年住宅・土地統計調査」によると、住宅総数4688万戸のうち、持ち家が2867万戸で、住宅全体に占める割合（持ち家住宅率）は61.2％、借家が1717万戸で36.6％となっている。持ち家比率は1993年、1998年、2003年と上昇している（図3）。

専用住宅の規模を住宅の建て方別にみると、延べ面積は一戸建が126.37平方メートル、長屋建が60.97平方メートル、共同住宅が47.59平方メートルとなっている。

「もっとも広い家に住むのは何県の人なのか」各県別のデータを比較してみるのも興味深い。結論からいえば、1住居当たりの延べ面積が最も広いのは富山県（151.88平方メートル）である。次いで、福井県（143.61平方メートル）、山形県（136.79平方メートル）、秋田県（135.88平方メートル）、新潟県（132.73平方メートル）と続く。日本海側の各県は、専用住宅の規模が一様に大きいといえるが、これらの各県は、持ち家住宅率も高いのが特徴だ（図4）。

ちなみに、1住居当たりの延べ面積の全国平均は92.49平方メートルであり、最も狭いのは東京都（62.54平方メートル）、次いで大阪府（73.06平方メートル）、神奈川県（74.60平方メートル）である（図5）。

専用住宅の規模は年々大きくなる傾向があるようだ。「住宅・土地統計調査」でも、前回調査（1998年）と比べると、持ち家では1.70平方メートル、借家では1.81平方メートル広くなっているとしている。

100平方メートルを超えるマンションも珍しくなくなっている。デベロッパーや住宅メーカーも、最新の設備・仕様を採り入れ、広々と快適な住宅を提案している。「ウサギ小屋」といわれて「確かに」と納得していたころと比べると昔日の感がある。

ただし、広ければ豊かさを感じるかというと、それはまた別の話だ。2006年6月、政府は従来の住宅政策を大幅に転換する「住生活基本法」を制定した。これまでの住宅建設計画法は、第2次大戦直後から始まる住宅難解消を皮切りに、水準の高い住宅供給、すなわち戸数増を主に目指してきたが、本格的な少子高齢社会、人口・世帯減少社会の到来を目前に控え、使命を終えたのである。

住生活基本法では、国民の「豊かな住生活」を実現するために、2006年度から2015年度の10年間の基本的な計画として、住生活基本計画（全国計画）を策定している。その中で「良質な住宅ストックの形成」「良好な居住環境の形成」「多様な居住ニーズ実現の市場整備」「低額所得者や高齢者の安定居住の確保」などが目標として掲げられている。

「豊かな住生活」とは、家の広さや住環境ばかりでは図ることができない。生活者一人ひとりのライフスタイルや人生設計と密接に関係しているものだ。願わくは住生活基本計画が掲げる施策がより多く達成され、生活者がより多様に安全な住生活を選択できる環境になることを期待したい。