調査結果の検索結果

現在の報告書の問題点としては、「各社の内容や書式が異なり企業間比較ができない」が43.8％、次いで「良いことばかりが書かれていて客観的でない」41.9％、「専門用語が多すぎて分かりにくい」41.4％、「数値データを示されても評価ができない」41.0％などとなっており、専門的、詳細な情報よりも"わかりやすさ"を重視する読者が増加していることを示すものと考えられる。また、「生物多様性」については、「言葉だけは知っている」という人の割合は52.4％にのぼり、2010年の生物多様性条約第10回締約国会議（COP10）を背景に徐々に認知されていることがうかがえる。 （続きを読む）

かつて、通勤電車内で過ごす時間を楽しむツールと言えば新聞や雑誌、書籍だったが、最近は様変わりしているようだ。会社員1000人を対象にしたアンケート調査よると、通勤時間の気分転換として最も多く利用しているのが携帯デジタル音楽プレーヤーによる「音楽鑑賞」、続いて「携帯電話でメールを送る」「読書」となった。混雑する通勤時間を過ごすツールとして小型で持ち運びにも便利な携帯電話は、すでに電話機としての機能を超えて、インターネット、テレビ、ゲーム機、電子書籍として多様な楽しみを提供しているといえそうだ。 （続きを読む）

日本人は6年以上学校で英語を勉強してきたにもかかわらず、苦手意識を持っている人が多い。実際ＴＯＥＦＬでは、アジア地域でも最低レベルだ。その反動か、語学ビジネスが盛況。また、「語学は早いうちから習わせたほうがよい」と考える親が増えて、3歳から中学生までの子どものうち20％が「英会話・英語教室」に通っており、今後習わせたいお稽古としても21％でトップとなっている。最近は小学校でも英語学習を実施している学校が多く、2007年度には公立小学校の97.1％で英語活動を行っている。英語嫌いの子どもを生み出さないようなプランで英語義務化を推進してほしい。 （続きを読む）

OECDが行った調査によると、日本は肥満の度合いを示すBMI値30以上の肥満人口が加盟国中最低という、世界屈指の「肥満体の少ない国」。しかし、約7割の人が「ダイエット経験あり」と答え、日本人の大半は積極的にダイエットを行っている。なかでも男性は2年前と比較して経験者が増加している。これは2008年4月にスタートした特定健診制度の影響が大きい。成人病の原因ともなるメタボリック症候群を減らそうと啓蒙活動や対策が広がり、ダイエットに積極的でなかった男性の間にも危機感が広まった結果といえる。 （続きを読む）

高度経済成長期以降、夫に妻が従うという夫婦の関係に変化画生じている。婚姻数は1972年に110万件をピークに年々減少し、1980年代以降は70万件代で推移している。つまり未婚が増えているということ。一方で離婚率は高く、2007年は254万7475組が離婚している。ただし、「いずれは結婚したい」という未婚者は全体の9割おり、家族を持ちたいという希望者は多い。既婚者の関係では、若い夫婦はコミュニケーションを重視しているが、熟年世代では「妻に依存する夫と、家庭の外に楽しみを見つけようとする妻」という関係が生まれ、夫婦間の意識のすれ違いが目立つ。 （続きを読む）

金融危機以前に50代以上のビジネスパーソンを対象に行った調査によれば、預貯金以外の資産運用を行っている人は44％。その手段は「株式投資」（62％）と「投資信託」（52％）であった。サブライム問題が表面化して以降、投資から預貯金への再シフトが起こったものの、日本証券業協会によれば、投資環境が悪化している中でも口座数は毎月増加傾向にあるという。こうした環境下での個人金融資産のスタンスは長期投資であるということ。この前提を踏まえ、自らの金融資産を守るためにも金融リテラシーを高めることが不可欠といえる。 （続きを読む）

1990年末からの個人消費は「我慢」基調となっているが、消費意欲は決して小さくなく、マインドが刺激されると動き出す潜在的な要素を持っている。プレミアム商品の人気は、まさにここを刺激したことがその勝因といえる。プレミアム商品や高額なブランド商品、そしてちょっと高めのブランド食品にも、商品の確かさ、「信頼」や「安全」がその背景にある。商品開発のポイントは、「信頼」「安心」を前提にして、購買意欲を刺激する魅力をどのように加味するかにあるようだ。 （続きを読む）

景気の悪化は家計にも大きな打撃を与えているのではないか？読売新聞とgooリサーチは、各家庭の収入と支出について、アンケート調査を行った。家庭の収入が支出を上回った場合は「黒字」、下回った場合は「赤字」として、２００８年の世帯の状況を聞いたところ、赤字が４０％を占め、黒字（３０％）を上回った。「収支とんとん」は２４％だった。 （続きを読む）

世界でも他に類を見ないほどキャラクター好きの日本人。キャラクター関連市場が1兆6000億円と巨大になっていることからも、その人気をうかがうことができる。地方自治体や企業などのイベントなどで登場するマスコットキャラクターの、海外でも日本のキャラクターはポップカルチャーの象徴として人気があるなど、時代の流れに沿って新たな文化を生み出している。日本人はストレスを軽くする、リラックスできる存在としてキャラクターを求める傾向が強い。これからもストレス社会を影で支え、ビジネスシーンに活力を与えるキャラクター市場は広がるだろう。 （続きを読む）

ネットと健康はどういう関係にあるか。仕事でコンピュータ機器を使用する際に78％が「身体的疲労・症状あり」と答え、目の疲れ・痛み、首、肩のこり、腰の疲れなどの症状を訴えている。これを軽減するには、合間に適切な休憩を取ることが有効だ。「休憩なし」で作業すると72人が疲労を感じるのに対し、「休憩あり」にすると39人の半数近くに減る。会社でも自宅でも、パソコンと向き合うときには適当に休みを入れること。これが快適なパソコン生活への第一歩といえる。 （続きを読む）

『英タイムズ紙』別冊高等教育版が発表した「世界トップ200大学」で、100位以内に入った日本の大学はわずか4校。教育再生会議は、10年以内に日本の大学が上位30校に5校入ることを目標としたが、現実的には厳しい。日本は、教育費の公的支出が少なく、ＯＥＣＤ加盟国28カ国中、最下位。そのうえ、海外の有名大学の整った研究環境に魅力を感じる研究者の海外流出も多い。日本の大学への留学生は、アジアおよび近隣諸国で9割以上を占め、欧米からの留学生はほとんどいない。国際社会で通用する優秀な人材を輩出することが日本の大学の使命である。 （続きを読む）

日本の新設住宅着工戸数は毎年約110万戸で推移している。日本では欧米に比べて中古住宅流通のシェアが極端に低いので、毎年これだけの新設住宅が建築されても余りすぎることはない。日本で中古住宅の需要が少ないのは、欧米では適切な修繕を施した住宅であれば価値が上がり財産となるが、日本の住宅はきれいに住んでいても建物の時価が築15年程度でほぼゼロになってしまうから。地価、教育費が高く建物にコストをかけられないという面もあるが、今後は日本でも住宅の資産家を論議する必要がある。同時に、街並みという問題も考えていかなければならない。 （続きを読む）

この「モバイルリサーチ with goo」では、gooリサーチとjapan.internet.comが共同で、携帯電話を活用したリアルタイムアンケートを定期的に行い、その結果を発表している。 今回は第... （続きを読む）

インターネットコムとgooリサーチが行った調査では、非接触ICカード型電子マネーを使う理由は「支払時間短縮」が6割との結果が得られた。 このレポートは、「電子マネーに関する定期調査」の第6回目の報告で... （続きを読む）

今回の調査から、「満足度」、「今後の継続購入意向」のいずれもオルビスがトップの地位を占め、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。また、アルビオンがこれに続き、推奨意向では首位を占めるなど高い評価を得ている。継続購入意向という点では、ちふれやドクターシーラボ、ファンケルも上位にランクインしており、手堅い支持が伺える。 （続きを読む）

環境問題に対応するため、コンビニの深夜営業を規制する動きが顕在化している。深夜に利用することの多い10代～30代の半数以上は反対しているが、こうした態度はエコ的視点に欠けているという意見もある。規制賛成派は地球温暖化防止に役立つというが、一方で深夜規制をしてもどれほど温暖化防止に効果があるのか疑問を持つ人もいる。利便性の追求が環境問題を加速させている大きな要素であり、その意味でコンビニ規制に対する賛否両論は、地球環境保護と生活の快適性との共生という永遠の課題について、考えるきっかけとなっている。 （続きを読む）

今どきの小学生はどんな将来を思い描いているのか。男子のトップは断然、「スポーツ選手」、女子は「パン・ケーキお菓子屋」、と子どもらしい夢を追う。一方、親は子どもの安定を願い、「公務員」、「スポーツ選手」、「医師」などへの就業を望む。やがて高校生になると現実を直視し、男子は「教師」、「法律家」、「公務員」、女子は「看護師」、「教師」、「保育士・幼稚園教諭」などへと願いをシフトしていく。彼らは「暮らしていける収入があればのんびり暮らしていきたい」と思い、「責任が重く」、「自分の時間が持てなくなる」ので偉くなりたくないと感じている。 （続きを読む）

日本向けが多い地中海・東大西洋のクロマグロについて、２０１１年の漁獲枠を０８年比で３５％削減することが決まるなど、マグロ類の漁獲規制が世界的に強まっている。これについて、読売新聞とgooリサーチは、アンケートを実施した。国際会議で最近決まった漁獲規制について、１０％が「よく知っている」とし、「ニュースなどで見聞きした」との回答も５９％に上った。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは共同で調査を行った。第4回は、どのような企業にデザインの力・パワーが備わっているか期待をしているかに関して、ビジネスマネージャーを対象に「企業のデザイン力」という視点でランキング調査を実施し、デザイン力期待値ベスト３は、パナソニック、ソニー、トヨタという結果となった。 （続きを読む）

若者のレジャーがインドア化しているからか、自動車が売れない。1998年以降600万台を下回り、2007年には535万台になった。新入社員に今後１年間の自動車購入予定を聞くと、「ある」27.2％に対し、「ない」が72.8％と圧倒的に多い。モノが売れないだけではない。新スポットに積極的に出掛けるという回答も19.0％程度と若者の「行動力」の鈍化を感じる。そうした中、2008年上半期にM1F1層の話題だったのが、「Wii Fit」。まさに「インドア系レジャー」の典型といえる商品が1位となった。 （続きを読む）