地震対策に関するアンケート

共同調査 住む

四川大地震、岩手・宮城内陸地震と、国内外で大きな地震が相次いだ。読売新聞とgooリサーチは、地震対策について、インターネットでアンケート調査した。地震保険に「入っていない」と答えた人は55%。「入っている」人は37%にとどまった。所得税と住民税から、地震保険料が一定額控除される制度について、64%が「知らなかった」と答えた。制度を知り、「加入に前向きになった」と答えた割合は、「とても」「やや」を合わせて59%だった。

洞爺湖サミットに関するアンケート

共同調査 生きる

北海道洞爺湖サミット(主要国首脳会議)が間近に迫った。読売新聞社とgooリサーチは、サミットで議論すべきテーマなどについてアンケート調査した。今回のサミットに関心があると答えた人は、「大いに」「多少は」を合わせて57%で、「あまり」「全く」関心がないとした40%を上回った。会議で取り上げて欲しいテーマは、主要議題となる予定の「地球温暖化対策など環境問題」が69%と最も多かった。

子どもの携帯電話使用などに関する調査

共同調査 学ぶ

毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、子供に携帯電話を持たせてよいと考える年齢を尋ねたところ、「年齢で制限すべきではない」が53%と過半数を占めた。「18歳」が24%、「中学卒業」が19%で、小中学生には必要がないと思う人は合わせて4割を超えたが、小中学生の所有を法律や条例で規制することに対しては反対が62%に上った。

ジェネリック(後発)医薬品に関するアンケート

共同調査 病む

特許が切れた先発医薬品(新薬)と成分が同じで価格が安いジェネリック(後発)医薬品。4月から、医師が特に禁止しない限り、原則、使用できるようになった。読売新聞社とgooリサーチは、ジェネリック医薬品の使用経験などについて消費者にアンケート調査した。ジェネリック医薬品を「全く知らない」と答えた人は4%にとどまり、使ったことがある人は23%だった。

新婚旅行についてのアンケート

共同調査 遊ぶ

今回の調査で、新婚旅行に行っている割合は25歳~34歳では66.4%、50歳~64歳では86.8%であることがわかった。行き先では、25歳~34歳では「海外」が73.4%と多く、「ハワイ」(25.4%)と「西欧」(19.2%)が、50歳~64歳では「国内」(71.7%)が多く「九州」(24.3%)があげられた。また、新婚旅行だからこだわったことは、「ゆっくりしたスケジュールを組んだ」、「ホテルのグレードを上げた」が高い結果となった。銀婚式など結婚記念で旅行したいと考える人は約8割、また新婚旅行の場所に再訪したい人は約6割であった。

携帯電話の購入決定(店頭での説明の重視度)に関する調査

共同調査 費やす

携帯電話購入の際の最も決め手となった情報として、現在利用中の機種とこれまでの利用機種ともに「店頭」を挙げた人は約6割程度に達しました。また、新機種購入の際に店頭での案内・説明を受けて、その場で決定する人は約3割で、現在利用中の機種とこれまでの利用機種での変化はみられませんでした。尚、この傾向は2007年12月と2008年5月でも同様の結果になりました。

ゲーム機・パソコンを利用した自己学習に関する調査結果

共同調査 学ぶ

ゲーム機・パソコンを利用した自己学習に関する調査を実施した。近年、個人が基礎学習能力の向上に取り組むようになり、その学習ツールとしてニンテンドーDSなど、ゲーム機やパソコンを利用するようになったことがわかった。また、パソコン学習の1つである、インターネット・イントラネットを利用した「eラーニング」については、学習方法の自由度が高いことや、学習レベルの調節、把握ができることなどに関して、 肯定的な意見を多数得ていることがわかった。それに対し、学習意欲が向上する、資格取得に近づくという意見は少数だった。

ガソリン税に関するアンケート

共同調査 費やす

原油高に加え、ガソリン税の暫定税率が5月に復活し、ガソリン価格は過去に例のない高水準となっている。読売新聞とgooリサーチは、ガソリン高騰と暫定税率の復活について、どうとらえているか、インターネットでアンケート調査した。値上がりを受けて取り組んでいることは、「少しでも価格の安いスタンドで給油する」が最も多く6割を超えた。「買い物を近場で済ませる」「レジャーで遠出をしない」などと、生活への影響もみられた。

ライフスタイルについてのアンケート

共同調査 遊ぶ

株式会社オールアバウトとgooリサーチが、平日のワークスタイルと休日の過ごし方について調査したところ、勤務中の気分転換については、「おやつを食べる、飲み物を飲む」が約6割、「同僚との会話」が約5割あげられた。また、休日では、ひとりで過ごす場合は「インターネットやメールをする」が約8割、「友人と」は「外へ食事に行く」が約4割、「家族と」は「買物」が約5割となった。体の健康面では、「目の疲れ、かすみ、視力低下」が意識されており、さらに、ストレスを溜めないための工夫では「食べる、飲む」や「よく寝る」が約4割であった。

第1回電子マネーに関する調査

共同調査 費やす

首都圏の鉄道・バスの乗車や電子マネーとしてショッピングに利用できる非接触型ICカードであるPASMOの登場から1年以上が経過し、PASMO・Suicaの合計発売枚数は、3,000万枚を突破している。 ...

フランスにベビーブーム到来! 日本の未来は?

トレンド 生きる

日本など先進諸国が少子化に悩む中、フランスは今、ベビーブームに沸いている。フランスの合計特殊出生率は、1965年の2.82から1994年には1.65まで低下。その後、徐々に上昇し始め、2000年に1.88、2006年には2.00まで回復した。いまや欧州でトップの出生率を維持しており、少子化対策のモデル国として注目されている。パリの街中では、かつてないほどに子ども向けのブティックやヘアサロン、カフェなどが充実し、ベビーカーを押す姿も多くみられるという。

第2回デザインに関する意識調査

共同調査 費やす

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは、現代社会における生活者のデザインに関する意識を様々な角度から把握するために、共同調査を行った。第2回は、どのような企業がデザインの力・パワーが備わっているかに関し、生活者がどう考えているのかを「企業のデザイン力」という視点でランキング調査を実施した。ソニー・アップルの2社が圧倒、次いでトヨタが3位という結果となった。デザイン力の訴求については「シンプル・斬新・ユニーク・印象」が必須要素である。