「第4回 企業におけるソーシャルメディア活用」に関する調査

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企業のソーシャルメディア公式アカウント運用担当者にどのように活用しているか調査したところ、4~5割がYouTubeやFacebook、ブログ、Twitterなどを活用していると回答しました。特にFacebookは1年前の第3回調査から25.9ポイント増加の52.2%となりました。活用の目的は自社の見せたい姿をアピールしていくブランディング目的が多く約3~4割となり広報活動目的を上回っています。活用上の課題として人材不足が挙げられていますが、大企業では予算や体制の拡充意向は強くなっています。自社や担当商材の評判に関するモニタリングしている割合は3~4割で、データを効率的に活用できている企業は一部に留まっています。今後は運用体制の拡充とともに事業へのデータ活用を進めていくものと想定されます。

本社の国際化に関する意識調査

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昨今の日本企業の国際化の流れに対して、本社機能の実態と求められる要件を企業従業員の意識調査を通じて明らかにしたものです。本社機能の国際化指標として当社は「戦略・組織」「人事制度・システム」「採用・異動...

映画館での映画鑑賞に関する調査

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昨年、日本の映画興行収入は対前年比で約2割の減収となりましたが、映画館の入場者数が減少した要因は何か、映画館での映画鑑賞の「いま」を把握するアンケート調査を実施しました。直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人は全体の5割弱でした。その中でも20代以下の女性の鑑賞率は6割と高く、逆に60代以上のシニア層の鑑賞率は3~4割と低い傾向にあります。映画館での映画鑑賞回数「減った」人が「増えた」人を上回る結果となり、映画鑑賞本数が減った理由は観たいと思える「コンテンツの不足」が4割弱で最も多く挙げられました。

PCの買い替えに関する調査

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仕事にもプライベートにも利用し、今や生活の一部として溶けこんでいるPC。これまでに幾度となく買い替えている人が大半なのではないかと思う。最近では薄型ノートPCなども登場しているが、注目している人はどれ...

マンガに関する調査

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マンガ文化が浸透している中、マンガに関する実態を調べたところ、15歳~44歳の約75%が「マンガが好きだ」と回答しました。電子コミックの利用状況では、有料の電子コミック利用者は約5%にとどまったものの、今後の利用意向がある人は約14%で、特に男性25歳~34歳で高く20%を超えました。コミック誌(マンガ雑誌・週刊誌)の電子化ニーズも約20%であることからも、スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、マンガの電子化ニーズが今後ますます高まることが予想されます。

SNSでの写真共有に関する調査

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先月は全国各地で桜が開花、満開を迎え、お花見も各所で催され、友人グループや家族連れなどで賑わっていた。そのような機会に撮影した写真はSNSで共有することも多いと思うが、一体どのくらいのユーザーが、自分で撮影した写真をSNSに投稿しているのだろうか。インターネットコムと goo リサーチでは、「SNS での写真共有」に関する調査を行った。

中国・韓国・台湾メーカーのデジタル機器・家電に関する調査

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日本市場では、中国や韓国、台湾などアジアのメーカーがデジタル機器・家電を本格的に発売する動きが広がっています。日経産業新聞とgooリサーチは、20代以上のビジネスマンを対象に、中国・韓国・台湾メーカー(以下、中韓台メーカー)のデジタル機器・家電製品の購入状況や満足度、今後の購入意向についてインターネットでアンケート調査致しました。

「購買行動におけるクチコミの影響」に関する調査

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「購買行動においてクチコミが与える影響」について、全国の15歳以上男女を対象にアンケートを実施したところ、「普段から商品やサービスの購入時にクチコミを参考にして購入を決める人」が全体の4割、「実際にこれまでクチコミを読んで購入を決めたりやめたりした経験がある人」が約7割と、クチコミ情報が商品やサービスの購入に大きな影響を及ぼしていることがわかりました。

親しい友人への連絡手段に関する調査

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現在、さまざまなタイプのSNS(ソーシャル ネットワーキング サービス)が普及しており、複数サービスに登録している人も多い。Webを通じたコミュニケーション機会の増加により、友人への連絡手段も以前と変わってきているのではないだろうか。インターネットコムとgooリサーチでは、「親しい友人への連絡手段」に関する調査を行った。

地震速報アプリに関する調査

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東日本大震災から11か月が経過した。被災地の復興が進む一方、頻発する地震により不安な状況は今なお続いている。自宅や職場などで、急な揺れに驚いた経験がある人も多いだろう。そんなとき情報をすぐに得るには、...

夫婦関係に関するアンケート

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2月29日が「円満離婚の日」として新たな記念日に制定されたことを背景に、夫婦のインターネット(メールやSNSなど)を介したコミュニケーション状況や「結婚式」の逆となる「離婚式」の認知度について、20代~40代の既婚者を対象に調査を実施しました。2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけに、安否確認や連絡手段の一つとして「ソーシャルメディアの有用性」が高く評価されたものの、平常時における率直な考えとしては、「お互いのプライバシーを尊重するため」などの様々な理由により『つながりたくない派』が多い結果になりました。

在宅ワークに関する調査

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国内の高齢化が進む現在、共働きの夫婦などは、家族の介護を理由に休職/退職するケースが多いと聞く。また、東日本大震災時には、社員の在宅勤務を支援した企業もあった。在宅勤務とクラウドサービスについて、インターネットユーザーはどの程度の関心があるのだろうか。インターネットコムとgooリサーチでは、「在宅ワーク」に関する調査を行ってみた。

年賀状に関する調査

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SNSのmixiが、今年10月には博報堂のグループ会社と、「ミクシィ年賀状」サービスを運営する新会社設立を発表した。また、電通も、Facebookを利用した郵便サービス「Postman」を11月から開...

「ポスト3.11の仕事観」に関する調査

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3.11に発生した東日本大震災は、直後に発生した津波や原子力発電所の事故により、私たちの生活に甚大な被害を及ぼし、さらに、今夏の節電やピーク時の電力削減対応策は、ビジネスパーソンの働き方にも影響を与え...

クリスマスに関する調査

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2011年のクリスマスに向けて、一都三県在住・男女20~40代の約500名にプレゼントへの意識を伺いました。プレゼントを選ぶ際に最も重視して欲しい点では「日常的に使える・実用的」が挙がりました。また、「実用品だけど実はプレゼントとして喜ばれそうなもの」では、「IT機器・AV機器」「健康・美容家電」で高い数値を示す結果となりました。