調査結果の検索結果

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた就業者が4.5％に対し、「昨夏より減少する」と答えた就業者は大幅に増加した。今夏のボーナスによる購買意欲について「昨夏と比べ下がった」と答えた就業者は過半数を占めた。景気の低迷がボーナス支給額の減少をもたらし、その結果就業者の消費意欲を著しく減退させていることが如実に表れる結果となった。 （続きを読む）

省エネ家電を購入すると"エコポイント"が付与される「エコポイント制度」が、5月15日の対象製品購入分から開始された。 今回はこの電製品に関するエコポイントについて、認知度、購入意向などを調査した。 イ... （続きを読む）

小沢一郎民主党代表の資金管理団体を巡る政治資金規正法違反事件をきっかけに、献金を巡る議論が噴出している。民主党は4月9日、企業・団体の政治献金とパーティー券購入を将来、全面禁止する方針を決めた。一方で、なかなか定着しない個人による献金を拡充するための方策が必要との議論もある。そこで、企業・団体による政治献金に対する意見を聞いた。 （続きを読む）

この「モバイルリサーチ with goo」では、gooリサーチとjapan.internet.comが共同で、携帯電話を活用したリアルタイムアンケートを定期的に行い、その結果を発表している。 今回は「... （続きを読む）

景気の悪化を受け、節約志向が強まっている。読売新聞とgooリサーチは、節約の目安の一つとして、サラリーマンなど働き手の昼食代についてアンケート調査を行った。その結果、出勤日に１回の昼食にかける金額は「４００円以下」と回答した人が過半数にのぼった。 （続きを読む）

地球環境に配慮した商品や、売り上げの一部が発展途上国への寄付に回される商品の購入経験を中心に、消費者が企業のCSR活動をどのように受け止めているか調査を行った。環境対応商品等の購入経験については、食品や日用品を中心に、約5割の人が購入したことがあると回答した。主に店頭で見つけた時に購入しており普段から問題意識を持って購入している人は少ない。また、購入経験がない人の7割に今後の購入意向があり、通常価格と同等か1割増しまでの価格帯なら「買いたい」と考えている。一方、購入意向のない人の約半数は、「本当に社会貢献につながっているかが分からない」「価格が高い」と感じる傾向にあった。 （続きを読む）

2008年は食品をめぐる事件が多発し、毎日口にする食品に不安を感じる人が8割以上という調査結果が出た。食品に対する消費者の不信感、不安感は、メーカー、流通業者、小売業者など広範囲に及び、輸入食品への不信感は国産品の購入者を増やす結果となった。食品業界や監督官庁は、食の安全指標として流通の特定、食品の認証・製造管理制度などを導入。しかし、制度の認知度は低く、価格が高ければ購入しないなどの声も多い。不況感が増す中、消費者は「安全志向」と「価格重視」のバランスをどのようにとっていくのだろうか。 （続きを読む）

IPCC第4次報告書では「世界平均気温の上昇は人為起源の温室効果ガスの増加による可能性がかなり高い」と結論づけている。EUは2050年までに地球全体でのCO2排出を半減させることを謳い、日本も「福田ビジョン」を掲げて歩調を合わせたが、現実には先進国が排出量そのものをゼロにしたとしても半減は無理という。現在の社会水準をある程度まで維持しながらCO2排出を減らすには、まったく新しいエネルギー生産技術の開発を進めるとともに、従来の省エネ、CO2の回収、貯留、非化石燃料エネルギーの活用などを合わせた、多角的なエネルギー革命に取り組む必要がある。 （続きを読む）

インターネットコムとgooリサーチが行った調査によると、検索連動型広告の認知度は高く、おおむね好意的に受け入れられているようだ。 このレポートは「ネット広告に関する定期調査」の第3回目の報告である。こ... （続きを読む）

OECDが行った調査によると、日本は肥満の度合いを示すBMI値30以上の肥満人口が加盟国中最低という、世界屈指の「肥満体の少ない国」。しかし、約7割の人が「ダイエット経験あり」と答え、日本人の大半は積極的にダイエットを行っている。なかでも男性は2年前と比較して経験者が増加している。これは2008年4月にスタートした特定健診制度の影響が大きい。成人病の原因ともなるメタボリック症候群を減らそうと啓蒙活動や対策が広がり、ダイエットに積極的でなかった男性の間にも危機感が広まった結果といえる。 （続きを読む）

金融危機以前に50代以上のビジネスパーソンを対象に行った調査によれば、預貯金以外の資産運用を行っている人は44％。その手段は「株式投資」（62％）と「投資信託」（52％）であった。サブライム問題が表面化して以降、投資から預貯金への再シフトが起こったものの、日本証券業協会によれば、投資環境が悪化している中でも口座数は毎月増加傾向にあるという。こうした環境下での個人金融資産のスタンスは長期投資であるということ。この前提を踏まえ、自らの金融資産を守るためにも金融リテラシーを高めることが不可欠といえる。 （続きを読む）

1990年末からの個人消費は「我慢」基調となっているが、消費意欲は決して小さくなく、マインドが刺激されると動き出す潜在的な要素を持っている。プレミアム商品の人気は、まさにここを刺激したことがその勝因といえる。プレミアム商品や高額なブランド商品、そしてちょっと高めのブランド食品にも、商品の確かさ、「信頼」や「安全」がその背景にある。商品開発のポイントは、「信頼」「安心」を前提にして、購買意欲を刺激する魅力をどのように加味するかにあるようだ。 （続きを読む）

オークファンが行なった調査結果によれば、正月三が日の「福袋」の入札数、落札金額はともに昨年よりも大幅に増加したという。では、実店舗を含めた福袋購入状況などはどうなっているだろう。 インターネットコムと... （続きを読む）

世界でも他に類を見ないほどキャラクター好きの日本人。キャラクター関連市場が1兆6000億円と巨大になっていることからも、その人気をうかがうことができる。地方自治体や企業などのイベントなどで登場するマスコットキャラクターの、海外でも日本のキャラクターはポップカルチャーの象徴として人気があるなど、時代の流れに沿って新たな文化を生み出している。日本人はストレスを軽くする、リラックスできる存在としてキャラクターを求める傾向が強い。これからもストレス社会を影で支え、ビジネスシーンに活力を与えるキャラクター市場は広がるだろう。 （続きを読む）

今回の調査から、「満足度」、「今後の継続購入意向」のいずれもオルビスがトップの地位を占め、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。また、アルビオンがこれに続き、推奨意向では首位を占めるなど高い評価を得ている。継続購入意向という点では、ちふれやドクターシーラボ、ファンケルも上位にランクインしており、手堅い支持が伺える。 （続きを読む）

日本向けが多い地中海・東大西洋のクロマグロについて、２０１１年の漁獲枠を０８年比で３５％削減することが決まるなど、マグロ類の漁獲規制が世界的に強まっている。これについて、読売新聞とgooリサーチは、アンケートを実施した。国際会議で最近決まった漁獲規制について、１０％が「よく知っている」とし、「ニュースなどで見聞きした」との回答も５９％に上った。 （続きを読む）

若者のレジャーがインドア化しているからか、自動車が売れない。1998年以降600万台を下回り、2007年には535万台になった。新入社員に今後１年間の自動車購入予定を聞くと、「ある」27.2％に対し、「ない」が72.8％と圧倒的に多い。モノが売れないだけではない。新スポットに積極的に出掛けるという回答も19.0％程度と若者の「行動力」の鈍化を感じる。そうした中、2008年上半期にM1F1層の話題だったのが、「Wii Fit」。まさに「インドア系レジャー」の典型といえる商品が1位となった。 （続きを読む）

この「モバイルリサーチ with goo」では、gooリサーチとjapan.internet.comが共同で、携帯電話を活用したリアルタイムアンケートを定期的に行い、その結果を発表している。 今回は第... （続きを読む）

パソコン、インターネットをはじめとしたITは、私たちの生活に欠かせないものになっていますが、今回の調査結果からは、60歳以上の高齢者の方々においても、パソコン所有率の高まりと同時に、利用についても毎日... （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2008年冬のボーナス支給額が昨冬より減少すると答えた就業者は18.3％で、購買意欲が減少したと答えた就業者は約半数に達した。また、今冬のボーナスで商品・サービスを購入すると答えた層は36.3％となり、昨冬の44.7％を下回った。景気の後退がボーナス支給額に直接与える影響はまだ少ないものの、就業者の消費意欲は著しく減退していることが如実に表れる結果となった。 （続きを読む）