IＴデジタル家電購入意向調査(09年夏ボーナス商戦編)

MM総研は6月10日、国内最大級のインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の会員モニターを使い、全国の就業者1,121人を対象とした｢夏のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施、結果をまとめた。

調査結果のポイント

調査結果について

Webアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた就業者は4.5％だったのに対し、「昨夏より減少する」と答えた就業者は33.1％と昨冬の18.3％に比べ大幅に増加した。今夏のボーナスによる購買意欲については、「昨夏と比べ上がった」と答えた就業者が6.0％だったのに対し、「下がった」と答えた就業者は57.4％と、過半数を占める結果となった。また、今夏のボーナスでの使い途については、「商品・サービスを購入する」と答えた就業者は30.4％と、昨夏の44.0％を13.6ポイント下回る結果となった。景気の低迷がボーナス支給額の減少をもたらし、その結果就業者の消費意欲を著しく減退させていることが如実に表れる結果となった。

■昨夏に比べボーナス額減少は33％に達し、購買意欲の減少は57％に拡大

Webアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額について、「増加した」と答えた就業者は4.5％で、昨冬の9.0％に比べ半減した。一方、「昨夏に比べ減少した」と答えた就業者は33.1％で、昨冬の18.3％から大幅に増加した。「昨夏と変わらない」と答えた就業者は26.9％であった。これまでの調査では支給額が変わらない層が最も多かったが、今回初めて減少した層が最も多くなる結果となった。

この夏のボーナスでの購買意欲については（昨夏・今夏の両方ともボーナスが支給された800人が対象）、「購買意欲が下がった」就業者が57.4％と最も多く、「昨夏と変わらない」就業者36.6％を大きく上回った。「購買意欲が上がった」就業者は6.0％であった。これまでの夏冬3回の調査結果を比べると、「購買意欲が下がった」就業者の割合は08年夏の35.6％から、08年冬は45.8％に、今回09年夏は57.4％にさらに拡大している。景気の低迷がボーナス支給額の減少をもたらし、その結果就業者の購買意欲を著しく減退させていることが如実に表れる結果となった。

【08年夏/08年冬/09年夏ボーナス】 購買意欲の推移

※昨夏・今夏の両方ともボーナスが支給された就業者800人が対象

■夏のボーナスで商品を購入する就業者は、昨夏44％から今夏30％に減少

この夏のボーナスの使い途について、複数回答で聞いたところ、昨夏は「商品・サービスの購入」が44.0％であったのに対し、今夏は30.4％（243人）と13.6ポイント減少。「貯蓄・運用」は57.0％（8.2ポイント減）、「ローンなどの支払い」は27.9％（3.7ポイント減）となった。「貯蓄・運用」や「ローンなどの支払い」と比較して、「商品・サービスの購入」の割合の下落率は際立って大きくなっており、購買意欲の急激な冷え込みが窺える。

なお、半年前に実施した昨冬ボーナス時の調査では、「商品・サービスの購入」が36.3％で既に低い値になっていた。金額がさらに小さくなっている可能性もあるが、ボーナスを商品購入にまわす就業者の割合は、既に昨冬から低い水準に下落していたことが分かる。

■ITデジタル家電では、薄型テレビが1位に浮上。地デジ化・エコポイントが後押し

この夏のボーナスで購入したいITデジタル家電は、「薄型テレビ」が12.6％を占めトップ、次いで「パソコン」が9.9％で2位、「デジタルカメラ」が7.0％で3位となった。

上位3商品の顔ぶれは昨夏と変わらないが、「薄型テレビ」は昨夏の7.4％から今夏は12.6％へと5.2ポイント増加した。地上デジタル放送への完全移行が約2年後に迫っていること、一部の機種が5月に導入されたエコポイントの対象商品になっていることが消費者の購入意欲を刺激していると考えられる。「パソコン」は順位こそ下げたものの昨夏の7.6％と比べると2.3ポイント増加。ノートパソコンを中心に単価が大きく下落していることが影響しているとみられる。

なお4位以降は、「ブルーレイディスクレコーダー（4.9％）」、「携帯電話・PHS・スマートフォン（4.5％）」、「携帯型音楽プレーヤー（4.1％）」、「ETC（4.1％）」と続いた。昨夏との比較では、薄型テレビと、9位から4位にランクアップした「ブルーレイディスクレコーダー」の上昇が目立った。

【09年夏ボーナス】 ITデジタル家電 購入意向ランキング（1人5つまでの複数回答）

※上位10製品を掲載
※回答者数(母数)は243人
※矢印は「08年夏ボーナス」時と比べたときの順位変動を表す

■高速道路利用料金の割引により43％の層の旅行・レジャーに行く意欲が増加

今年に入って行われた政府の緊急経済対策が購買意欲に与える影響度合いについても質問した。「高速道路の利用料金がETC搭載車に限り休日一律1,000円（大都市近郊区間を除く）になることで、旅行・レジャーに行く意欲が上がった」就業者は、43.2％であった。

これに対し、「定額給付金の支給によって商品・サービスの購買意欲が上がった」就業者は22.3％、「エコポイントにより省エネ家電の購買意欲が上がった就業者」は21.1％、「エコカー減税によってエコカーの購買意欲が上がった」就業者は14.1％、「エコカー買い替え補助制度によってエコカーの購買意欲が上がった」就業者は13.1％であった。このことから、高速道路の利用料金割引が購買意欲の向上に最も大きな影響を与えたことが分かった。

調査概要