第10回 環境・社会報告書に関する読者の意識調査結果

自主調査 守る

社会的責任を果たすために企業が取り組むべき経営課題」としては、「地球温暖化の防止、省エネ」がトップで、60.1%の回答者があげている。また、企業が取り組むべき経営課題の優先順位については男女間で大きな差がみられ、女性では、「製品・サービスの安全・安心を第一に考えた経営」(38.8%)と、「地球温暖化の防止、省エネ」(36.8%)が他の項目を大きく引き離して高い優先度をもっているのに対し、男性は、「法蓮遵守」(30.5%)、「経営トップの説明責任」(28.2%)、「企業倫理」(27.9%)などの優先度が高い。

第4回家電製品に関する調査

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このレポートはインターネットコムとgooリサーチによる、「家電に関する定期調査」の第4回となる。この調査では、製品ごとの所有率や、購入先、製品選びのポイントなどについて定期的に調査・報告していく。 今...

福袋に関する調査

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インターネットコムとgooリサーチが行った「福袋に関する調査」によると、実店舗よりもネットショップやオークションでの福袋購入金額がやや高めであることがわかった。 調査対象は、全国10代~60代以上のイ...

第3回家電製品に関する調査

共同調査 費やす

このレポートはインターネットコムとgooリサーチによる、「家電に関する定期調査」の第3回となる。この調査では、製品ごとの所有率や、購入先、製品選びのポイントなどについて定期的に調査・報告していく。 今...

ITデジタル家電購入意向調査(09年冬ボーナス商戦編)

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株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2009年冬のボーナスでの使い途を尋ねたところ、「商品・サービスを購入する」と答えた就業者は40.5%と、昨冬の48.9%は下回ったものの、今夏の30.4%からは大きく上昇する結果となった。

エコ活動に対する意識調査

自主調査 守る

今回の調査では、環境サブパネルの4つのグループより均等に回答者を選び、中でも「環境傍観派(環境意識は高いものの、行動が伴っていない)」と「環境行動派(環境意識が高く、行動も伴っている)」のエコ活動に対する意識や行動の違いを調べました。

第2回家電所有率調査

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このレポートはインターネットコムとgooリサーチによる、「家電に関する定期調査」の第2回となる。製品ごとの所有率や、購入先、製品選びのポイントなどについて定期的に調査・報告していく。今回は「空気清浄機」について詳しく見ていこう。

商品開発に関する調査

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早稲田大学マーケティング・コミュニケーション研究所とNTTレゾナント株式会社は、全国のgooリサーチ登録モニターを対象に「商品開発に関する調査」として、企業のユーザー参加型商品開発における参加経験と阻害要因について調査しました。

PC・携帯電話の利用に関する調査

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インターネットコムとgooリサーチが行った「PC・携帯電話の利用に関する調査」によると、オンラインショップ、オークションの利用に8割強のユーザーが、何らかの不安を感じていることがわかった。 調査対象は...

第1回家電製品に関する調査

共同調査 費やす

このレポートはインターネットコムとgooリサーチによる、「家電に関する定期調査」の第1回となる。この調査では、製品ごとの所有率や、購入先、製品選びのポイントなどについて定期的に調査・報告していく。 調...

法人ユーザーの携帯電話の導入配布状況・ニーズに関する調査(09年度上期版)

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株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、従業員数100人以上の大手・中堅企業及び学校・医療福祉法人の総務部門を対象に「法人ユーザーの携帯電話の導入配布状況・ニーズに関する調査」を実施した。個人情報保護対策の一環として、携帯電話・PHSを配布型に切り替える企業が年々増加している実態が明らかになった。もともと法人名義主体の12%から、ここ数年で法人名義主体が3倍強の39%に拡大する傾向が浮き彫りとなった。

「高齢者の携帯電話利用」に関する調査

自主調査 暮らす

60歳以上の親をもつモニターを対象に、携帯電話の利用状況や不安に思っていた点・相談にのった点などを調査した。その結果、60歳以上の親の4割以上が携帯電話を利用しており、同じ携帯電話会社を利用している親子の6割以上が「自分(子どもである回答者)が利用していた携帯電話会社に親が合わせた」という結果となった。本人(親自身)が購入した場合、父親からは34.6%、母親からは50.1%の人が購入前に相談にのっている。相談にのった人に、親が不安に思っていた点・相談にのった点を聞いたところ、父親・母親ともに「料金プラン」が最も多く、次いで「契約手続きについて」「電話機本体の価格について」となった。