本社の国際化に関する意識調査

共同調査 働く

昨今の日本企業の国際化の流れに対して、本社機能の実態と求められる要件を企業従業員の意識調査を通じて明らかにしたものです。本社機能の国際化指標として当社は「戦略・組織」「人事制度・システム」「採用・異動...

映画館での映画鑑賞に関する調査

自主調査 遊ぶ

昨年、日本の映画興行収入は対前年比で約2割の減収となりましたが、映画館の入場者数が減少した要因は何か、映画館での映画鑑賞の「いま」を把握するアンケート調査を実施しました。直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人は全体の5割弱でした。その中でも20代以下の女性の鑑賞率は6割と高く、逆に60代以上のシニア層の鑑賞率は3~4割と低い傾向にあります。映画館での映画鑑賞回数「減った」人が「増えた」人を上回る結果となり、映画鑑賞本数が減った理由は観たいと思える「コンテンツの不足」が4割弱で最も多く挙げられました。

マンガに関する調査

自主調査 流行る廃る

マンガ文化が浸透している中、マンガに関する実態を調べたところ、15歳~44歳の約75%が「マンガが好きだ」と回答しました。電子コミックの利用状況では、有料の電子コミック利用者は約5%にとどまったものの、今後の利用意向がある人は約14%で、特に男性25歳~34歳で高く20%を超えました。コミック誌(マンガ雑誌・週刊誌)の電子化ニーズも約20%であることからも、スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、マンガの電子化ニーズが今後ますます高まることが予想されます。

オンライン辞書に関する調査

共同調査 伝える

少し前に、機械翻訳された文章がチェック不十分なまま書籍として出版されて回収騒ぎになったり、機械翻訳しただけで意味不明のコンテンツをWebサイトに掲載してサービス中断になったりするなど、適材適所で活用す...

中国・韓国・台湾メーカーのデジタル機器・家電に関する調査

共同調査 費やす

日本市場では、中国や韓国、台湾などアジアのメーカーがデジタル機器・家電を本格的に発売する動きが広がっています。日経産業新聞とgooリサーチは、20代以上のビジネスマンを対象に、中国・韓国・台湾メーカー(以下、中韓台メーカー)のデジタル機器・家電製品の購入状況や満足度、今後の購入意向についてインターネットでアンケート調査致しました。

「購買行動におけるクチコミの影響」に関する調査

自主調査 伝える

「購買行動においてクチコミが与える影響」について、全国の15歳以上男女を対象にアンケートを実施したところ、「普段から商品やサービスの購入時にクチコミを参考にして購入を決める人」が全体の4割、「実際にこれまでクチコミを読んで購入を決めたりやめたりした経験がある人」が約7割と、クチコミ情報が商品やサービスの購入に大きな影響を及ぼしていることがわかりました。

親しい友人への連絡手段に関する調査

共同調査 伝える

現在、さまざまなタイプのSNS(ソーシャル ネットワーキング サービス)が普及しており、複数サービスに登録している人も多い。Webを通じたコミュニケーション機会の増加により、友人への連絡手段も以前と変わってきているのではないだろうか。インターネットコムとgooリサーチでは、「親しい友人への連絡手段」に関する調査を行った。

花粉症に関する調査

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スギ花粉が飛散する3月・4月、花粉症に悩む人が多くなる時期だ。 花粉症になると、植物の花粉が鼻や目などの粘膜に接触することで、くしゃみ、鼻水、鼻づまり、目のかゆみなどが引き起こされる。それによって集中...

地震速報アプリに関する調査

共同調査 伝える

東日本大震災から11か月が経過した。被災地の復興が進む一方、頻発する地震により不安な状況は今なお続いている。自宅や職場などで、急な揺れに驚いた経験がある人も多いだろう。そんなとき情報をすぐに得るには、...

夫婦関係に関するアンケート

自主調査 暮らす

2月29日が「円満離婚の日」として新たな記念日に制定されたことを背景に、夫婦のインターネット(メールやSNSなど)を介したコミュニケーション状況や「結婚式」の逆となる「離婚式」の認知度について、20代~40代の既婚者を対象に調査を実施しました。2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけに、安否確認や連絡手段の一つとして「ソーシャルメディアの有用性」が高く評価されたものの、平常時における率直な考えとしては、「お互いのプライバシーを尊重するため」などの様々な理由により『つながりたくない派』が多い結果になりました。

在宅ワークに関する調査

共同調査 伝える

国内の高齢化が進む現在、共働きの夫婦などは、家族の介護を理由に休職/退職するケースが多いと聞く。また、東日本大震災時には、社員の在宅勤務を支援した企業もあった。在宅勤務とクラウドサービスについて、インターネットユーザーはどの程度の関心があるのだろうか。インターネットコムとgooリサーチでは、「在宅ワーク」に関する調査を行ってみた。

自販機と公衆無線LANに関する調査

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自動販売機は日本全国、どこにでもある。タバコや新聞から雑誌、カップめん、菓子パンなど、いろんな商品が売られているが、一番多いのは飲料だろう。ジュース、酒、缶ビールなどの自販機は、街中、郊外、いたるとこ...

冬の節電に関する調査

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今年の3月、東日本大震災とそれによって起きた津波が原因による福島第一原発事故は、日本全体に深刻な電力不足をもたらした。震災以降約9か月が経過した現在でも、電力不足の状況が大幅に改善されたわけではない。...

「ポスト3.11の仕事観」に関する調査

共同調査 働く

3.11に発生した東日本大震災は、直後に発生した津波や原子力発電所の事故により、私たちの生活に甚大な被害を及ぼし、さらに、今夏の節電やピーク時の電力削減対応策は、ビジネスパーソンの働き方にも影響を与え...

ガイガーカウンターに関する調査

共同調査 伝える

3月11日の東日本大震災に続く福島第一原子力発電所の事故で、東日本では放射能に対する懸念の高まりから、放射線を計測する「ガイガーカウンター」がにわかに脚光をあびた。原発事故から半年以上経過した現在、ど...

第3回中高生の保護者対象調査:震災時の学校とのコミュニケーションに関する調査

自主調査 学ぶ

学校と保護者間のコミュニケーションツールについて尋ねたところ、「学校のホームページ」や「eメール」など、ITを活用している学校は9割という結果となりました。しかしながら、本年3月11日に発生した東日本大震災時の学校や子どもとの連絡手段について尋ねたところ、電波状況の不具合なども含め、「学校から連絡はなかった(取れなかった)」保護者が7割以上を占めていることが明らかとなりました。学校との日常の連絡手段としてIT活用は進んでいるものの、緊急時においてはうまく活用できていないことが示唆されます。