デジタル人材定着に向けたアンケート調査

昨今、企業では、デジタルテクノロジーを活用し、事業の業績やドメインを抜本的に変革する取り組み「デジタルトランスフォーメーション（DX）」に注力し、DXを推進できる「デジタル人材」の確保に向け、様々な育成施策・採用施策を講じています。
しかし、デジタル人材はマーケットにおいて比較的少数である一方、転職流動性が高いため、企業が育成・採用へ投資しても、意図に反して流出することが課題となっています。
そこで、国内の「デジタル人材」を対象に調査を実施しました。

調査の結果、デジタル人材の転職流動性の高さは確認されたものの、デジタル人材の中には転職意向がなく企業への定着を志向する層も40％程度存在することが判明しました。転職意向のない層を分析した結果、育成したデジタル人材の定着には、評価をはじめとする人事制度の整備や、オフィスや通信環境といったハード面の環境整備に加え、デジタル人材の上司となる人材の選定が重要であることが確認されました。また、採用したデジタル人材においては、その志向に関わらず、ワークライフバランスの充実化がデジタル人材の定着に繋がることが確認されました。

本調査は、株式会社NTTデータ経営研究所がNTTコム リサーチ登録モニターを対象に調査を実施しました。