買い物に関するアンケート

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インターネットで買い物をする「ネットショッピング」の利用が広がっている。読売新聞とgooリサーチは、ネットでよく買う商品などについてアンケート調査した。日ごろネットショッピングを利用するかどうかを聞いたところ、「よく」「多少は」買い物をする人が、合わせて80%にのぼった。購入頻度の高いもの(複数回答)は、「本、雑誌」が4割を超え最も多かった。

第1回 環境対策に関する消費者意識調査

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株式会社MM総研は、gooリサーチの一般消費者会員モニターを使い、「環境対策に関するユーザー意識調査」を実施し結果をまとめた。環境対策に力を入れていると感じる「家電・ITメーカー」は、「パナソニック」が断トツのトップで、「環境配慮型商品を提供している」「CMのイメージ」という回答が多数を占めた。2位は「シャープ」、3位は「日立製作所」だった。

家電製品に関するアンケート

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長年使った家電製品などが発火し、火災になる事故が相次いでいる。読売新聞とgooリサーチは、購入から長期間たった生活用製品の使用状況をアンケート調査した。10年以上経過した家電製品やガス器具を使っている、との回答は84%に達した。製品別(複数回答)では、「照明器具」と「扇風機」がそれぞれ53%、49%だった。

運動習慣などに関する調査

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「自分は運動不足だ」と感じている人は85%に上った。その理由で最も多いのは「時間がない」38%だが「運動するのは面倒だ」37%と「嫌いだ」12%を合わせて約半数の人が運動することに消極的なようだ。一方で、エレベーターやエスカレーターより階段を使うよう「心掛けている」と答えた人は52%に達した。

天気予報に関するアンケート

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インターネット上で提供される天気予報や、テレビ、ラジオ、177天気予報電話サービスなど、多種多様な天気予報サービスが提供されているが、どのサービスを利用しているユーザーが多いだろうか。インターネットコムとgooリサーチが行った「天気予報に関する調査」では、天気予報を調べる方法としては「テレビ番組」がトップで、これに続くのが「パソコンでポータルサイトの天気予報」という結果であった。

第6回 「小学生のインターネット利用に関する調査結果」

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子どもからインターネット利用に伴うトラブルの相談を受けた場合に備え、普段から何らかの対策を行っている家庭と何も行っていない家庭との割合は半々に二分された。特筆すべきは、約15%の保護者が「的確な対応を子どもにアドバイスできるかあまり自信がない」と回答していることで、昨今の子どもに対する事件やトラブルについて保護者も対応策に苦慮している様子が浮き彫りになる結果となった。また、パソコンのインターネット利用についてはルール設定のみでとどまっている家庭が多いのに対し、携帯電話利用に関してはルールのみにとどまらず、実際にサービス制限などの利用制限機能を導入している家庭が多いという結果となった。

物価に関するアンケート

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ガソリンや食料品などの商品が値上がりしている。読売新聞とgooリサーチは、物価上昇の生活への影響についてアンケート調査した。物価上昇を受け、以前より買わなくなった商品、利用を控えるようになったサービスは、ガソリンが43%と最も多く、バターなどの乳製品(40%)、外食(39%)と続いた。

コンビニエンスストアに関するアンケート

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地球温暖化対策の一環として、コンビニエンスストアの深夜営業に対する規制が議論されている。読売新聞社とgooリサーチは、コンビニの深夜時間帯(午後11時~午前5時)の利用状況と、規制への賛否を聞いた。深夜営業の規制については、反対(42%)が賛成(29%)を上回った。特に、10~30歳代は、半数以上が反対した。

第20回[トピQ・ネット調査]<コンビニについて>

共同調査 暮らす

コンビニエンスストアは、「買い物」だけでなく、今や様々なサービスを提供してくれます。こうしたコンビニの営業時間を見直そうとする動きが、各地で広がりつつあります。地球温暖化対策の一環として24時間営業を規制し、消費電力を節約しようとするものです。10~30歳代はどのようなことでコンビニを利用し、規制論議をどう受け止めているのでしょうか。

自動車に関するアンケート

共同調査 遊ぶ

ガソリン高や地球温暖化問題などで、次世代電気自動車に注目が集まっている。読売新聞とgooリサーチは、電気自動車に関してインターネットでアンケート調査した。三菱自動車などが来年発売する軽自動車ベースの電気自動車の価格は、同サイズのエンジン車の約2倍の250万円程度になる見通しだ。そこで、どの程度の価格なら買うか聞いたところ、約6割の人が「ガソリン車とほぼ同じ価格かそれ以下」と回答し、次いで「1・5倍以内」が26%だった。「2倍以内」になるとわずか1%で、メーカー側には厳しい回答となった。

コンビニの深夜営業などに関する調査

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毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査では、コンビニエンスストアの深夜営業規制について、「賛成」47%、「反対」53%と、賛否が二分した。深夜のコンビニ利用が「ほとんど毎日」という人で77%、「週1~3回」で68%、「月1~3回」で62%が反対しているのに対し、「ほとんど利用しない」人は57%が賛成と、利用頻度が高い人ほど反対が目立つ。

地震対策に関するアンケート

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四川大地震、岩手・宮城内陸地震と、国内外で大きな地震が相次いだ。読売新聞とgooリサーチは、地震対策について、インターネットでアンケート調査した。地震保険に「入っていない」と答えた人は55%。「入っている」人は37%にとどまった。所得税と住民税から、地震保険料が一定額控除される制度について、64%が「知らなかった」と答えた。制度を知り、「加入に前向きになった」と答えた割合は、「とても」「やや」を合わせて59%だった。

洞爺湖サミットに関するアンケート

共同調査 生きる

北海道洞爺湖サミット(主要国首脳会議)が間近に迫った。読売新聞社とgooリサーチは、サミットで議論すべきテーマなどについてアンケート調査した。今回のサミットに関心があると答えた人は、「大いに」「多少は」を合わせて57%で、「あまり」「全く」関心がないとした40%を上回った。会議で取り上げて欲しいテーマは、主要議題となる予定の「地球温暖化対策など環境問題」が69%と最も多かった。

子どもの携帯電話使用などに関する調査

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毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、子供に携帯電話を持たせてよいと考える年齢を尋ねたところ、「年齢で制限すべきではない」が53%と過半数を占めた。「18歳」が24%、「中学卒業」が19%で、小中学生には必要がないと思う人は合わせて4割を超えたが、小中学生の所有を法律や条例で規制することに対しては反対が62%に上った。