食品価格値上げなどに関する調査

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毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、ガソリン、食品などの値上げが「生活に影響している」との回答は「大いに」「多少は」を合わせて90%に上った。「あまり影響はない」は9%で、「全く影響はない」は1%だった。

食の安全に関する調査

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食の安全を揺るがす事件が相次いでいる。読売新聞とgooリサーチがインターネットで行ったアンケート調査では、食の安全に「常に不安を感じる」人は19%、「たまに不安を感じる」人は67%にのぼり、不安の高まりを裏付けた。

タクシーの利用に関する調査

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タクシー料金の値上げが各地で相次いでいる。家庭への影響について、読売新聞とgooリサーチがインターネットでアンケート調査を行ったところ、24%が「利用回数が減った」と答え、生活の足としての"タクシー離れ"が進む現状が浮き彫りになった。

ミセスのパソコンと携帯電話の利用に関する調査

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50-60代ミセスの携帯電話の所有状況は87.1%と高く、メールの利用も「ほぼ毎日」と「週1-2回」を合わせると7割以上となっており、携帯電話が日常的なコミュニケーションツールとなっていることがわかった。また、携帯電話メールの相手は「子ども」(83.0%)、携帯電話の使い方は「子どもに教えてもらう」(42.6%)など、子どもとの接点が多いことが特徴として挙げられる。一方パソコンの今後の利用意向では「写真・映像の整理、編集」や「ブログ・ホームページの開設」など自己表現ツールとしての期待が高まっていることが伺える。

海外旅行に関する調査

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今年、海外旅行に行くとしたらどこに行きたいか尋ねたところ、1位が「ハワイ・グアム・サイパン」、2位が「欧州」3位が「オーストラリア」観光旅行の定番として人気の場所が上位を占めた。

お年玉に関する調査

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もうすぐお正月。子どもはお年玉を楽しみにしているが、あげる側の大人は「いくらあげようか」と悩むところだ。今回のネットリサーチは、自分の子どもや孫、親類などの子どもに1人あたり平均でいくらお年玉をあげるか、予定を聞いた。

第12回[トピQ・ネット調査]<生活パターンについて>

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24時間営業のコンビニエンスストアやファミリーレストランが街のあちこちに見られるなど、"夜型生活"にはとても便利な昨今です。10歳代から30歳代に尋ねました。平日の生活パターンが朝型か夜型かでは、「どちらかと言えば」も含め「夜型」が62%でした。

死刑制度などに関する調査

共同調査 生きる

毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、死刑制度について質問したところ、「存続すべきだ」が90%に上り、「廃止すべきだ」は10%にとどまった。国連総会は死刑執行の一時停止を求める決議案を採択したが、国内では死刑制度の存続を求める声は根強いようだ。

年末年始の過ごし方に関する調査

共同調査 遊ぶ

冬休み・年末年始の主な過ごし方を尋ねたところ、71%と大半の人が自宅で過ごすと回答し、家族と自宅などでゆっくりと過ごす風景が浮かび上がった。実家などに帰省する人も19%を占めた。国内旅行、海外旅行を予定している人はそれぞれ5%、3%だった。

地球温暖化などに関する調査

共同調査 守る

地球温暖化問題について、毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったネット調査で「関心がある」と答えた人は95%に達する半面、環境を守るための自分の取り組みが十分でないと考える人は89%に上った。

ビール類の値上がりに関する調査

共同調査 食べる

キリンビールは来年2月、ビールや発泡酒の出荷価格を約18年ぶりに値上げする予定だ。値上げの波がビール類にも広がりつつある中、今回のネットリサーチは、ビール愛好家に「防衛策」などを聞いた。

第11回[トピQ・ネット調査]<食品の安全性について>

共同調査 食べる

表示偽装など、食品の安全性を巡る事件が相次いでいます。若い世代は「食の安全」をどのように考えているのでしょうか。食品の安全性に関心があるという人は「大いに」が37%、「多少は」は53%で9割の人が関心を持っていました。また、年代を問わず関心が高いことも分かりました。

年賀状に関する調査

共同調査 暮らす

お年玉付き年賀はがきが1日に発売された。読売新聞とgooリサーチが行った調査によると、年賀状を送ると答えた人は全体の87%に上った。一方、電子メールで済ませるためか、13%は「1通も出さない」と答えた。20歳未満の27%、20代の21%は「出さない」と回答し、若者の年賀状離れがうかがえる。

次世代DVDに関する調査

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年末商戦に向け、電機メーカーが次世代DVDの録画再生機を相次いで発表している。今回のネットリサーチでも、次世代機を購入する予定が「ある」人は40%と、消費者の関心が高まっている様子がうかがえる。ただ、すでに「購入している」人は13%にとどまっており、浸透には時間がかかりそうだ。