調査結果の検索結果

ガソリンや食料品などの商品が値上がりしている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、物価上昇の生活への影響についてアンケート調査した。物価上昇を受け、以前より買わなくなった商品、利用を控えるようになったサービスは、ガソリンが４３％と最も多く、バターなどの乳製品（４０％）、外食（３９％）と続いた。 （続きを読む）

食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消（地域生産地域消費）」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かりました。また、生活者自身に食品に関する意識の持ち方について3年前と今とを比較してもらったところ、手間や時間を省く"利便性重視"から"安全性重視"に食生活や食習慣が大きくシフトしていることが窺えました。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

表示偽装など、食品の安全性を巡る事件が相次いでいます。若い世代は「食の安全」をどのように考えているのでしょうか。食品の安全性に関心があるという人は「大いに」が３７％、「多少は」は５３％で９割の人が関心を持っていました。また、年代を問わず関心が高いことも分かりました。 （続きを読む）

テレビや雑誌などで「食」をテーマとした企画をよく見かけます。料理や食事の取り方について１０〜３０歳代の意識を探りました。料理をすることへの関心では、「ある」とした人が７６％に上り、「関心がない」の３倍以上となりました。女性では８４％、男性も６９％の人が「ある」と答えました。 （続きを読む）

「フード・ファディズム（Food Faddism）」ということばがある。食物への一時的な流行や熱狂を意味する。一般的に、マスメディアなどから流れる食物に関する栄養・健康情報を、過大評価したり過信したりすることを指して使われている。記憶に新しいところでは、突如として一大ブームを引き起こした"納豆"。テレビの情報バラエティ番組『発掘！あるある大事典2』で、「納豆にダイエット効果がある」と放映されたことで、翌日、スーパーの棚から納豆が消えた。 （続きを読む）

若者の音楽への意識を聞きました。「好きな音楽のジャンル」は、「歌謡曲、J-POP」がダントツ。以下、「ロック、ポップス」、「イージーリスニング、映画やアニメの音楽」、「R&B、ヒップポップ」「クラシック」などが続きました。 （続きを読む）

スーパーを週に２回以上利用する人を対象に、読売新聞とgooリサーチがインターネットで尋ねたところ、エコバッグの利用が浸透しつつある様子が浮き彫りになった。 持っている理由（複数回答）では、６３％が「環境のため」と回答し、環境意識の高まりをうかがわせた。 （続きを読む）

最終処分量の推移を、リサイクル関連法案の制定時期と関連させて表している。右肩下がりを示す最終処分量の線に、一定の間隔で関連法が印されている。これを見ると、法制度を核とした環境政策が、最終処分量の減少を誘導してきたと考えざるをえない。 （続きを読む）

ペットブームということばが使われてから久しい。実際にどれだけの人がペットを飼っているのだろうか。内閣府が実施した「動物愛護に関する世論調査」によれば、2003年時点で約3人に1人がペットを飼っている計算になる。内閣府の以前のデータを見ても、この比率は1979年以来ほぼ変化していない。ただし、飼っているペットの種類には大きな変化が見られる。 （続きを読む）

ここ20年ほどは美容や健康に対する意識の高まりから、エステティック市場への注目は高まる一方である。もっとも、ここ数年のエステティックサロンの市場規模はほぼ横ばいで推移。内訳を見ると、脱毛などの施術市場が全体の6割近くを占め、物販市場が3割強、そしてメンズエステ市場が8.5％という比率になっている。施術市場のうちレディスとメンズの比率は約7:1という。まだまだ圧倒的にレディスの割合が多いものの、ここに来てメンズ市場の伸びが著しい。 （続きを読む）

かつての高度経済成長期における日本の消費者の購買行動は、いたって画一的だった。日々の買い物は地元の個人商店やスーパーで済ませ、少々値の張るような「ハレの商品」などは中心市街地の百貨店や商業ゾーンで、というパターン。しかし、バブル経済の発生と崩壊、ITの発達などを契機に大きく様変わりしてしまった。 （続きを読む）

単身世帯の増加や女性の社会進出といった背景によって、「食」のあり方は大きく変わってきた。その象徴となったのが外食産業の拡大である。ところが、1990年代後半から、外食の市場規模は年々縮小し、代わりに成長を続けているのがコンビニエンスストアの弁当や、スーパーやデパートで販売されている惣菜の売上げである。 （続きを読む）

読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査によると、回答者の95％が地球温暖化の進行を「感じている」と答えた。また、レジ袋の有料化に64％が「賛成」と答え、多少は不便になっても温暖化の防止に役立つことをしたいという気持ちが消費者の間で強まっていることがわかった。 （続きを読む）

航空会社のマイレージサービスや家電量販店のポイントカードをはじめ、インターネット上の店舗などでも物品の購入に対するポイントを付けている企業が多い。このような状況の中で、それらのポイントの利用実態や、消費者がポイント制度を利用したい企業などについてレポートした。 （続きを読む）

チラシは必ずしも新聞と一緒に運ばれてくるわけではなく、Web上でも閲覧することができる。全国の店舗のチラシ情報を集めた、いわゆる「チラシサイト」では、地域を選択するだけで自宅周辺のチラシをチェックでき... （続きを読む）

「ネットスーパー」をご存知だろうか。肉・魚・野菜などの生鮮食品から、日用品やペット用品まで実際のスーパーマーケットと同じ品揃えの商品を扱い、ネットで注文すると当日/翌日に自宅まで配達してくれるサービス... （続きを読む）

ウォームビズはクールビズに比べて導入企業数が3分の2程度に留まっている。一方で、デザインや品質を今まで以上に重視して、自分自身で（購入する）衣料品を選びたいと考えている人はわずかに増加しており、衣料品購入にかける金額の変化など、消費動向の変化が注目される。 （続きを読む）

ビール類を選ぶ際に重視するポイントは、「味」（７８．７％）、「価格」（５６．４％）、「のどごし」（２９．２％）の順で、価格にも大きな関心が寄せられている。 （続きを読む）

容器リサイクル法改正に関する一般消費者の意識調査を実施。スーパーのレジ袋の有料化には半数以上が賛成と回答。「ある程度の負担」は容認しているという結果であった。 （続きを読む）