調査結果の検索結果

日本で近年定着しつつあるダイバーシティ・マネジメントについて企業の取り組み実態を調査したところ、9割以上の企業で何らかのダイバーシティ・マネジメントを行っていました。取り組みの成果は「従業員のモチベーション向上」と「優秀な人材登用」が多く挙げられる一方、ダイバーシティという考え方が周知徹底されていない、社員の理解や意識が低いという課題が存在することも明らかになりました。 （続きを読む）

60歳以上の親をもつモニターを対象に、携帯電話の利用状況や不安に思っていた点・相談にのった点などを調査した。その結果、60歳以上の親の4割以上が携帯電話を利用しており、同じ携帯電話会社を利用している親子の6割以上が「自分（子どもである回答者）が利用していた携帯電話会社に親が合わせた」という結果となった。本人（親自身）が購入した場合、父親からは34.6％、母親からは50.1％の人が購入前に相談にのっている。相談にのった人に、親が不安に思っていた点・相談にのった点を聞いたところ、父親・母親ともに「料金プラン」が最も多く、次いで「契約手続きについて」「電話機本体の価格について」となった。 （続きを読む）

かって家庭の中心にあったラジオは、1950年代にその地位をテレビに奪われた。その後、若者向けのメディアを経て、今では中高年に最も好まれるメディアと化しつつある。深夜放送を聴いて育ってきた"団塊の世代"が高齢化してきたという説もあるが、若者向けのにぎやかなテレビに対し、静かに語りかけるようなラジオが好まれるようになったのかもしれない。確かにラジオの国内出荷台数も年々減少傾向にあるが、地震などの災害時になるとその強みを発揮し、頼りになる情報インフラとして評価されている。 （続きを読む）

仕事を持つ若い独身女性が増えている。行動力や購買欲が旺盛で、どの業界も「おひとりさま」と呼ばれる女性客の獲得を狙った商品開発やサービスに力を入れる。単身女性の資産保有額は30代で477万円、40代で890万円、生活費を自己負担しながら貯蓄もしており経済力とともに自立心の高さも感じ取れる。しかしながら、堅実と思われる一方で寂しさも感じており、ペットを飼育することで紛らわしている面もあるようだ。 （続きを読む）

おコメには、つねに需給のアンバランスがつきまとう。この数年、販売価格は上がらず、米作農家は1次生産コストを回収するだけの収入しか得ていない。また、就業人口は1960年の1454万人をピークに299万人にまで激減。消費量も最盛期の年間1400万トンから900万トン前後に減少した。問題視される減反、転作は生産過剰を回避し、大規模化を実現するために不可欠な方策ともいえる。そうした中、消費減対策として期待されるのが、加工・飼料用の国産低コスト米と、食の安全と小麦価格の高騰に呼応した「コメ消費回帰」だ。 （続きを読む）

西洋医学中心の医療現場で、欧米を中心に「代替医療」が広まりつつある。人が本来持っている生命力や免疫力を向上させることに主眼が置かれ、急激な治療の効果は期待できないが、継続することによって徐々に症状が緩和されるなどの効果が期待できる。日本の医療機関でも代替医療に対する注目が高まってきている。日本の伝統医療分野であり手軽に利用できる漢方薬、あん摩・マッサージ・指圧、鍼灸などの代替医療も年々市場が拡大している。ただし、代替医療が万能というわけではないので、十分な注意が必要。 （続きを読む）

2007年10月1日現在、3カ月以上を海外で過ごす日本人の長期滞在者と永住者を合わせた海外在留邦人数は108万5671人。1987年に50万人を、2005年には100万人を突破し、その数は政府の統計開始以来一度も減少していない。国別でみると、アメリカが37万4732人と全体の約4割、次いで中国、イギリスと続く。滞在者は、民間企業のビジネスマン、留学生・研究者、国際機関従事者などが多い。海外長期滞在といえば、定年後のシルバー世代の「ロングステイ」も最近話題。今後も世界にはばたく日本人の数はますます増えていきそうだ。 （続きを読む）

高度経済成長期以降、夫に妻が従うという夫婦の関係に変化画生じている。婚姻数は1972年に110万件をピークに年々減少し、1980年代以降は70万件代で推移している。つまり未婚が増えているということ。一方で離婚率は高く、2007年は254万7475組が離婚している。ただし、「いずれは結婚したい」という未婚者は全体の9割おり、家族を持ちたいという希望者は多い。既婚者の関係では、若い夫婦はコミュニケーションを重視しているが、熟年世代では「妻に依存する夫と、家庭の外に楽しみを見つけようとする妻」という関係が生まれ、夫婦間の意識のすれ違いが目立つ。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、何歳まで生きたいかを自由回答で尋ねたところ、平均で男性７９歳、女性７８歳だった。「平均寿命は男性７９・１９歳、女性８５・９９歳」と断って質問しており、男性は平均寿命並みを望む一方、女性はそれほど長生きしたいとは思っていないことが浮かんだ。 （続きを読む）

パソコン、インターネットをはじめとしたITは、私たちの生活に欠かせないものになっていますが、今回の調査結果からは、60歳以上の高齢者の方々においても、パソコン所有率の高まりと同時に、利用についても毎日... （続きを読む）

食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消（地域生産地域消費）」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かりました。また、生活者自身に食品に関する意識の持ち方について3年前と今とを比較してもらったところ、手間や時間を省く"利便性重視"から"安全性重視"に食生活や食習慣が大きくシフトしていることが窺えました。 （続きを読む）

本格的な少子高齢化社会、格差社会を迎える日本の企業で働く就業者に対し、会社組織内で以前と比べてどのような変化が起きているかを尋ねた調査を実施しました。仕事での充実感、会社や上司からの理不尽な指示・命令... （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

ここ数年、巧妙化するコンピュータウイルスやフィッシング詐欺。「ウイルス対策ソフトの適切な運用」や「詐欺などの手法に関して知識を有すること」で、被害を受けるリスクを低減することができるといわれている。今回、60、70歳代のパソコン利用者に対し、「ウイルス対策ソフトの利用状況」や「セキュリティに関する知識」といった項目について調査を行い、60、70歳代におけるパソコン利用とセキュリティに関する現況について明らかにした。 （続きを読む）

企業の育児サポート制度は、規模の大きい企業ほど多くの制度が導入されているものの、最も満足度が高かったのは10人未満の小さい企業であることがわかった。その背景には、時間や場所を制限しない在宅勤務などの利用率が高いことや、何より「周囲の理解」が得られていることが推測できる。また、企業に期待する育児サポートの制度としては、「育児サービス利用料の補助」や「事業所内保育所」が高い結果となり、子どものあずけ先にかかる費用が家計の負担となっていることが伺えた。 （続きを読む）

出生率が6年ぶりにわずかながらも上向き、少子化にかすかな明かりが差す一方で、肝心の"産婦人科医"や"産む場所"の不足が問題となっている。1984年から2004年の間に、医師総数は約32％増加しているにもかかわらず、産婦人科医は、約15％も減少している。さらに、年齢階級別医師構成割合をみると、29歳以下は8％程度にとどまり、50歳以上が全体の46.5％に達している。医師の高齢化という問題も加わり、今後、ますます産婦人科医師不足が加速することが予想される。 （続きを読む）

住宅の耐震化はどの程度進んでいるのだろうか。一般的に、新耐震基準が導入された昭和57年以降の建物については耐震性があると考えられており、平成15年の国土交通省の推計値によると、住宅の耐震性がないと診断されたのは全体の24.5％となっている。平成17年の調査では、耐震診断や耐震改修を実施したことがある人は、12.3％となっており、最新の調査結果が待たれるが、全体として耐震化に対する意識は低いレベルにとどまっていることがうかがえる。 （続きを読む）

就業層を対象に本格的な高齢化社会、格差社会を迎える日本の企業で働く個人が、今何を考え、組織に何を求めているか、また、どの程度の満足感があるのか、調査しました。 ＜ポイント＞ 約6割のビジネスパーソンが... （続きを読む）

2007年春の黄砂は、日本にいてもすごかった。前夜、激しい雨だったのに、朝になってクルマの屋根を見ると、びっしりと砂埃が貼り付いている。雨粒に黄砂が混じっていたのだ。北京にまで砂漠化が迫っているというニュースを肌で感じる。中国の国家林業局によれば、砂漠化した土地は中国全土の約18%に当たるおよそ174万平方kmに達し、4億人の暮らしに影響が及んでいるらしい。 （続きを読む）

ペットブームということばが使われてから久しい。実際にどれだけの人がペットを飼っているのだろうか。内閣府が実施した「動物愛護に関する世論調査」によれば、2003年時点で約3人に1人がペットを飼っている計算になる。内閣府の以前のデータを見ても、この比率は1979年以来ほぼ変化していない。ただし、飼っているペットの種類には大きな変化が見られる。 （続きを読む）