調査結果の検索結果

ここ20年ほどは美容や健康に対する意識の高まりから、エステティック市場への注目は高まる一方である。もっとも、ここ数年のエステティックサロンの市場規模はほぼ横ばいで推移。内訳を見ると、脱毛などの施術市場が全体の6割近くを占め、物販市場が3割強、そしてメンズエステ市場が8.5％という比率になっている。施術市場のうちレディスとメンズの比率は約7:1という。まだまだ圧倒的にレディスの割合が多いものの、ここに来てメンズ市場の伸びが著しい。 （続きを読む）

がんが脳血管疾患に代わって日本人の死亡原因の第1位になったのは、1981年のことだ。2005年にがんで亡くなった人は32万5941人。死亡者全体108万3796人の30.1％を占めている。日本人のほぼ3人に1人が、がんで死んでいることになる。がん死亡数は男女とも戦後、増え続けている。2005年のがん死亡数は1960年頃と比べると3倍以上。部位別にみると死亡数が多いのは、肺がん、胃がん、肝臓がん、結腸がんの順になっている。 （続きを読む）

2005年度、日本では3万2552人の人が自殺した。これは交通事故の死亡者の5倍以上の数である。1日平均で約89人。1時間に約3.7人が自殺していることになる。未遂者も含めたらこの数倍の人が毎日死のうとしているわけだ。恐ろしくなるほどの多さである。海外各国と比較しても日本の自殺者は多い。人口10万人当たりの自殺率は世界で第10位。 （続きを読む）

32兆1111億円。2004年度の国民医療費の額である。前年度に比べると5737億円、1.8％の増加となっている。国民1人当たりに換算すると25万1500円。これも前年度比で1.8％増である。 （続きを読む）

宗教や人種や時代を問わず、世界中のどこにでもギャンブルは存在する。賭け事がもたらす興奮は、良くも悪くも人間の根源的な欲望からくるものだろう。だからこそ昔から「ギャンブルは不況に強い」と言われ続けてきた。危険、犯罪といったギャンブルの持つマイナスイメージも、近年は身近なレジャーとして幅広い層に幅広い年代に認知されることで払拭され、競馬場などでは女性や家族連れの姿が当たり前になるほど浸透してきた。 （続きを読む）

休日には家族そろって近所の遊園地へ。そんな行楽の風景は1983年「テーマパーク元年」から大きく変貌したと言われている。この年、東京ディズニーランドが誕生し、予測を覆して大成功をおさめた。日本の野外レジャー施設の歴史は、複数の遊具を備えた遊園地から、大規模なテーマパークへと移り変わっていった。あれから20年以上、テーマパークは今どうなっているのだろうか。 （続きを読む）

国土交通省の「平成18年度版観光白書」によると、日本人の3割以上が今後の生活で最も重点を置きたいことは「レジャー・余暇生活」だと答えた。1位が「海外旅行」、2位が「国内旅行」と多くの人が旅行を挙げている。 （続きを読む）

週休2日制を導入している企業が大半を占めるようになったが、国際的にみると日本人の労働時間はまだまだ長い。また、取得できるはずの有給休暇の半分も消化していない。しかし、時間のゆとりはなくても、余暇に対する需要は年々高まってきている。物質面が満たされた現代、次は精神的な充実感を大切にしたいと考えている人が多いようだ。こうした意識の変化は、今後の余暇活動にも大きな影響を与えると予想される。 （続きを読む）

より生活を便利にしてくれる「モノ」、俗に「三種の神器」と呼ばれる耐久財だ。1950年代後半ごろにはテレビ・電気洗濯機・電気冷蔵庫がこれにあたり、1960年代後半からは3Cと呼ばれるカラーテレビ・クーラー（エアコン）・カー（乗用車）に変化した。2000年代に入ってからは、薄型テレビ・ＤＶＤレコーダー・デジタルカメラを指す「デジタル三種の神器」。 （続きを読む）

利便性の向上もあって、クレジットカードショッピングは増加傾向にある。こうした信用供与を計画的に用いること自体は何の問題もないが、自己破産件数が増えている。個人に待ち受けている経済的なトラブルは、自己破産のように景気などの影響を受けるものだけに限らず、違法行為や犯罪によって巻き込まれるトラブルも。生活経済事犯については、国民生活センターに寄せられる相談件数の推移をみても増加傾向が顕著だ。さらに普及率の拡大とともに最近急増しているのが、インターネットトラブル。 （続きを読む）

かつての高度経済成長期における日本の消費者の購買行動は、いたって画一的だった。日々の買い物は地元の個人商店やスーパーで済ませ、少々値の張るような「ハレの商品」などは中心市街地の百貨店や商業ゾーンで、というパターン。しかし、バブル経済の発生と崩壊、ITの発達などを契機に大きく様変わりしてしまった。 （続きを読む）

「夫が外で働き、妻は家庭を守る」という伝統的な男女の役割分担を良しとする傾向は依然として強い。こうしたなか、女性の労働力人口は1970年代中盤を底に増加傾向にあり、およそ半数が仕事をしている、または働く意思を持っているということになる。女性の労働力率は男性と比べると25ポイント程度低いが、その差は徐々に縮小してきている。だが、男女の賃金を比較してみると、依然としてその差は大きい。 （続きを読む）

年金受給年齢の段階的引き上げ、全事業所への高年齢者雇用確保措置の義務付けなど、高齢者と仕事を取り巻く環境が近年大きく変わっている。こうしたなか、団塊の世代の数百万人が定年退職を迎える「2007年問題」が顕在化した。とはいえ、大多数が定年を迎える60歳はまだまだ気力・体力ともに充実しており、"現役"を続けたいと望む人も多い。 （続きを読む）

1990年代中盤以降、企業はリストラや新卒社員の採用抑制により人員のスリム化を進めてきた。一方で、派遣社員やパート、アルバイト、嘱託社員などの非正規雇用者が社員の減少を補うように増加してきた。今や働いている人の3人に1人は非正規雇用、女性の半数以上が非正規雇用で働いていることになる。賃金面からみてみると、非正規雇用者の所得は正社員の半分から3分の1程度の水準に過ぎないということになる。 （続きを読む）

近年、若者の就労形態で増えてきている「フリーター」。2003年には217万人にまで増加したが、その後は漸減傾向にある。フリーターとともに、若年層の間で増加しているのが、就学、就労、職業訓練のいずれも行っていない「ニート（NEET）」と呼ばれる層。その数は2005年には64万人と、ここ4年間横ばいの状態が続いている。フリーターやニートの増加は労働力の質の低下、ひいては日本経済の競争力の減退という事態にもつながりかねない。少子高齢・人口減少社会が本格化した日本にとっては早急に手を打つべき問題となっている。 （続きを読む）

日本の年間出生数は第2次ベビーブーム期のピークだった1973年以降、30年以上にわたって減り続けている。第1次ベビーブーム期の年間出生数は約270万人だったから、今はその4割程度しか生まれていないことになる。なぜ少子化が進んでいるのか。大きな要因としては、晩婚化・晩産化、そして未婚化が挙げられる。少子化は労働力人口や消費人口の減少につながり、総体としてのマーケットは縮小するかもしれない。だがビジネスチャンスまで減っていくわけではないのである。 （続きを読む）

日本は1970年に高齢化率が7％を超え、1994年に14％、2005年には20％を突破した。高齢者の一人暮らしも増えてくる。この25年で子どもや孫との同居を強く望む高齢者は減ってきている。2010年以降は戦後生まれの高齢者が登場し、高齢者の嗜好やライフスタイルなどが劇的に変化していく可能性もある。世界一の長寿国でありながら、日本は寝たきりの高齢者が非常に多い。豊かな高齢社会を実現するためには、介護老人を減らすことよりも、高齢者の健康を増進するというアンチエイジングの考え方を普及させていく必要がありそうだ。 （続きを読む）

日本の人口問題を語るとき、初めて人口の自然減を体験した2005年はターニングポイントとして記憶されるだろう。今後44年間で3260万人、1年平均すると約74万人減ることになる。静岡市規模の都市が毎年一つずつ減っていくことになる。労働力人口の減少は経済成長率にマイナスの影響を及ぼす。出生数の減少により若年労働者は減りつつある。労働力人口は高齢化しながら減っていくことになる。人口の減少が日本の社会に及ぼす影響は不透明だが、新しい経営戦略、新しいビジネスモデル、新しいマーケティングが求められることは間違いない。 （続きを読む）

定年になったら、実際のところ年金はいくらもらえるのだろう。2002年の東京都の場合、年金は月額21万2500円、消費支出のほうは25万121円になり、赤字になるという。老後の生活を営むのはかなり厳しいようだ。年金ゼロが危惧される現象も近年目立っている。若年層における納付率の低下は、将来、大量の年金ゼロ予備軍の発生が危惧されるばかりか、年金制度の土台そのものを揺るがしかねない。 （続きを読む）

離婚率を調べてみると、同じ離婚率という用語で2種類の指標が使われていることに気づく。一つは、人口1000人当たりの離婚件数で、国民生活白書や国際比較などで使われている。離婚は景気の先行指標であるという指摘はしばしばされるところである。これに対して、もう一つの離婚率は、その年に何組が結婚して何組が別れたかを計る。いわゆる「できちゃった婚」をした24歳以下の若年層の離婚率が飛び抜けて高い。 （続きを読む）