「クルマに対する意識についてのアンケート」調査結果

自主調査 遊ぶ

最近の乗用車販売の成長鈍化の背景には、普及率の上昇といった要因以外に、「クルマ」を保有することに対する関心・興味が購入につながらないことが関係していると考えられる。今後は購入意向の強い高所得者や年齢が比較的高い層等を意識した商品投入・販売、維持・管理ニーズに対応した部品・用品・サービス提供が求められていくと考えられる。

「HIV/エイズに関する4万人の意識調査」調査結果

自主調査 病む

有効回答者数38,474名のうち9割の人が、HIV感染者やエイズ患者が日本で増加していることを認識しているにもかかわらず、その事実に対して、「重要な問題で身近に起こりえる出来事であると考える」と考えている人は約5割にとどまり、「重要な問題として考えるが、 身近に起こりえる出来事ではないと考える」と答えた人は約3割にのぼる。

第6回 環境・社会報告書に関する読者の意識調査結果

自主調査 守る

調査対象とした業種(エネルギー、インターネット、携帯電話、鉄道、金融機関)の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はエネルギーだった。「総合満足度」を地域で比較すると、鉄道輸送網が整備された関東、通信インフラ満足度の高い北海道・九州、地銀への満足度が高い近畿・中部という地域性があらわれています。

働く女性に対するアンケート

共同調査 働く

男女雇用機会均等法(以下「均等法」)が1985年に成立・制定されて20年たった。この間、働く女性の現場はどう変わったのかを探るため、「読売ウイークリー」とインターネット・アンケート・サービス「gooリサーチ」(運営・NTTレゾナント)は共同で今年9月下旬から約1週間かけ、インターネット上で20代以上の働く女性約1万人を対象に意識調査を行った。

観光振興に関する意識調査

自主調査 住む

居住市町村での観光振興への取り組みについて、肯定的意見が多く、特に観光地を有する地域において、観光客来訪によって地域経済の活性化、地域の魅力の認知度向上、にぎわい創出等への評価が高い。関連ビジネス・ボランティアへの参加意向も4割あり、もてなす側として観光に参加する意識が高まりつつあることがうかがえる。

地域産業に関するアンケート

共同調査 住む

住民との共生による地域産業の活性化には何が必要なのか。日刊工業新聞社北東京支局は、NTTレゾナントと共同で一般消費者を対象とした地域産業にかかわる意識調査を実施。住民が求める新しい地域の産業像を探った。

乳がんに関する2万人女性の意識調査

自主調査 病む

回答者の8割を超える女性が乳がんへ関心があるにもかかわらず、身近な病気であることへの認識は2割に満たない。今後は、乳がんに関する情報源であるとする回答が最も多かったテレビやインターネット等のメディアを通じて、乳がんの正しい知識と検診の大切さを広く伝えていく必要性があることが伺える。

情報セキュリティにかかわる意識調査

共同調査 働く

企業の経営者層、一般ビジネスマンともに情報セキュリティーにかかわる教育の重要性は認識しつつも、必ずしも十分な対応ができていないことが、日刊工業新聞社がNTTレゾナントと共同で実施した情報セキュリティーに関する意識調査から明らかになった。

ネット発の書籍に関する調査

共同調査 流行る廃る

ネット上のコンテンツを書籍化した「ネット発の書籍」は、昨年末ごろからのブーム期を終え、次の段階を迎えつつあるように思える。コンテンツの人気から見込んだほどには売れていない本がある一方、2ちゃんねるのロ...

少子高齢化についてのアンケート

共同調査 生きる

毎日新聞がNTTレゾナント社の協力を得て行ったインターネット上でのアンケートで、女性を対象にした「今と何が変わったらもっと子どもを産みたいか」という質問(複数回答)に対し、「子どもがいても働きやすい職場になる」が43.0%でもっとも多かった。