調査結果の検索結果

小学生の放課後の過ごし方として、夕方午後3時〜4時に帰宅する子どもが半数近くを占める一方で、1割以上の子どもが午後5時以降に帰宅していることが分かりました。また、誰と一緒に下校するかという質問に対して、「友達と一緒」が6割以上と最も多くを占めましたが、「ひとりで下校している」という回答が「学校や地域で決められているグループ」を上回っていました。午後5時以降に帰宅、及び、ひとりで下校するという子供がいるという結果から、子どもの下校時の安全面での不安を印象づける内容となりました。 （続きを読む）

チラシは必ずしも新聞と一緒に運ばれてくるわけではなく、Web上でも閲覧することができる。全国の店舗のチラシ情報を集めた、いわゆる「チラシサイト」では、地域を選択するだけで自宅周辺のチラシをチェックでき... （続きを読む）

昨今中古車オークションサイトが増加しているが、中古車購入のための情報収集段階では、販売店、専門情報紙、WEBサイトなどそれぞれのチャンネルの利用が見られるにわたっている。一方、購入自体については回答者の9割以上が中古車販売店で購入しており、インターネットオークションでの購入経験者は全体の４％未満となった。個人にとっては金額が大きい車の購入においては、購入金額が安くなることよりも、アフターケアの充実、情報の信頼性、試乗サービスなどリアルなサービスが欠かせないことが明らかになった。 （続きを読む）

本調査は今年で7回目を数え、「gooリサーチ」に加え、環境情報ポータルサイト「環境goo」も連動した。環境・社会報告書の到達率(認知・閲読状況)、満足度とも低下傾向にある。課題としては、内容や書式が企業間で異なる点や、客観性がない点が多く挙げられている。また近年、専門知識がなくても分かりやすい報告書の作成が求められている。 （続きを読む）

講義内容公開している大学の取り組みについて肯定的に評価した人が79.4％、「講義内容を見られるWebサイトを利用したい」と回答した人は83.5％を占め、大学が講義内容を公開することへの関心の高さがうかがえます。 （続きを読む）

インターネット上で完結できないことは山ほどあるが、ちょうど今の時期にシーズンを迎える「引越し」もその一つだろう。物件探しや内見、そして条件交渉、契約など、住む場所を決めるというのは非常に現実的で、とて... （続きを読む）

PCのウェブサイトでの書籍購入経験者は6割以上。本の種類によって購入チャネルを選択する傾向が伺える。また、携帯電話のウェブサイトでの書籍購入経験者は全体の4.14％。携帯ウェブサイトの利用意向を高める上でPC並みのサービスが課題と言えそうだ。 （続きを読む）

ネットバンキング、ネット証券のサービスが広がりをみせているが、今回は、「金融商品購入時におけるPC、携帯電話の利用について」と題して調査を実施。金融商品に関する情報収集や売買におけるPC、携帯電話のウェブサイトの利用状況、利用意向をレポートした。 （続きを読む）

旅行や仕事など、海外渡航をする人が多くなっている。今回は「海外旅行、海外赴任時における予防接種について」をテーマに調査を実施し、病気への自己防衛に関する意識をレポートした。 （続きを読む）

1都6県在住の「gooリサーチ」登録モニターを対象に「住まい」に関する調査を実施しました。都心の高額賃貸・分譲マンションに対する高所得者層及び高年齢者層の需要が高まっている傾向が見受けられます。64.6％が現状の住環境に対して満足している一方で、引っ越ししたいと考える人も約半数を占めています。 （続きを読む）

社内向けのWeb2.0サービスを導入しているのは、全体の約1割となり、社内での利用はまだまだ浸透していないのが現状だが、プライベートでWeb2.0サービスを利用している人が、社内でも活用している傾向があることから、今後は社内での利用も期待される。 （続きを読む）

企業に勤務するgooリサーチ・ビジネスモニターを対象に「オフィスデザインに関する調査」を実施しました。最近の企業における傾向として、社員のモチベーション向上を目的にオフィスデザインを改善する動きが多く見受けられます。今回の調査により、全回答者の6割以上がオフィスデザインについて、「社員のモチベーション」、「社員間のコミュニケーション」、「社員の創造性」に有効であると肯定的な評価を示しており、今後コストをかけてでも実施すべきであると前向きな意見が見て取れます。 （続きを読む）

従業員の発明開発の対価にかかわる訴訟が多い中、　「青色ＬＥＤ（発光ダイオード）」に関する訴訟を知っている人は、全体の8割以上である一方、従業員の発明開発への対価を定める特許法35条の改正を何らかの形で知っている人は全体の5割という結果となった。また自分が働く会社の特許法35条に伴う社内規定などの改正について、改正もなかったし会社側からの説明もなかった、わからないとする回答を合わせると7割以上となった。また日本の企業の従業員の発明・開発の対価は低すぎると考えている人が全体の7割以上という高い数字を示した。 （続きを読む）

今回は、第１回調査結果「携帯電話＝家族をつなぐ」の続編として、家族の中で「携帯電話」が、どのような内容を伝えるため、どのような方法で使われているのかなど に注目して、「携帯電話」という視点から「家族の... （続きを読む）

「ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」第5回として、IP電話の利用実態について調査を行いました。IP電話サービスとしては、インターネットサービスプロバイダ（ISP）が提供する050型IP電話がADSL回線の普及とともに利用されてきましたが、最近では光ファイバ（FTTH）の急速な普及を背景に、IP電話も利用が進みつつあります。 （続きを読む）

子どもの安全に不安を感じている人は全体の約8割という高い結果が出た。そういった状況の中で実際に安全対策として防犯ブザーを利用している人が3割で全体の中では最も多く、ITサービスの利用者はまだまだ少数である。今後、ITサービスを利用する条件としては費用負担の問題を筆頭にいくつかの改善点が求められていることが分かった。 （続きを読む）

企業において「研究開発」を担当するビジネス・モニターを対象に技術の応用可能性に関する調査を行った結果、約8割の回答者が自社が開発した技術の新たな適用分野や利用法を見つける必要性を感じています。 （続きを読む）

パソコンや携帯電話のウェブサイトを利用して衣服を購入したことがあるかという質問に対して、PCや携帯電話のECサイトを利用して衣服を購入したことがあるという回答が50.50％、ECサイトを利用して物品を購入したことはあるが衣服はないという回答が25.32％、ECサイト利用して購入したことはないという回答が24.18％と約半数の人がウェブサイトを利用した衣服の購入経験があるという結果が得られた。 （続きを読む）

「第三期科学技術基本計画実施に向けた提言」と題して、科学技術、科学技術の内容、政策、教育について関心の程度の調査を実施しました。科学技術に対する関心は40代、50代で約8割、10代、20代は約7割未満となり、世代が若いほど関心が低いことが明らかになりました。また、科学技術教育に関しては、政府が掲げている科学技術教育政策の認知度は低いものの、実験学習の重視、初等中等教育機関と大学との連携促進については、いずれも8割以上の人が必要性を認識しており、国民の大半が潜在的には同意を示していることがわかります。 （続きを読む）

旅行情報の収集・購入にあたり、旅行会社等のＷＥＢサイトを活用している人は全体の約6割程度であった。今後、携帯電話を含むＷＥＢサイトの利用率向上のためには、商品の低価格化、質、情報の信頼性の確保等が求められることが明らかとなった。 （続きを読む）