第10回 環境・社会報告書に関する読者の意識調査結果

自主調査 守る

社会的責任を果たすために企業が取り組むべき経営課題」としては、「地球温暖化の防止、省エネ」がトップで、60.1%の回答者があげている。また、企業が取り組むべき経営課題の優先順位については男女間で大きな差がみられ、女性では、「製品・サービスの安全・安心を第一に考えた経営」(38.8%)と、「地球温暖化の防止、省エネ」(36.8%)が他の項目を大きく引き離して高い優先度をもっているのに対し、男性は、「法蓮遵守」(30.5%)、「経営トップの説明責任」(28.2%)、「企業倫理」(27.9%)などの優先度が高い。

第3回「子どもの携帯電話利用」に関する調査

自主調査 学ぶ

小学生携帯ユーザの9割近くがメールを利用しており、そのうち6割以上がメールをもらってから「10分以内」に返信している現状が明らかとなりました。現在携帯電話を利用していない小学生のうち、「携帯電話が欲しい」派は85%となり、欲しい理由の1位は「メールやカメラ、ゲームなど使ってみたい機能があるから」となりました。

「これからのIR活動の方向性」に関するアンケート調査

自主調査 働く

IR活動を通して、投資家に効果的に伝わっていると考える項目に、「決算・業績説明」「経営方針・中期計画」が挙げられ、伝わっていないと考える項目には、「人材の質」「研究開発・新技術」「環境・温暖化対策」「リスク情報」等、いわゆる無形資産を始めとする項目が挙げられた。

エコ活動に対する意識調査

自主調査 守る

今回の調査では、環境サブパネルの4つのグループより均等に回答者を選び、中でも「環境傍観派(環境意識は高いものの、行動が伴っていない)」と「環境行動派(環境意識が高く、行動も伴っている)」のエコ活動に対する意識や行動の違いを調べました。

第7回 「小学生のインターネット利用に関する調査結果」

自主調査 学ぶ

今回の調査により、小学生のインターネットの利用は一般化し、6年生では約9割が利用していることが明らかになりました。また、小学生のいる家庭においてフィルタリングサービスの利用は2年連続で増加、小学生がいる家庭の25%はフィルタリングサービスを利用しており、着実に普及が進んでいることが伺えます。一方、小学校の指導要領で義務化された「情報モラル」教育を理解している保護者は2割弱にとどまりました。

私立中学校・高等学校対象に、インフルエンザ発生時の連絡手段に関する緊急アンケート調査

自主調査 学ぶ

今回の調査では、中学校・高等学校で緊急連絡時に利用される電話連絡網(リレー式)について、「途中で連絡が止まってしまう(61.8%)」や「連絡が終わるまでの時間が読めないため、待ちの状態がいつまでも続く(45.0%)」など、「伝達スピード」を懸念する声が多くあり、今後利用したい情報連絡手段として、「システムによる携帯・PCへのメール全校一斉送信」「個人・クラス・全校など教員が任意の範囲でメッセージを送ことができる双方向連絡」などインターネットを活用した連絡システムの必要性が浮き彫りになった。

商品開発に関する調査

共同調査 伝える

早稲田大学マーケティング・コミュニケーション研究所とNTTレゾナント株式会社は、全国のgooリサーチ登録モニターを対象に「商品開発に関する調査」として、企業のユーザー参加型商品開発における参加経験と阻害要因について調査しました。

手帳に関するアンケート

共同調査 働く

雑誌「プレジデント」とgoo リサーチの共同調査。20歳以上のビジネスマンで、個人年収、500~600万円と1500万円以上の層に分けて、日々のビジネスシーンにおけるスケジュール管理や習慣について聞いてみました。

第5回乳がんに関する女性の意識調査

自主調査 病む

2005年から始めた本調査は今年で5回目となった。2009年、乳がん検診指針の対象である40歳以上の女性のマンモグラフィ受診率は平均55.4%。日本での乳がんの罹患率が40才代で急上昇するにもかかわらず、40歳以上の女性の検診未経験者(自己検診を含む)が約20%近く存在した。

関西の鉄道利用に関する調査結果

自主調査 住む

昨年から今年にかけて開業した京阪中之島線、阪神なんば線の利用者は、6割弱と各沿線住民の利用率が高い。また新しい路線の整備などで、関西国際空港まで直通で行ける交通手段の増加、乗換え等を含めた空港までの全アクセス時間の短縮などの期待が大きい。鉄道ICカードの保有状況は、鉄道利用者の7~8割がICカードを保有しており、通勤・通学利用者を中心に普及が見られる。乗車機能以外にICカードを、電子マネー(4割弱)、蓄積ポイントの利用(2割)、クレジットカードとして(2割)利用されている。

個人的な学習プロセスにおける情報・情報源に関する調査

共同調査 学ぶ

本調査は、慶應義塾大学SFC研究所が、民間10組織および学外の学識経験者と共同で研究する「eラーニングビジネスモデル研究会」での内容の検討を経て、NTTレゾナントと共同で調査の企画・設計・分析を行ったものです。今回の調査結果から、学習開始前、開始後等のそれぞれのプロセスによって、リアルとネットでのコミュニケーションを使い分けるということがわかりました。

法人ユーザーの携帯電話の導入配布状況・ニーズに関する調査(09年度上期版)

共同調査 費やす

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、従業員数100人以上の大手・中堅企業及び学校・医療福祉法人の総務部門を対象に「法人ユーザーの携帯電話の導入配布状況・ニーズに関する調査」を実施した。個人情報保護対策の一環として、携帯電話・PHSを配布型に切り替える企業が年々増加している実態が明らかになった。もともと法人名義主体の12%から、ここ数年で法人名義主体が3倍強の39%に拡大する傾向が浮き彫りとなった。

ブログの影響力に関する調査

共同調査 伝える

gooリサーチと早稲田大学が共同で実施した調査によると、ブログの影響力を高めるための一つの方法として、時間的経緯や因果関係が明確で、読み手の理解や共感を得られるような「物語性」の高い記事にすることが効果的だと考えられます。その上で、読み手に呼びかけることでさらに効果が上がることが期待されます。