飲食店およびクーポン利用に関するアンケート

共同調査 食べる

グルメ情報がインターネットやテレビ、雑誌、フリーペーパー等数々のメディアから発信されているが、その活用状況やクーポン利用の意向について調査した。クーポンを利用して来店した後も5割以上がリピート客となっている結果から、インターネットやフリーペーパーは、クーポン提供を機にリピート客づくりにも影響を与えていることが示唆される。

第5回小学生のインターネット利用に関する調査

自主調査 学ぶ

子どものインターネット利用状況について、今回新たに質問した「インターネットでコミュニケーションをする相手」では、インターネットをコミュニケーション目的に利用している子どものうち、四分の一が実際に知っている相手ではなくネット上で知り合った相手とコミュニケーションをしていると答えるなど、トラブルや事件のきっかけになりやすいとされているシチュエーションが実際に存在することが明らかとなりました。

第3回 乳がんに関する2万人女性の意識調査

自主調査 病む

乳がん検診を受診したことがある人の割合が、初めて半数を超えた。特に、自己検診を行ったことがある人が増えており、定期的な検診が必要であるという認識が次第に高まってきている。その一方で、乳がん検診を受けない理由のトップは依然として「現在に乳房に異常が見られないから」であり、2位の「検診を受ける機会がない」、3位の「費用が高そう」と合わせて過去2年間での調査結果と同じ結果となった。

食品のトレーサビリティに関する調査

自主調査 食べる

今回の調査では、食品に関する事件やニュースが増えている中、食の安全性を守る取り組みとして始まったトレーサビリティが、どの程度消費者へ浸透しているか明らかにすることを目的としました。何らかの形で食品のトレーサビリティを認知している人は約半数程度で、そのうち「内容まで理解している」と回答した人は2割未満でした。

イントラネットとエンタープライズ2.0に関する調査

共同調査 伝える

イントラ導入企業に勤めている人のうち約4割の人が2時間以上これを利用している中、Web2.0の技術が企業内でも利用され始めている。社員が期待する効果は業務の効率化と社員間でのナレッジ共有、交換、活用や経営層との双方向コミュニケーションであることがわかった。

「地方分権と民間委託」調査

自主調査 生きる

国と地方の施策(公共サービス)をめぐり、地方分権や民間委託の動きが活発になっている。住民側は、教育や福祉に関しては全国一律の基準を期待するものの、地域づくりやインフラ整備、産業振興などについては地域ごとに考えるべきとしている。高等学校や病院・診療所などの広域的なサービスについては都道府県、環境保全などの全国一律の基準を期待するサービスの国への期待度が相対的に高くなっている。

高速道路の料金と利用に関する調査

共同調査 遊ぶ

首都高の距離別料金制導入案が発表された。東京都内の路線では、現在の一律700円が、距離によって400円から1,200円になるという。首都高を利用するドライバーはどのように思っているのか。また導入された場合、首都高利用にどのような変化が生じるのか調査した。

「子どものゲーム利用」に関する調査

自主調査 遊ぶ

8割の子どもが普段ゲームを「やっている」と答えており、そのうち約99%の子どもは自分の家でゲームをやっていることがわかりました。また、「複数(2台以上)もっている家庭」が8割以上という結果から「一家に一台」から「一人に一台」という傾向が伺えます。自分の家でゲームをする時に「ひとりでする」と答えた子どもが7割と最も多く、一人っ子の増加、地域の友だちとの交流の希薄化といった環境が垣間見える結果となりました。

食物のあぶく流行

トレンド 食べる

「フード・ファディズム(Food Faddism)」ということばがある。食物への一時的な流行や熱狂を意味する。一般的に、マスメディアなどから流れる食物に関する栄養・健康情報を、過大評価したり過信したりすることを指して使われている。記憶に新しいところでは、突如として一大ブームを引き起こした"納豆"。テレビの情報バラエティ番組『発掘!あるある大事典2』で、「納豆にダイエット効果がある」と放映されたことで、翌日、スーパーの棚から納豆が消えた。

新型インフルエンザに関する3万人の意識調査(第2回)

自主調査 病む

新型インフルエンザの発生が懸念されている。感染拡大を防ぐためには、感染者が小規模な段階で、非感染者への感染を防ぐための「封じ込め対策」が重要とされている。しかしながら、今回の調査では回答者の約6割が日本国内で新型インフルエンザ患者が発生した場合に「封じ込め対策」が十分に機能しないと考えていることが分かった。

年金記録問題と社会保険庁の情報提供に関する3万人の緊急意識調査

自主調査 暮らす

社会保険庁が広告やホームページで発信している「年金の記録が訂正された例」に関して尋ねたところ、発信情報の到達状況が低いことがわかった。また、85.2%が社会保険庁の情報提供を不十分と考えており、現在の取り組みについても84.4%が低い評価をしている。

企業のブロードバンド利用状況に関する調査(第3回)

自主調査 伝える

今回の調査結果によると、勤務先企業がビジュアルコミュニケーションシステムを導入している割合は29.8%を占めており、導入企業に勤務する回答者の47.6%がビジュアルコミュニケーションシステムを過去3ヶ月間に利用したことがあると回答していることから、ビジュアルコミュニケーションが企業に浸透しつつあることがうかがえます。

やせ過ぎ女性と伸びない身長

トレンド 気になる

運動不足について書いたコラムで、男の肥満が増えていることを紹介したが、体格という観点から日本人の体重や身長はどのような傾向にあるのだろうか。平成16年国民健康・栄養調査結果の「適正体重の認識(自分の体重の認識と実際の体重との一致)」をチェックして見てみよう。すると、男性の場合、肥満・標準・スリムを問わず申告の通りだった人が80.0%、過小評価の人が5.2%、過大評価の人が14.9%である。

原子力へ回帰しようとする欧州

トレンド 守る

2006年の原油価格の高騰。7月には、実にWTI価格で1バレル77.03ドルにまで跳ね上がった。そのわずか2年前には、1バレル30ドル弱で価格上昇が懸念されていたのだから、いかに桁違いだったかが分かる。にもかかわらず、1973年の第一次オイルショックの時のような社会的混乱はまったく起きず、むしろ、電気料金は2年前よりも下がっていた。

進化する携帯電話

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携帯電話の場合はさまざまなアプリケーションやサービスによって、端末自体が生活関連複合ツールともいえる存在に進化してきている。もはや、携帯電話端末なくしては、生活が成り立たないといっても過言でない。

マス4媒体の盛衰

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人間の文明には、情報伝達手段の革新とともに発展してきたという側面がある。文字や印刷の発明が近世までの文化を形作り、19世紀に電信が発明されると、文明の発展は加速し、多様性に富んだ近現代文明を生んだ。20世紀後半において、情報伝達の中心を担ったのが、新聞・出版(雑誌)・ラジオ・テレビの、いわゆる「マス4媒体」であった。