調査結果の検索結果

今回の調査結果より、大学の社会的役割に対する期待の高さが明らかとなりました。講義内容を公開している大学のWebサイトの利用ニーズは7割に上り、講義の評価機能や口コミ機能の追加が求められています。 （続きを読む）

消費者モニターの10代から60代までの方を対象に、携帯電話との関係や存在に関する調査を実施しました。主に、携帯電話との現在の関係や理想的な関係を『人』に例えて調査しました。 （続きを読む）

昨年に引き続き、研究開発投資の凍結・見直しが増加する厳しい状況下の一方で、「研究開発のポートフォリオやロードマップの策定」が進んでいることや、「中核でない研究分野の売却・移管」、「オープン・イノベーションによる外部連携」、「知財の積極的な活用」への関心が増加していることは、現在の逆風を前向きに捉えた日本企業の動きと言える。 （続きを読む）

社会的責任を果たすために企業が取り組むべき経営課題」としては、「地球温暖化の防止、省エネ」がトップで、60.1％の回答者があげている。また、企業が取り組むべき経営課題の優先順位については男女間で大きな差がみられ、女性では、「製品・サービスの安全・安心を第一に考えた経営」（38.8％）と、「地球温暖化の防止、省エネ」（36.8％）が他の項目を大きく引き離して高い優先度をもっているのに対し、男性は、「法蓮遵守」（30.5％）、「経営トップの説明責任」（28.2％）、「企業倫理」（27.9％）などの優先度が高い。 （続きを読む）

小学生携帯ユーザの9割近くがメールを利用しており、そのうち6割以上がメールをもらってから「10分以内」に返信している現状が明らかとなりました。現在携帯電話を利用していない小学生のうち、「携帯電話が欲しい」派は85％となり、欲しい理由の１位は「メールやカメラ、ゲームなど使ってみたい機能があるから」となりました。 （続きを読む）

IR活動を通して、投資家に効果的に伝わっていると考える項目に、「決算・業績説明」「経営方針・中期計画」が挙げられ、伝わっていないと考える項目には、「人材の質」「研究開発・新技術」「環境・温暖化対策」「リスク情報」等、いわゆる無形資産を始めとする項目が挙げられた。 （続きを読む）

今回の調査により、小学生のインターネットの利用は一般化し、6年生では約9割が利用していることが明らかになりました。また、小学生のいる家庭においてフィルタリングサービスの利用は2年連続で増加、小学生がいる家庭の25％はフィルタリングサービスを利用しており、着実に普及が進んでいることが伺えます。一方、小学校の指導要領で義務化された「情報モラル」教育を理解している保護者は2割弱にとどまりました。 （続きを読む）

早稲田大学マーケティング・コミュニケーション研究所とNTTレゾナント株式会社は、全国のgooリサーチ登録モニターを対象に「商品開発に関する調査」として、企業のユーザー参加型商品開発における参加経験と阻害要因について調査しました。 （続きを読む）

2005年から始めた本調査は今年で5回目となった。2009年、乳がん検診指針の対象である40歳以上の女性のマンモグラフィ受診率は平均55.4%。日本での乳がんの罹患率が40才代で急上昇するにもかかわらず、40歳以上の女性の検診未経験者（自己検診を含む）が約20％近く存在した。 （続きを読む）

昨年から今年にかけて開業した京阪中之島線、阪神なんば線の利用者は、6割弱と各沿線住民の利用率が高い。また新しい路線の整備などで、関西国際空港まで直通で行ける交通手段の増加、乗換え等を含めた空港までの全アクセス時間の短縮などの期待が大きい。鉄道ICカードの保有状況は、鉄道利用者の７～８割がICカードを保有しており、通勤・通学利用者を中心に普及が見られる。乗車機能以外にICカードを、電子マネー（４割弱）、蓄積ポイントの利用（２割）、クレジットカードとして（２割）利用されている。 （続きを読む）

本調査は、慶應義塾大学ＳＦＣ研究所が、民間10組織および学外の学識経験者と共同で研究する「eラーニングビジネスモデル研究会」での内容の検討を経て、NTTレゾナントと共同で調査の企画・設計・分析を行ったものです。今回の調査結果から、学習開始前、開始後等のそれぞれのプロセスによって、リアルとネットでのコミュニケーションを使い分けるということがわかりました。 （続きを読む）

gooリサーチと早稲田大学が共同で実施した調査によると、ブログの影響力を高めるための一つの方法として、時間的経緯や因果関係が明確で、読み手の理解や共感を得られるような「物語性」の高い記事にすることが効果的だと考えられます。その上で、読み手に呼びかけることでさらに効果が上がることが期待されます。 （続きを読む）

60歳以上の親をもつモニターを対象に、携帯電話の利用状況や不安に思っていた点・相談にのった点などを調査した。その結果、60歳以上の親の4割以上が携帯電話を利用しており、同じ携帯電話会社を利用している親子の6割以上が「自分（子どもである回答者）が利用していた携帯電話会社に親が合わせた」という結果となった。本人（親自身）が購入した場合、父親からは34.6％、母親からは50.1％の人が購入前に相談にのっている。相談にのった人に、親が不安に思っていた点・相談にのった点を聞いたところ、父親・母親ともに「料金プラン」が最も多く、次いで「契約手続きについて」「電話機本体の価格について」となった。 （続きを読む）

携帯電話のGPSなどを用いた多様な位置情報サービスのうち、最も利用者が多いのは「目的地ナビ」や「天気予報」といった「案内サービス」であり、24.1%だった。また、「今後利用したい」という回答者を含めると65.5%に達し、位置情報サービスが急速に普及している様子がうかがえる。 （続きを読む）

今回の調査結果により、小学生全体での携帯電話利用率、自分専用の携帯電話（端末）の利用率（保有率）ともに平成19年11月に実施した前回調査結果から約1年後の今回調査では、増加していることがわかりました。調査対象となった小学生全体では、「必要な時のみ親から借りて」の利用も含めると6割を超える66.0％が利用し、また、4割以上が自分専用の携帯電話を保有・利用しているという結果となり、全体的に増加が認められます。携帯電話利用についてルールを設定している家庭は、前回調査と比べると、全体的に増加傾向にあり、「利用する機能について」や「電話やメールの相手について」ルールを設定している家庭が増えている実情がわかりました。 （続きを読む）

地球環境に配慮した商品や、売り上げの一部が発展途上国への寄付に回される商品の購入経験を中心に、消費者が企業のCSR活動をどのように受け止めているか調査を行った。環境対応商品等の購入経験については、食品や日用品を中心に、約5割の人が購入したことがあると回答した。主に店頭で見つけた時に購入しており普段から問題意識を持って購入している人は少ない。また、購入経験がない人の7割に今後の購入意向があり、通常価格と同等か1割増しまでの価格帯なら「買いたい」と考えている。一方、購入意向のない人の約半数は、「本当に社会貢献につながっているかが分からない」「価格が高い」と感じる傾向にあった。 （続きを読む）

昨年来の金融危機の影響を受けた企業環境の厳しさから、60.5％が研究開発投資の凍結や見直しを行っている。また「中核でない研究開発テーマや機能の他社への売却や移管」について、35.9%が「関心がある」と回答しており、今後、研究開発機能の売却・移管の傾向も見られる。売却・移管の推進理由については、「研究開発のコスト削減が必要」（31.7%）とコスト削減の視点の一方で、「他社や他研究機関との連携によるオープン・イノベーションが必要」（53.7%）と研究開発の高度化への前向きな回答が示されている。 （続きを読む）

現在の報告書の問題点としては、「各社の内容や書式が異なり企業間比較ができない」が43.8％、次いで「良いことばかりが書かれていて客観的でない」41.9％、「専門用語が多すぎて分かりにくい」41.4％、「数値データを示されても評価ができない」41.0％などとなっており、専門的、詳細な情報よりも"わかりやすさ"を重視する読者が増加していることを示すものと考えられる。また、「生物多様性」については、「言葉だけは知っている」という人の割合は52.4％にのぼり、2010年の生物多様性条約第10回締約国会議（COP10）を背景に徐々に認知されていることがうかがえる。 （続きを読む）

企業が不祥事を起こした際の対応について、消費者に評価をしてもらう調査を行った。企業の不祥事に関する情報は、主にテレビや新聞、インターネットのニュースサイトから得られているが、とりわけテレビの比重が大きかった。また対応として、記者会見での説明と謝罪が強く求められており、再発防止策は第三者の監査役の受け入れを挙げる消費者が多かった。不祥事への対応に加え、自然災害による被害地域への救援物資の提供の有無が、企業イメージに影響を与えることも分かった。 （続きを読む）

2005年から始めた本調査は今年で4回目となりました。乳がん検診（自己検診を含む）を経験したことがない女性は、この4年で12%程度減少しました。また、マンモグラフィの受診率について30代は22.0%、40代は50.2%と倍以上の差があり、厚生労働省の乳がん検診の指針の対象である40歳以上の女性への一定の成果が伺える一方で、40代以上のマンモグラフィ未受診者もまだ半数存在するのも事実です。 （続きを読む）