調査結果の検索結果

医師から患者への病気や治療方法、薬に関する情報提供については、医師が4～5割は伝えている認識であるのに対して、患者側は3割程度で、十分に伝わっていない認識を持たれています。それらは「信頼関係の構築」「患者の満足度」でも3割程度と低い結果にも繋がっています。情報提供の阻害要因のひとつに「診察時間の不足」があり、「時間を充分設けている」との意見は、医師が4割以上に対して患者は2割半と2割程度の開きが見られます。 （続きを読む）

gooリサーチと株式会社フィリップス エレクトロニクス ジャパンは、自宅で自動車を保有している一般消費者の方を対象に「車の空気清浄機利用」に関する意識調査と、2013年春に発売予定の車載用空気清浄機「Philips GoPure2(フィリップス ゴーピュア2)」のモニター調査を実施しました。車載用空気清浄機「Philips GoPure2」の体験レポートです。 （続きを読む）

2005年から始めた本調査は今年で5回目となった。2009年、乳がん検診指針の対象である40歳以上の女性のマンモグラフィ受診率は平均55.4%。日本での乳がんの罹患率が40才代で急上昇するにもかかわらず、40歳以上の女性の検診未経験者（自己検診を含む）が約20％近く存在した。 （続きを読む）

世界人口増加や、トウモロコシのバイオ燃料利用などで、将来の食糧不足が懸念されている。食糧価格の高騰を見越し、中国や韓国、中東諸国、欧米投資ファンドなどは、発展途上国や貧困国の農地、未開発地を買収したり、長期に借り受けて、食糧増産に乗り出している。世界全体の食糧増産に貢献するとの評価がある一方、「貧困国の農地収奪が始まっている」との批判もある。そこで、日本も国を挙げて海外の農地獲得に乗り出すべきかどうかを聞いた。 （続きを読む）

2008年は食品をめぐる事件が多発し、毎日口にする食品に不安を感じる人が8割以上という調査結果が出た。食品に対する消費者の不信感、不安感は、メーカー、流通業者、小売業者など広範囲に及び、輸入食品への不信感は国産品の購入者を増やす結果となった。食品業界や監督官庁は、食の安全指標として流通の特定、食品の認証・製造管理制度などを導入。しかし、制度の認知度は低く、価格が高ければ購入しないなどの声も多い。不況感が増す中、消費者は「安全志向」と「価格重視」のバランスをどのようにとっていくのだろうか。 （続きを読む）

格差の拡大に伴い、日本は先進国かと思わざる得ない状況が生まれている。2006年のOECD対日経済審査報告書では日本の相対的貧困率は加盟諸国のなかでも群を抜く。とりわけ問題なのは所得の再分配がほとんど機能していないこと。グローバル化によって労働力の柔軟性を確保しようとすれば格差は拡大する。その時、社会の安定を保つのが所得再分配だが、日本では逆に再分配後に貧困率が上ってしまっている。セーフティネットの不在は、とりわけ社会的に弱い片親世帯、母子家庭を襲う結果となっている。 （続きを読む）

救急および地域医療体制の不備要因と指摘される医師不足を検証した。ＯＥＣＤによれば、「人口1000人あたりの医師数」は加盟国平均3.0人に対して日本は2.0人と、たしかに少ない。また、「医師の労働実態調査」によれば、過半数の医師が週57時間以上、うち15.0％が週73時間以上という過酷な労働状況にあった。「病院経営の現況調査」に回答した2837病院の43％が赤字という結果を、医師の過酷な労働状態の一因ともとらえられる。医師不足は医療問題の最大要因であると同時に、山積する問題の象徴ともいえそうだ。 （続きを読む）

IPCC第4次報告書では「世界平均気温の上昇は人為起源の温室効果ガスの増加による可能性がかなり高い」と結論づけている。EUは2050年までに地球全体でのCO2排出を半減させることを謳い、日本も「福田ビジョン」を掲げて歩調を合わせたが、現実には先進国が排出量そのものをゼロにしたとしても半減は無理という。現在の社会水準をある程度まで維持しながらCO2排出を減らすには、まったく新しいエネルギー生産技術の開発を進めるとともに、従来の省エネ、CO2の回収、貯留、非化石燃料エネルギーの活用などを合わせた、多角的なエネルギー革命に取り組む必要がある。 （続きを読む）

仕事を持つ若い独身女性が増えている。行動力や購買欲が旺盛で、どの業界も「おひとりさま」と呼ばれる女性客の獲得を狙った商品開発やサービスに力を入れる。単身女性の資産保有額は30代で477万円、40代で890万円、生活費を自己負担しながら貯蓄もしており経済力とともに自立心の高さも感じ取れる。しかしながら、堅実と思われる一方で寂しさも感じており、ペットを飼育することで紛らわしている面もあるようだ。 （続きを読む）

西洋医学中心の医療現場で、欧米を中心に「代替医療」が広まりつつある。人が本来持っている生命力や免疫力を向上させることに主眼が置かれ、急激な治療の効果は期待できないが、継続することによって徐々に症状が緩和されるなどの効果が期待できる。日本の医療機関でも代替医療に対する注目が高まってきている。日本の伝統医療分野であり手軽に利用できる漢方薬、あん摩・マッサージ・指圧、鍼灸などの代替医療も年々市場が拡大している。ただし、代替医療が万能というわけではないので、十分な注意が必要。 （続きを読む）

2007年10月1日現在、3カ月以上を海外で過ごす日本人の長期滞在者と永住者を合わせた海外在留邦人数は108万5671人。1987年に50万人を、2005年には100万人を突破し、その数は政府の統計開始以来一度も減少していない。国別でみると、アメリカが37万4732人と全体の約4割、次いで中国、イギリスと続く。滞在者は、民間企業のビジネスマン、留学生・研究者、国際機関従事者などが多い。海外長期滞在といえば、定年後のシルバー世代の「ロングステイ」も最近話題。今後も世界にはばたく日本人の数はますます増えていきそうだ。 （続きを読む）

日本人は6年以上学校で英語を勉強してきたにもかかわらず、苦手意識を持っている人が多い。実際ＴＯＥＦＬでは、アジア地域でも最低レベルだ。その反動か、語学ビジネスが盛況。また、「語学は早いうちから習わせたほうがよい」と考える親が増えて、3歳から中学生までの子どものうち20％が「英会話・英語教室」に通っており、今後習わせたいお稽古としても21％でトップとなっている。最近は小学校でも英語学習を実施している学校が多く、2007年度には公立小学校の97.1％で英語活動を行っている。英語嫌いの子どもを生み出さないようなプランで英語義務化を推進してほしい。 （続きを読む）

高度経済成長期以降、夫に妻が従うという夫婦の関係に変化画生じている。婚姻数は1972年に110万件をピークに年々減少し、1980年代以降は70万件代で推移している。つまり未婚が増えているということ。一方で離婚率は高く、2007年は254万7475組が離婚している。ただし、「いずれは結婚したい」という未婚者は全体の9割おり、家族を持ちたいという希望者は多い。既婚者の関係では、若い夫婦はコミュニケーションを重視しているが、熟年世代では「妻に依存する夫と、家庭の外に楽しみを見つけようとする妻」という関係が生まれ、夫婦間の意識のすれ違いが目立つ。 （続きを読む）

世界でも他に類を見ないほどキャラクター好きの日本人。キャラクター関連市場が1兆6000億円と巨大になっていることからも、その人気をうかがうことができる。地方自治体や企業などのイベントなどで登場するマスコットキャラクターの、海外でも日本のキャラクターはポップカルチャーの象徴として人気があるなど、時代の流れに沿って新たな文化を生み出している。日本人はストレスを軽くする、リラックスできる存在としてキャラクターを求める傾向が強い。これからもストレス社会を影で支え、ビジネスシーンに活力を与えるキャラクター市場は広がるだろう。 （続きを読む）

ネットと健康はどういう関係にあるか。仕事でコンピュータ機器を使用する際に78％が「身体的疲労・症状あり」と答え、目の疲れ・痛み、首、肩のこり、腰の疲れなどの症状を訴えている。これを軽減するには、合間に適切な休憩を取ることが有効だ。「休憩なし」で作業すると72人が疲労を感じるのに対し、「休憩あり」にすると39人の半数近くに減る。会社でも自宅でも、パソコンと向き合うときには適当に休みを入れること。これが快適なパソコン生活への第一歩といえる。 （続きを読む）

若者のレジャーがインドア化しているからか、自動車が売れない。1998年以降600万台を下回り、2007年には535万台になった。新入社員に今後１年間の自動車購入予定を聞くと、「ある」27.2％に対し、「ない」が72.8％と圧倒的に多い。モノが売れないだけではない。新スポットに積極的に出掛けるという回答も19.0％程度と若者の「行動力」の鈍化を感じる。そうした中、2008年上半期にM1F1層の話題だったのが、「Wii Fit」。まさに「インドア系レジャー」の典型といえる商品が1位となった。 （続きを読む）

少子化問題が取りざたされて久しい。未婚・既婚女性ともに、経済的不安、子育てそのものへの不安を感じている女性が多く、国の施策として「エンゼルプラン」「子ども・子育て応援プラン」を実施しているが、いまだ有効な手立てとはなっていない。夫の家事・育児参加、地域全体が子育てに協力する姿勢などで、子どもを持つことの不安を取り除き、子どもを持つことのメリットをアピールすることが重要である。 （続きを読む）

親の収入の差によって、子どもの進学や進路の選択肢が限定される「子ども格差」が問題になっている。東大に通う学生の親の年収は950万円以上が45．7％と半数近くに及び、教育費の多寡が子どもの進路に大きな影響を及ぼしているのが見てとれる。子どもたちが等しく教育の機会を得られる体制づくりが急がれる。 （続きを読む）

2005年から始めた本調査は今年で4回目となりました。乳がん検診（自己検診を含む）を経験したことがない女性は、この4年で12%程度減少しました。また、マンモグラフィの受診率について30代は22.0%、40代は50.2%と倍以上の差があり、厚生労働省の乳がん検診の指針の対象である40歳以上の女性への一定の成果が伺える一方で、40代以上のマンモグラフィ未受診者もまだ半数存在するのも事実です。 （続きを読む）