調査結果の検索結果

少子化社会となった日本、子供1人あたりの教育費が増えている。世帯主の所得伸び率よりも、教育費の伸び率のほうが大きくなっているのだ。学校以外の教育費が全体的に増加していることから、子供を塾などに通わせている親が多いことがうかがえる。かさむ一方の教育費、世帯の生活費を節約したり、子供自身のアルバイトや奨学金で捻出している。欧米諸国はドイツ以外、公財政支出が平均値と同等、または上回っている。私費負担が最も高いのは韓国。 （続きを読む）

住宅リフォーム市場が拡大中だ。市場拡大の大きな要因の一つは、団塊世代のニーズであろう。建てた家が修繕・修理が必要になった、定年退職などにより資金的な余裕がある。さらに、夫婦二人での生活や子供夫婦との同居など新しい暮らしがスタートするという人も少なくない。住み替え・改善の意向がある世帯のうち、「リフォームを行う」という回答の割合が、「家を購入する」、「家を借りる」、「新築する」を上回っている。 （続きを読む）

核家族化や晩婚化などにより、郊外の一戸建てに住むことに魅力を感じない人が増えている。郊外の一戸建て住宅に住んでいたシニア世代の夫婦が、利便性の高い都心のマンションに移るケースが多く見られる。また、共働き夫婦が職場に近いマンションを選んだり、独身者が一人で住むためのマンションを購入したりする例も増えているという。特に都心部でマンション人気が高まっている最大の理由は、ここ数年、住宅地地価が下落傾向にあり、手ごろな価格で購入できるようになったことだ。 （続きを読む）

成長期にある子どもにとって、食生活の善し悪しは、大人よりもはるかに肉体的・精神的に大きな影響を与える。しかし、いまや食べ物はちまたにあふれ、家庭では一家団欒の食事を摂ることが難しい社会状況だ。食生活に関して子どもを取り巻く状況は非常に厳しいといわざるをえない。ではまず、いまの子どもがどのような食べ物や料理を好んでいるのか、あるいは嫌っているのかをみていくことにしよう。 （続きを読む）

居酒屋に行けば「とりあえずビール」、晩酌も「ふだんはビール1本」というほど、ビールは日本の国民生活に深く浸透している。2005年の日本のビール生産量は、キリンビール株式会社のデータによれば、年間636万キロリットル（発泡酒、第三のビールなどを含む）で世界7位。ただし、ここ数年の日本のビール生産量はほぼ横ばいとなっている。 （続きを読む）

改めて説明するまでもなく、ここ数十年にわたって日本の産業構造は大きく変化した。第一次産業の占める割合は年々減少し、ＧＤＰ(国内総生産)に対する比率も1％台に落ち込んでいる。それと歩調を合わせるように、農業従事者の数も減少を続けてきた。農林水産省の調査によれば、基幹的農業従事者（農業人口のうち、主に農業を仕事としている者）の数は、1970年には700万人を超えていたが、2005年には約3分の1の224万人に減。 （続きを読む）

戦後、特に高度成長期には、日本人の食生活のスタイルが大きく変化して、家の外で食事を摂る機会が増えてきた。それに伴って、戦後の外食産業は発展の一途をたどってきたといってよい。ところが、外食産業の市場規模は1997年の29兆702億円をピークにして、以後は2005年まで連続で低下している。 （続きを読む）

単身世帯の増加や女性の社会進出といった背景によって、「食」のあり方は大きく変わってきた。その象徴となったのが外食産業の拡大である。ところが、1990年代後半から、外食の市場規模は年々縮小し、代わりに成長を続けているのがコンビニエンスストアの弁当や、スーパーやデパートで販売されている惣菜の売上げである。 （続きを読む）

「孤食」ということばがある。家族がいながら一人で食事をすることを意味することばだ。核家族化、男女共同参画社会の進行によって、「家族団欒」で食事をするという光景は減り「孤食」が増えている。2006年にNHKが行った「食生活に関する世論調査」では、家族と同居をしている人に対して、「家族全員で夕食を食べることが、どのくらいあるか」を尋ねている。 （続きを読む）

生活の洋風化に伴って、日本の食生活は大きく変化してきた。米の消費が徐々に低下する一方で、肉類や乳製品などの動物性たんぱく質を多く摂るようになったのが最大の変化だろう。現在、日本人のたんぱく源は、肉類と牛乳・乳製品を合わせた動物性たんぱく質が第一となり、それに続いて魚介類、そして米、穀物などが続く。食生活の変化は、私たちの健康に大きな影響を与えている。なかでも問題となっているのが脂肪分の摂りすぎである。 （続きを読む）

年間企画「日本」の第2部は、格差の実態と是正に向けた取り組みを追った。読売新聞がgooリサーチと共同で、インターネット利用者を対象に行った意識調査では、回答者の約8割が格差の拡大を感じつつも、7割以上が格差を一定の範囲で許容する姿勢を示している。 （続きを読む）

講義内容公開している大学の取り組みについて肯定的に評価した人が79.4％、「講義内容を見られるWebサイトを利用したい」と回答した人は83.5％を占め、大学が講義内容を公開することへの関心の高さがうかがえます。 （続きを読む）

インターネット上で完結できないことは山ほどあるが、ちょうど今の時期にシーズンを迎える「引越し」もその一つだろう。物件探しや内見、そして条件交渉、契約など、住む場所を決めるというのは非常に現実的で、とて... （続きを読む）

QRコードはもはや一般化したと言っていいだろう。携帯電話からキャンペーンサイトへアクセスさせる方法は日々進化している。最近では「コアラのマーチ」の絵柄に画像認識サービスを活用したり、アニメ「クレヨンし... （続きを読む）

約8割の回答者が「健康食品」の利用経験がありと回答しました。多くの消費者に「健康食品」が広く浸透していることが分かりました。利用のきっかけとなった情報源として「テレビ番組を見て」「インターネットを見て」「家族・親族から勧められて」が挙げられました。また、「健康食品」の利用に関する不具合・不満等の経験を質問したところ、利用者の約4割が「期待していた効果が得られなかった」と回答しました。 （続きを読む）

8割以上の女性が乳がんに関心を示す一方、「日本人女性の30人に1人以上がかかる」「女性のがん死亡原因のトップである」といった乳がんに関する実態を理解している人は約2割にとどまり、依然として乳がんに関する認識が低いという実態が浮き彫りとなりました。また、半数以上の人が乳がん検診の経験はなく、日本人女性の原因別死亡者数は「乳がん」が「子宮がん」の約2倍に及んでいるにもかかわらず、検診受診率は「子宮がん」より下回っていることが分かりました。 （続きを読む）

「スポーツの秋」が到来。読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査によると、仕事を持つ人の9割が運動不足を感じていた。しかし、仕事の多忙や金銭的な負担などを理由に、普段はスポーツをしていない人が多い。一方、回答者の7割超がスポーツ観戦に興味を持っていた。 （続きを読む）

夏場、PCにとって新たな脅威となるのが落雷だ。停電によってデータを失うだけでなく、過電流によって機器そのものが使えなくなってしまうこともある。 インターネットコムとgooリサーチが行った調査によると、... （続きを読む）

人の集まるところにトラブルはつきものだが、それはリアルもネット上も同じだろう。ただ、それに伴う不快感についてはネット上のコミュニケーションの方が増幅されるようだ。最近では安全なコミュニティ運営を支援す... （続きを読む）

SkypeはP2P技術を利用した無料IP電話ソフトウェアである。インターネットに接続しているユーザーのPC間ならば無料で音声通話が可能だ。2006年4月には1億ダウンロードを突破しており、Skypeに... （続きを読む）