調査結果の検索結果

金融危機以前に50代以上のビジネスパーソンを対象に行った調査によれば、預貯金以外の資産運用を行っている人は44％。その手段は「株式投資」（62％）と「投資信託」（52％）であった。サブライム問題が表面化して以降、投資から預貯金への再シフトが起こったものの、日本証券業協会によれば、投資環境が悪化している中でも口座数は毎月増加傾向にあるという。こうした環境下での個人金融資産のスタンスは長期投資であるということ。この前提を踏まえ、自らの金融資産を守るためにも金融リテラシーを高めることが不可欠といえる。 （続きを読む）

世界でも他に類を見ないほどキャラクター好きの日本人。キャラクター関連市場が1兆6000億円と巨大になっていることからも、その人気をうかがうことができる。地方自治体や企業などのイベントなどで登場するマスコットキャラクターの、海外でも日本のキャラクターはポップカルチャーの象徴として人気があるなど、時代の流れに沿って新たな文化を生み出している。日本人はストレスを軽くする、リラックスできる存在としてキャラクターを求める傾向が強い。これからもストレス社会を影で支え、ビジネスシーンに活力を与えるキャラクター市場は広がるだろう。 （続きを読む）

『英タイムズ紙』別冊高等教育版が発表した「世界トップ200大学」で、100位以内に入った日本の大学はわずか4校。教育再生会議は、10年以内に日本の大学が上位30校に5校入ることを目標としたが、現実的には厳しい。日本は、教育費の公的支出が少なく、ＯＥＣＤ加盟国28カ国中、最下位。そのうえ、海外の有名大学の整った研究環境に魅力を感じる研究者の海外流出も多い。日本の大学への留学生は、アジアおよび近隣諸国で9割以上を占め、欧米からの留学生はほとんどいない。国際社会で通用する優秀な人材を輩出することが日本の大学の使命である。 （続きを読む）

日本の新設住宅着工戸数は毎年約110万戸で推移している。日本では欧米に比べて中古住宅流通のシェアが極端に低いので、毎年これだけの新設住宅が建築されても余りすぎることはない。日本で中古住宅の需要が少ないのは、欧米では適切な修繕を施した住宅であれば価値が上がり財産となるが、日本の住宅はきれいに住んでいても建物の時価が築15年程度でほぼゼロになってしまうから。地価、教育費が高く建物にコストをかけられないという面もあるが、今後は日本でも住宅の資産家を論議する必要がある。同時に、街並みという問題も考えていかなければならない。 （続きを読む）

今どきの小学生はどんな将来を思い描いているのか。男子のトップは断然、「スポーツ選手」、女子は「パン・ケーキお菓子屋」、と子どもらしい夢を追う。一方、親は子どもの安定を願い、「公務員」、「スポーツ選手」、「医師」などへの就業を望む。やがて高校生になると現実を直視し、男子は「教師」、「法律家」、「公務員」、女子は「看護師」、「教師」、「保育士・幼稚園教諭」などへと願いをシフトしていく。彼らは「暮らしていける収入があればのんびり暮らしていきたい」と思い、「責任が重く」、「自分の時間が持てなくなる」ので偉くなりたくないと感じている。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2008年冬のボーナス支給額が昨冬より減少すると答えた就業者は18.3％で、購買意欲が減少したと答えた就業者は約半数に達した。また、今冬のボーナスで商品・サービスを購入すると答えた層は36.3％となり、昨冬の44.7％を下回った。景気の後退がボーナス支給額に直接与える影響はまだ少ないものの、就業者の消費意欲は著しく減退していることが如実に表れる結果となった。 （続きを読む）

日本など先進諸国が少子化に悩む中、フランスは今、ベビーブームに沸いている。フランスの合計特殊出生率は、1965年の2.82から1994年には1.65まで低下。その後、徐々に上昇し始め、2000年に1.88、2006年には2.00まで回復した。いまや欧州でトップの出生率を維持しており、少子化対策のモデル国として注目されている。パリの街中では、かつてないほどに子ども向けのブティックやヘアサロン、カフェなどが充実し、ベビーカーを押す姿も多くみられるという。 （続きを読む）

ゴールデンウイーク（ＧＷ）真っただ中です。ＧＷなど連休に対する１０～３０歳代の意識を探ってみました。 （続きを読む）

この春、新生活のスタートを機に日記をつけようと考えている人も多いのではないでしょうか。日記に対する１０～３０歳代の意識を探りました。 （続きを読む）

欧米の高級ブランドの大型店がひしめく東京・銀座が今や世界有数のブランド街と称されるなど、海外ブランドにとって日本が魅力的な市場となっています。今回は「海外ブランド品」への意識を探りました。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

「セカンドライフ」の利用経験率は2.0％で、うち現在利用中の者が0.8％と、まだ少数にとどまっていることがわかります。今後の利用意向者は約3割にのぼりますが、そのほとんどが日本語版のリリース後に利用したいとしています。今後はガイダンス機能の充実など参加のハードルが低くなることやグラフィック表示技術の向上のもとで、こうしたコンセプトのサイトの利用が伸びていくことが予想されます。 （続きを読む）

2007年春の黄砂は、日本にいてもすごかった。前夜、激しい雨だったのに、朝になってクルマの屋根を見ると、びっしりと砂埃が貼り付いている。雨粒に黄砂が混じっていたのだ。北京にまで砂漠化が迫っているというニュースを肌で感じる。中国の国家林業局によれば、砂漠化した土地は中国全土の約18%に当たるおよそ174万平方kmに達し、4億人の暮らしに影響が及んでいるらしい。 （続きを読む）

2006年の原油価格の高騰。7月には、実にWTI価格で1バレル77.03ドルにまで跳ね上がった。そのわずか2年前には、1バレル30ドル弱で価格上昇が懸念されていたのだから、いかに桁違いだったかが分かる。にもかかわらず、1973年の第一次オイルショックの時のような社会的混乱はまったく起きず、むしろ、電気料金は2年前よりも下がっていた。 （続きを読む）

米国のアル・ゴア元副大統領が出演した映画「不都合な真実」。最初から最後まで地球温暖化問題をゴア氏が語り続けるという構成にもかかわらず、退屈という反応は少なく、この種の映画としては異例のヒットになった。その後押しもあったのか、2001年以来、京都議定書を離脱したままの米国で、2007年4月、米連邦最高裁がCO2など温室効果ガス(図1)を「大気汚染物質」として、政府に排出規制を促す判決を下している。 （続きを読む）

インターネットのコンテンツとして、動画の存在が急速に大きくなっている。既存のISP（インターネット・サービス・プロバイダー）がポータルサイト拡充の一貫として、動画コンテンツの配信を進めてきたのは事実。しかし、最近はブログやSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の日記などのCGM（消費者生成メディア）からリンクが張られており、そこからさまざまな動画を閲覧することが多くなっている。 （続きを読む）

日本のマンガ、アニメ、ゲームが海外で人気を呼んでいる。戦後、映画が中心だったわが国のコンテンツの輸出は、今ではさまざまな領域で進められている。日本のコンテンツ産業の海外進出はどのような状況になっているのか。日本の市場規模は、全世界の約1割に満たないのが現状である。ちなみに、全世界の市場規模の約半分はアメリカが占めている。日本のコンテンツの国際収支については、ゲームソフトだけで黒字を稼いでいることがわかる。 （続きを読む）

たばこのリスクをおさらいしておこう。喫煙者が非喫煙者と比べて、どのくらいがんにかかりやすいか。だいたい予想はついていたと思うが、あらためて数字の意味を確かめてほしい。疾病のリスクはがんだけではない。なにしろ、たばこの煙に含まれる化学物質は4000種類を超えており、そのうち200種類が有害物質。心筋梗塞などの循環器系疾患や肺気腫をはじめとする呼吸器系疾患、消化器系の胃・十二指腸潰瘍など、実にさまざまな病気の誘因になる。 （続きを読む）

薬剤費は国民医療費の2割程度を占めている。医療費削減のためには厚生労働省は医薬分業を推進する一方では薬価の引き下げも推し進めてきた。規制を緩和し、ジェネリック医薬品（後発医薬品）の使用に道を広げてきたのもそのためだ。 （続きを読む）

病院が減り続けている。厚生労働省の医療施設調査によれば、1990年には全国で1万96軒あった病院が、2005年には9026軒になっている。15年間で1000軒以上の病院がなくなっているのだ。これは20床以上の入院施設を持つ病院に限ったことで、入院施設が20床未満か入院施設がない一般診療所や歯科診療所は逆に増えている。 （続きを読む）