注目集める動画共有サイト

動画共有サイトの草分け的存在が、米国の「YouTube」。創業者が、ディナーパーティーで撮影した動画を参加者と共有しようとしたことからスタートしたサイトだが、全米3大ネットワークの1つであるＮＢＣの人気番組の映像が公開されて問題化したことで知名度がアップした。正式公開された2005年12月の3カ月後の2006年3月には日本の家庭からの月間アクセスが200万件を超え、2006年10月にはGoogleが16億5000万ドルでYouTubeを買収するなど、何かと日本でも話題となった。インターネット利用調査のネットレイティングスが2007年3月に発表したところによると、YouTubeへの日本からの2月の月間アクセスは1017万回となり、サイト開設から1000万回達成までの所要月数14カ月という最速記録を打ち立てた（図1）。ちなみに「Yahoo!JAPAN」は55カ月、「楽天市場」は78カ月かかっている。

YouTubeの認知度向上に合わせ、日本国内でも動画共有サービスは拡大。アスクドットジェーピーの「Askビデオ」やサイバーエージェントの「Ameba Vision」などがサービスを展開している。急速な広がりの一方で、利用実態については、まだ十分に分析されていない面もある。ネットレイティングスの調査でも、YouTubeなどのサービスのトップページからアクセスする積極的利用者は2割程度とみており、大半はブログなどの中でリンクされたＵＲＬなどを経由しているのが現状。このため、実態を明らかにする試みが続けられているところだ。

たとえば、gooリサーチが2006年7月に実施した「第4回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」によると、全体の30.7％が動画共有サイトの利用経験があると回答している。男女の比較では男性の方が多く利用しており、年齢的に分析すると男女とも若年層の利用率が高くなっている。特に10代の男性では65.3％が利用した経験があると回答している。利用する機会についての設問では、「ひまな時にアクセスしている」が55.2％と最も多いが、「ブログやネット上のニュースなどで、興味のある動画が紹介されている場合」との回答が49.3％で続いており、ＣＧＭの影響が大きいことが推測できるとしている（図2）。その一方で、動画共有サイトに動画を掲載したことのある利用者は3.2％にとどまっている。

動画共有サイトの場合、利用者が動画を投稿することでコンテンツが充実する。自作のコンテンツの場合問題はないが、実際はYouTubeがＮＢＣとの間でトラブルを引き起こしたように著作権のような知的財産にかかわる問題が積み残しになっているのも事実だ。国内系の動画共有サイトではコンテンツの事前審査を実施しているところも多いが、著作のからむ「お宝コンテンツ」的なものが完全に排除できているわけではない。利用者側の認識としても、問題視している声は少ないようだ。メディアインタラクティブが2007年2月に実施した調査によるとYoutubueに対する考えの中で著作権侵害の問題があるサイトかどうかについて「個人が楽しむ分には問題ないサイトだと思う」が圧倒的に多く7割を超え、「特に問題がない」を加えると77%にまで達した。（図3）。

動画コンテンツの増加で、影響があると考えられるのがテレビ業界。米国の調査会社ハリス・インタラクティブが2006年12月に実施した調査では、YouTubeを頻繁に利用するユーザーの32％が、「テレビを見る時間が減っている」と回答している（図4）。

実際、日本のテレビ局などもYouTubeに削除依頼を行っているが、その半面、積極的に動画共有サイトサービスを展開するテレビ局もある。フジテレビラボLLCによる「ワッチミー！ＴＶ」や日本テレビによる「第2日本テレビ」などがそれだ。著作権侵害については対抗する必要があるものの、動画そのものが持つ優位性を知っているのもテレビ局といえるからだ。通信と放送の垣根はあるものの、ビジネスとしてスポンサーにソリューションを提供するという点では異質の存在ではない。クロスマーケティングを提供するための新たなビジネスモデルの素材として、活用していこうということだ。

2006年夏から2007年2月末までのトライアルとして動画共有サイト「Clip Life」を提供してきたＮＴＴも、トライアル期間を延長するとともに、ビジネスユーザーをターゲットとした新たなサービスを2007年度中に開始する計画。個人の興味や好奇心を満たすレベルからスタートした動画共有サイト。コンテンツの適格性といった問題点は処理した上で、基本的な楽しみ方はそのままに、個人とビジネスをつなぐツールとして次のステージに進もうとしている。