物価に関するアンケート

共同調査 費やす

ガソリンや食料品などの商品が値上がりしている。読売新聞とgooリサーチは、物価上昇の生活への影響についてアンケート調査した。物価上昇を受け、以前より買わなくなった商品、利用を控えるようになったサービスは、ガソリンが43%と最も多く、バターなどの乳製品(40%)、外食(39%)と続いた。

キャリアプランとビジネススキルについてのアンケート

共同調査 働く

キャリアプランについて最も多かったのは「目標をなんとなく考えている」で35.4%だった。キャリアプランを考える理由は「自分の市場価値を高めたい」が高い一方で、考えていない理由としては「今はまだ必要ない」、「どうやって考えたらいいかわからない」があげられた。ビジネススキルとして現在、持っていると思っているスキルでは「情報収集力」や「理解力」が、また高めたいスキルでは「交渉力・説得力」、「プレゼンスキル・表現力」が高い結果とった。今後、転職する場合に重視することとしては「年収・給与」が最も高く、「社員や職場の雰囲気」、「勤務時間・休日」が続いた。

第20回[トピQ・ネット調査]<コンビニについて>

共同調査 暮らす

コンビニエンスストアは、「買い物」だけでなく、今や様々なサービスを提供してくれます。こうしたコンビニの営業時間を見直そうとする動きが、各地で広がりつつあります。地球温暖化対策の一環として24時間営業を規制し、消費電力を節約しようとするものです。10~30歳代はどのようなことでコンビニを利用し、規制論議をどう受け止めているのでしょうか。

▲食料品に関するアンケート

共同調査 食べる

食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消(地域生産地域消費)」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かりました。また、生活者自身に食品に関する意識の持ち方について3年前と今とを比較してもらったところ、手間や時間を省く"利便性重視"から"安全性重視"に食生活や食習慣が大きくシフトしていることが窺えました。

ミセスのエコ意識についてのアンケート

共同調査 守る

今回のオールアバウトとgooリサーチの共同調査で、環境にやさしい「エコな生活」を意識しているミセスは約8割、エコバッグの日常的な利用者は6割であることがわかった。エコバッグを持ち歩こうと思ったきっかけとしては、「お店のポイント・特典が貯まる」(76.1%)と「環境に良い」(74.0%)がともに高い結果となった。また、オークションサイトや、リサイクルショップ、フリーマーケットのそれぞれの利用者の、出品・購入理由としては、いずれも「価格の安さや収入になる」が約8割と金銭的な理由が大きいものの、オークションサイトやリサイクルショップでは「もったいない」が約4割だった。また、環境に優しい「エコな生活」は72.4%が「節約につながる」と考えている。

ジェネリック(後発)医薬品に関するアンケート

共同調査 病む

特許が切れた先発医薬品(新薬)と成分が同じで価格が安いジェネリック(後発)医薬品。4月から、医師が特に禁止しない限り、原則、使用できるようになった。読売新聞社とgooリサーチは、ジェネリック医薬品の使用経験などについて消費者にアンケート調査した。ジェネリック医薬品を「全く知らない」と答えた人は4%にとどまり、使ったことがある人は23%だった。

新婚旅行についてのアンケート

共同調査 遊ぶ

今回の調査で、新婚旅行に行っている割合は25歳~34歳では66.4%、50歳~64歳では86.8%であることがわかった。行き先では、25歳~34歳では「海外」が73.4%と多く、「ハワイ」(25.4%)と「西欧」(19.2%)が、50歳~64歳では「国内」(71.7%)が多く「九州」(24.3%)があげられた。また、新婚旅行だからこだわったことは、「ゆっくりしたスケジュールを組んだ」、「ホテルのグレードを上げた」が高い結果となった。銀婚式など結婚記念で旅行したいと考える人は約8割、また新婚旅行の場所に再訪したい人は約6割であった。

携帯電話の購入決定(店頭での説明の重視度)に関する調査

共同調査 費やす

携帯電話購入の際の最も決め手となった情報として、現在利用中の機種とこれまでの利用機種ともに「店頭」を挙げた人は約6割程度に達しました。また、新機種購入の際に店頭での案内・説明を受けて、その場で決定する人は約3割で、現在利用中の機種とこれまでの利用機種での変化はみられませんでした。尚、この傾向は2007年12月と2008年5月でも同様の結果になりました。

ゲーム機・パソコンを利用した自己学習に関する調査結果

共同調査 学ぶ

ゲーム機・パソコンを利用した自己学習に関する調査を実施した。近年、個人が基礎学習能力の向上に取り組むようになり、その学習ツールとしてニンテンドーDSなど、ゲーム機やパソコンを利用するようになったことがわかった。また、パソコン学習の1つである、インターネット・イントラネットを利用した「eラーニング」については、学習方法の自由度が高いことや、学習レベルの調節、把握ができることなどに関して、 肯定的な意見を多数得ていることがわかった。それに対し、学習意欲が向上する、資格取得に近づくという意見は少数だった。

ライフスタイルについてのアンケート

共同調査 遊ぶ

株式会社オールアバウトとgooリサーチが、平日のワークスタイルと休日の過ごし方について調査したところ、勤務中の気分転換については、「おやつを食べる、飲み物を飲む」が約6割、「同僚との会話」が約5割あげられた。また、休日では、ひとりで過ごす場合は「インターネットやメールをする」が約8割、「友人と」は「外へ食事に行く」が約4割、「家族と」は「買物」が約5割となった。体の健康面では、「目の疲れ、かすみ、視力低下」が意識されており、さらに、ストレスを溜めないための工夫では「食べる、飲む」や「よく寝る」が約4割であった。

経済指標に関する調査

共同調査 生きる

日本の景気は不透明さを増しており、行方を見定める手がかりとなる経済指標に注目が集まっている。読売新聞とgooリサーチは、経済指標や景気判断の知名度などをインターネットでアンケート調査した。その結果、主要な七つの経済指標・景気判断のうち、「消費者物価指数」と「完全失業率」が最も知名度が高く、ともに81%の人が知っていた。次いで、景気動向指数、日銀短観、四半期別国内総生産(GDP)などの順だった。

習い事についてのアンケート

共同調査 学ぶ

1都3県在住の25-44歳の女性が習い事をしている割合は約3割で、習い事の内容は「スポーツ」が50.3%と高い結果となった。習い事を始めた目的としては「体力アップ」(39.0%)が高い一方で、良かったこととしては「ストレス発散」(41.6%)、「新しい仲間」(31.9%)が高く、当初の目的と実際に始めた後の実感が異なることが伺える。また、習い事にかける費用は、月にレッスン代として5千円以上~1万円未満が36.1%、レッスン代以外(教材・道具など)として5千円未満が約半数という結果であった。

第10回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査

自主調査 伝える

約半数の人がブログまたはSNSを開設(参加)している。またブログを開設している人の4割以上の人が複数開設している。ブログの開設理由は「日記帳・備忘録代わり」が最も多い。更新はPCが中心だが、若年女性は携帯電話との併用との意見が多い。ブログにおけるアフェリエイト導入率は35.2%。そのうち高収入を得ているユーザはごく一部。ブログ・SNSともに4割以上が「0円(収入なし)」と回答している。

第4回企業のブロードバンド利用状況に関する調査

自主調査 学ぶ

企業におけるeラーニングの導入率は29.0%となっている。学習分野では「IT」、「自社業務スキル」が多く、自社開発のeラーニングサービスが42.6%と最も多い。eラーニングのメリットは「受講者のペースに合わせた学習ができる」が多く、デメリットは「一人でパソコン等に向かうため緊張感が保てない」となっている。モチベーション維持策としてeラーニングの効果があると回答した企業は62.0%と、維持策を実施していない企業の37.4%よりも24.6ポイント高い結果となった。

第9回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査

自主調査 伝える

動画共有サイトの利用ジャンルは、音楽系、テレビアニメ系が多い他、企業や有名人等が提供する広告コンテンツの利用経験率も48.4%となっている。また企業や有名人等が自ら提供するコンテンツの内容が良ければ動画共有サイトを利用したいとするユーザが31.7%を占める。

次世代DVDに関するアンケート

共同調査 伝える

高画質の次世代DVD規格で、ソニーなどの「ブルーレイ方式」と、東芝などの「HD DVD方式」が激しく争ったが、東芝が「HD DVD」から撤退し、ブルーレイに一本化される見通しとなった。読売新聞とgooリサーチはこれについて、インターネットでアンケート調査を実施した。

ひとり暮らしの防犯意識に関する調査

共同調査 暮らす

20~35歳の独身会社員が、ひとり暮しの住まいを選んだ理由として「セキュリティ」を挙げた人は13.8%と低く、近所づきあいでも「隣の人の顔も知らない」人は5割弱という結果になった。また、防犯対策としては、「ドアのカギをかける」が意識・行動ともに高く7割に達している。一方で「防犯カメラの設置」や「ピッキングに強いカギ」など、費用負担が発生する対策は意識としては高いものの、行動として現れていないことがわかった。また、防犯対策のための費用は「1万円未満」が7割に達した。