調査結果の検索結果

毎月の自由裁量所得額は同居がいる方に比べ、単身居住者のほうが金額が多く、様々な用途への支出や、消費時間が多い傾向が見られます。特に「外食・グルメ」「貯蓄」では毎月平均1万円前後も支出額が多く、毎週の平均消費時間も「ゲーム、PC、家電、スポーツ・フィットネス」などに費やす時間が長いようです。単身と同居者のそれぞれで用途毎に消費する金額と時間の傾向について、選好するものに特徴が見られる結果となりました。 （続きを読む）

訪日観光時に日本酒の酒蔵を訪問し、日本酒について学習するツアーへの参加意向が高く、訪日観光時の魅力的な観光資源として高く評価されていることが伺える結果となりました。また、日本全国にある複数の日本酒の酒蔵を訪れ、日本酒について学習するために再度日本を訪問したいとの意向も非常に高く、継続的かつ複数回の訪日観光促進策としての期待も伺える結果となりました。 （続きを読む）

家を出る時に100％に充電されたスマートフォンの電池が、夕方頃にはほとんど残っていない。そんな経験がある人も多いのではないだろうか。今回インターネットコムとgooリサーチでは「スマートフォンの充電」に... （続きを読む）

楽天やAmazonなどが成功したことでもわかるように、オンラインショッピングはあっという間に普及したが、さて、ユーザーは普段どのようにオンラインショップを利用しているのだろうか。 そこで、インターネッ... （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが「この冬、欲しい暖房機器」をたずねました。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが、「お気に入りのコーヒーチェーン店」はどこかをたずねました。 （続きを読む）

景気の悪化を受け、節約志向が強まっている。読売新聞とgooリサーチは、節約の目安の一つとして、サラリーマンなど働き手の昼食代についてアンケート調査を行った。その結果、出勤日に１回の昼食にかける金額は「４００円以下」と回答した人が過半数にのぼった。 （続きを読む）

OECDが行った調査によると、日本は肥満の度合いを示すBMI値30以上の肥満人口が加盟国中最低という、世界屈指の「肥満体の少ない国」。しかし、約7割の人が「ダイエット経験あり」と答え、日本人の大半は積極的にダイエットを行っている。なかでも男性は2年前と比較して経験者が増加している。これは2008年4月にスタートした特定健診制度の影響が大きい。成人病の原因ともなるメタボリック症候群を減らそうと啓蒙活動や対策が広がり、ダイエットに積極的でなかった男性の間にも危機感が広まった結果といえる。 （続きを読む）

「飲料メーカー等が行うキャンペーンの参加経験者」に応募手段を聞いたところ、「ハガキ・応募用紙」や「インターネット（パソコン）」を選んだ人は9割近くいた。一方、携帯電話のインターネット経由は20代では5割以上いるものの、50代、60代になると、約1割にとどまり、全体でも約3割という低い結果となった。 （続きを読む）

居酒屋に行けば「とりあえずビール」、晩酌も「ふだんはビール1本」というほど、ビールは日本の国民生活に深く浸透している。2005年の日本のビール生産量は、キリンビール株式会社のデータによれば、年間636万キロリットル（発泡酒、第三のビールなどを含む）で世界7位。ただし、ここ数年の日本のビール生産量はほぼ横ばいとなっている。 （続きを読む）

戦後、特に高度成長期には、日本人の食生活のスタイルが大きく変化して、家の外で食事を摂る機会が増えてきた。それに伴って、戦後の外食産業は発展の一途をたどってきたといってよい。ところが、外食産業の市場規模は1997年の29兆702億円をピークにして、以後は2005年まで連続で低下している。 （続きを読む）

梅雨が明ければ、いよいよ夏本番です。気象庁も今年は「夏らしい夏になりそう」と予報しています。暑い夏をどう乗り切るか、「夏バテ」対策などを探ってみました。「夏バテ」になることがあるかどうかを聞くと「ある」が６７％でした。とくに女性は７３％で「夏バテ」の悩みが強いようです。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチがインターネットで行ったアンケート調査で、自宅でよく飲む飲み物（複数回答）について聞いたところ、緑茶やウーロン茶などの「茶系飲料」が６３％でトップだった。２位の「コーヒー」（４７％）に続き、「水・ミネラルウオーター」（３０％）も３位に入った。健康志向の高まりを背景に、お茶や水などの無糖飲料が多数の支持を受けていることを裏付けた。 （続きを読む）

ダイエット器具、食品、サプリメントなどのダイエット方法が巷に溢れているが、さまざまな情報が氾濫する中で、人々はどのようにダイエットに関する情報を収集しているのか。また、ダイエットに至るきっかけやどのようなダイエット方法を実践し、それによって効果をあげている人はどのくらいいるのか、今後実践したいダイエット方法は何かなど、その利用実態等についてレポートした。 （続きを読む）

男女雇用機会均等法（以下「均等法」）が1985年に成立・制定されて20年たった。この間、働く女性の現場はどう変わったのかを探るため、「読売ウイークリー」とインターネット・アンケート・サービス「ｇｏｏリサーチ」（運営・NTTレゾナント）は共同で今年9月下旬から約1週間かけ、インターネット上で20代以上の働く女性約1万人を対象に意識調査を行った。 （続きを読む）

贈りたいお歳暮はビールだけど、一番もらいたいのは商品券。読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した「ｇｏｏリサーチ」の消費者モニター調査で、お歳暮について聞いた。お歳暮選びで重視するのは「相手の好み」（５１．７％）と「自分がもらったらうれしいかどうか」（４３．６％）。さて、あなたは誰に、何を贈りますか？ （続きを読む）

広告を見て何らかの行動を起こしたいか尋ねたところ、「特に何もしない」がもっとも多く72.4％。目に入る広告は「電車の中」「駅のホーム」が圧倒的に多いものの、その後の行動は「自宅」の方が積極的であることがわかる。 （続きを読む）

何らかの行動を起こすだろうという人の割合は週の後半ほど高くなり、木曜日・金曜日には広告を見た人の3割以上が何らかの行動を考えているようだ。 （続きを読む）

広告に囲まれるのは電車・駅が圧倒的（81％）だが、「自宅」で目に入る広告媒体のトップは「雑誌・フリーペーパー」で、「雑誌」の中でも「裏表紙の広告」と指定する人が多かった。 （続きを読む）

2008年に企業が企画する民間宇宙旅行の費用は20万ドル（約2100万円）。これに対して、41％の人が「100万円未満なら行きたい」と回答。また、7割の人が費用はともかく「宇宙に行きたい」と回答し、興味や関心の高い結果を示した。 （続きを読む）