調査結果の検索結果

ライブコマース視聴者の5割強が商品を購入。分かりやすさと安心・信頼感がポイント （続きを読む）

「SDGs」という言葉について認知している割合は7割を超えるが、「具体的な内容を知っている」のは、3割にとどまる。 （続きを読む）

政府が「2020年までに指導的地位に占める女性の割合を30％」にする目標を掲げていますが、現状はどのようになっているのだろうか。日本経済新聞社とNTTコム リサーチは、20代以上のビジネスマンを対象に女性の働き方についてインターネットでアンケート調査を実施しました。 （続きを読む）

アジア各国のICT事情について連載しているが、今回はアジアのインターネット普及率（Internet Penetration）と経済的な豊かさの関係を見てみたい。ネット普及率は、総じて国の経済的な豊かさと比例している。2012年時点でネット普及率が50％未満のアジア新興国をピックアップし、一人当たり名目GDPと比較してみた。 （続きを読む）

3.11に発生した東日本大震災は、今後の企業のあり方にさまざまな課題を投げかけています。とりわけ社員の安全・安心の確保を前提として、今夏の電力削減対応策、今後の震災への備え・BCP（事業継続計画）施策... （続きを読む）

雑誌「プレジデント」とgoo リサーチの共同調査。年収別に分けて、現代のビジネスマンたちの「時間の使い方」についてアンケートを行いました。日々のスケジューリングから、中長期に渡る目標設定の立て方、また、健康管理、自己啓発、お金の管理等、日々の習慣について探りました。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査では、サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）南アフリカ大会で日本代表が「１次リーグを突破する」と予想する人が４３％だった。岡田武史監督が目標に掲げる「ベスト４以上」との回答は３％。「１次リーグで敗退」が過半数の５６％に上った。 （続きを読む）

IR活動を通して、投資家に効果的に伝わっていると考える項目に、「決算・業績説明」「経営方針・中期計画」が挙げられ、伝わっていないと考える項目には、「人材の質」「研究開発・新技術」「環境・温暖化対策」「リスク情報」等、いわゆる無形資産を始めとする項目が挙げられた。 （続きを読む）

政府は、2020年までの温室効果ガス削減の目標値を、05年比で15％減（1990年比で8％減）と定めた。環境団体などからは、低炭素社会の実現のためにもっと高い数値を掲げて努力すべきだという意見がある。一方、経済界からは、目標が高すぎて産業界や個人への負担が重くなる、という批判が出ている。そこで、この目標値15％について聞いてみた。 （続きを読む）

政府のエコカー減税や買い替え支援策を追い風に起こったエコカー（環境対応車）ブーム。先頭を走るハイブリッドカー（HEV）人気はますます過熱している。　6月の車名別新車販売ランキング（日本自動車販売協会連合会などが発表）では、トヨタ自動車のHEV「プリウス」が2万2292台で、軽自動車を含む総合ランキングで初めてトップになった。受注は20万台を超えた。ホンダのHEV「インサイト」も8782台で、プリウスの勢いには及ばないものの、2月の発売以来、月間販売目標の5000台を大きく上回り続けている。そこで、HEVに乗りたいかどうか、理由とともに聞いた。 （続きを読む）

IPCC第4次報告書では「世界平均気温の上昇は人為起源の温室効果ガスの増加による可能性がかなり高い」と結論づけている。EUは2050年までに地球全体でのCO2排出を半減させることを謳い、日本も「福田ビジョン」を掲げて歩調を合わせたが、現実には先進国が排出量そのものをゼロにしたとしても半減は無理という。現在の社会水準をある程度まで維持しながらCO2排出を減らすには、まったく新しいエネルギー生産技術の開発を進めるとともに、従来の省エネ、CO2の回収、貯留、非化石燃料エネルギーの活用などを合わせた、多角的なエネルギー革命に取り組む必要がある。 （続きを読む）

『英タイムズ紙』別冊高等教育版が発表した「世界トップ200大学」で、100位以内に入った日本の大学はわずか4校。教育再生会議は、10年以内に日本の大学が上位30校に5校入ることを目標としたが、現実的には厳しい。日本は、教育費の公的支出が少なく、ＯＥＣＤ加盟国28カ国中、最下位。そのうえ、海外の有名大学の整った研究環境に魅力を感じる研究者の海外流出も多い。日本の大学への留学生は、アジアおよび近隣諸国で9割以上を占め、欧米からの留学生はほとんどいない。国際社会で通用する優秀な人材を輩出することが日本の大学の使命である。 （続きを読む）

キャリアプランについて最も多かったのは「目標をなんとなく考えている」で35.4％だった。キャリアプランを考える理由は「自分の市場価値を高めたい」が高い一方で、考えていない理由としては「今はまだ必要ない」、「どうやって考えたらいいかわからない」があげられた。ビジネススキルとして現在、持っていると思っているスキルでは「情報収集力」や「理解力」が、また高めたいスキルでは「交渉力・説得力」、「プレゼンスキル・表現力」が高い結果とった。今後、転職する場合に重視することとしては「年収・給与」が最も高く、「社員や職場の雰囲気」、「勤務時間・休日」が続いた。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

２００８年がスタートしました。「一年の計は元旦にあり」と言います。年の初めに目標を立てたか、どんなことを頑張りたいと思っているか、１０～３０歳代の意識を探りました。 （続きを読む）

最終処分量の推移を、リサイクル関連法案の制定時期と関連させて表している。右肩下がりを示す最終処分量の線に、一定の間隔で関連法が印されている。これを見ると、法制度を核とした環境政策が、最終処分量の減少を誘導してきたと考えざるをえない。 （続きを読む）

あなたは1日どのくらいの量のゴミを出していますか、と尋ねられたとしたら、たいていの人は答えられないだろう。で、2004年の1人1日当たりのゴミ排出量をご紹介すると、1086グラムになっている。これが、いかなる意味を持つ数字なのかだが、とりあえず1995年からの推移を見てみると、2000年をピークにして一貫して微減の流れにはある。 （続きを読む）

2007年春の黄砂は、日本にいてもすごかった。前夜、激しい雨だったのに、朝になってクルマの屋根を見ると、びっしりと砂埃が貼り付いている。雨粒に黄砂が混じっていたのだ。北京にまで砂漠化が迫っているというニュースを肌で感じる。中国の国家林業局によれば、砂漠化した土地は中国全土の約18%に当たるおよそ174万平方kmに達し、4億人の暮らしに影響が及んでいるらしい。 （続きを読む）

2006年の原油価格の高騰。7月には、実にWTI価格で1バレル77.03ドルにまで跳ね上がった。そのわずか2年前には、1バレル30ドル弱で価格上昇が懸念されていたのだから、いかに桁違いだったかが分かる。にもかかわらず、1973年の第一次オイルショックの時のような社会的混乱はまったく起きず、むしろ、電気料金は2年前よりも下がっていた。 （続きを読む）

米国のアル・ゴア元副大統領が出演した映画「不都合な真実」。最初から最後まで地球温暖化問題をゴア氏が語り続けるという構成にもかかわらず、退屈という反応は少なく、この種の映画としては異例のヒットになった。その後押しもあったのか、2001年以来、京都議定書を離脱したままの米国で、2007年4月、米連邦最高裁がCO2など温室効果ガス(図1)を「大気汚染物質」として、政府に排出規制を促す判決を下している。 （続きを読む）