調査結果の検索結果

メンタル不調者のうちコロナまん延以降にストレスや悩みが増加した人の実態を明らかにするとともに、メンタルヘルス領域におけるサービスのうち、多くの企業において実施されているストレスチェックテストと社内外の相談窓口へ着目し、サービス・ギャップの実態を明らかにする。特に心理的に影響力の大きいと考えられる「期待」と「抵抗」、また、周辺領域として関連すると考えられる、認知度と利用状況についても明らかにするため調査を実施した。 （続きを読む）

毎月の自由裁量所得額は同居がいる方に比べ、単身居住者のほうが金額が多く、様々な用途への支出や、消費時間が多い傾向が見られます。特に「外食・グルメ」「貯蓄」では毎月平均1万円前後も支出額が多く、毎週の平均消費時間も「ゲーム、PC、家電、スポーツ・フィットネス」などに費やす時間が長いようです。単身と同居者のそれぞれで用途毎に消費する金額と時間の傾向について、選好するものに特徴が見られる結果となりました。 （続きを読む）

興味を持つ商品・サービスの情報取得の方法について、男性は「Web上の特定のサイトから」、女性は「テレビから」が最も高いものの、商品・サービスの購買を検討する際に参考にする情報源では、女性は「家族の意見」が全ての年代で1位と最も参考にしております。家での自由時間に使用する機器は、テレビ、パソコンが高いものの、女性20代に限ってはスマートフォンの使用が顕著に高い傾向が見られます。最近は複数の機器を同時併用して情報探索する傾向が全年代で7割弱まで進み、特に「テレビ・パソコン」、「テレビ・スマホ」、「パソコン・スマホ」の併用パターンが多くなっております。 （続きを読む）

2016年4月1日から「電力の完全小売自由化」がスタートし、様々な事業者が電気の小売市場に参入、様々な料金メニュー・サービスを提供する事業者が続々と登場している。これまで自由に選べなかった電力供給会社を、各家庭で電気を購入できるようになったが、実際に変更した人はどのくらいいるのだろうか。5月末時点で電力会社を変更した（申込んだ）世帯は4.4％で、変更を検討した世帯は17.5％、63.9％が様子見という結果であった。 （続きを読む）

再就職希望の女性の学習意向スキルと、雇用側企業が求めるスキルとの間でミスマッチが生じており、再就職には企業側が求める能力のスキルアップも考慮すべきであることが推察される。能力・スキルを習得したい場所として「書籍、教材」「通信講座」などが高いが、『正社員』で就業したい方の回答には「大学・大学院」での学習意向もみられる。より専門的な知識や他者との問題意識共有や協働による学習の場所として、大学への期待も伺える。 （続きを読む）

スマートフォンやタブレット端末が普及する中、静止画に加え動画の撮影シーンも増えていることが想定されます。また、デジタルビデオカメラでは近年プロ向けの機器も発売されるなど、動画を撮影するシーンは機器によって異なる使い方をなされていることが想定されます。このことから、gooリサーチは20代以上の働いている方を対象に、個人（ご家庭）と業務向けでの動画撮影に関する実態について調査致しました。 （続きを読む）

楽天やAmazonなどが成功したことでもわかるように、オンラインショッピングはあっという間に普及したが、さて、ユーザーは普段どのようにオンラインショップを利用しているのだろうか。 そこで、インターネッ... （続きを読む）

このレポートはインターネットコムとgooリサーチによる、「家電に関する定期調査」の第3回となる。この調査では、製品ごとの所有率や、購入先、製品選びのポイントなどについて定期的に調査・報告していく。 今... （続きを読む）

仕事を持つ若い独身女性が増えている。行動力や購買欲が旺盛で、どの業界も「おひとりさま」と呼ばれる女性客の獲得を狙った商品開発やサービスに力を入れる。単身女性の資産保有額は30代で477万円、40代で890万円、生活費を自己負担しながら貯蓄もしており経済力とともに自立心の高さも感じ取れる。しかしながら、堅実と思われる一方で寂しさも感じており、ペットを飼育することで紛らわしている面もあるようだ。 （続きを読む）

親の収入の差によって、子どもの進学や進路の選択肢が限定される「子ども格差」が問題になっている。東大に通う学生の親の年収は950万円以上が45．7％と半数近くに及び、教育費の多寡が子どもの進路に大きな影響を及ぼしているのが見てとれる。子どもたちが等しく教育の機会を得られる体制づくりが急がれる。 （続きを読む）

ガソリンや食料品などの商品が値上がりしている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、物価上昇の生活への影響についてアンケート調査した。物価上昇を受け、以前より買わなくなった商品、利用を控えるようになったサービスは、ガソリンが４３％と最も多く、バターなどの乳製品（４０％）、外食（３９％）と続いた。 （続きを読む）

食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消（地域生産地域消費）」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かりました。また、生活者自身に食品に関する意識の持ち方について3年前と今とを比較してもらったところ、手間や時間を省く"利便性重視"から"安全性重視"に食生活や食習慣が大きくシフトしていることが窺えました。 （続きを読む）

新型インフルエンザの発生が懸念されている。感染拡大を防ぐためには、感染者が小規模な段階で、非感染者への感染を防ぐための「封じ込め対策」が重要とされている。しかしながら、今回の調査では回答者の約６割が日本国内で新型インフルエンザ患者が発生した場合に「封じ込め対策」が十分に機能しないと考えていることが分かった。 （続きを読む）

働く女性たちは、自らの「住宅」に対してどのような価値観をもっているのだろうか。既婚・未婚別や年代別に分析することにより、働く女性たちの「住宅」に対する意識を探った。 （続きを読む）

白物ネット家電の発売が進む中、現在、利用されているサービスは何なのか？また今後求められているサービスはどのようなものかを調査した。 （続きを読む）

「乳幼児医療費助成／小児医療費助成」制度は、公的子育て支援において重要な役割を果たしていながらも、自分の住む自治体の医療費助成については4割以上が不満を抱えており、適用年齢の上限の拡大や年収制限の緩和が期待される。 （続きを読む）

近年、若者の就労形態で増えてきている「フリーター」。2003年には217万人にまで増加したが、その後は漸減傾向にある。フリーターとともに、若年層の間で増加しているのが、就学、就労、職業訓練のいずれも行っていない「ニート（NEET）」と呼ばれる層。その数は2005年には64万人と、ここ4年間横ばいの状態が続いている。フリーターやニートの増加は労働力の質の低下、ひいては日本経済の競争力の減退という事態にもつながりかねない。少子高齢・人口減少社会が本格化した日本にとっては早急に手を打つべき問題となっている。 （続きを読む）

日本は1970年に高齢化率が7％を超え、1994年に14％、2005年には20％を突破した。高齢者の一人暮らしも増えてくる。この25年で子どもや孫との同居を強く望む高齢者は減ってきている。2010年以降は戦後生まれの高齢者が登場し、高齢者の嗜好やライフスタイルなどが劇的に変化していく可能性もある。世界一の長寿国でありながら、日本は寝たきりの高齢者が非常に多い。豊かな高齢社会を実現するためには、介護老人を減らすことよりも、高齢者の健康を増進するというアンチエイジングの考え方を普及させていく必要がありそうだ。 （続きを読む）

住宅リフォーム市場が拡大中だ。市場拡大の大きな要因の一つは、団塊世代のニーズであろう。建てた家が修繕・修理が必要になった、定年退職などにより資金的な余裕がある。さらに、夫婦二人での生活や子供夫婦との同居など新しい暮らしがスタートするという人も少なくない。住み替え・改善の意向がある世帯のうち、「リフォームを行う」という回答の割合が、「家を購入する」、「家を借りる」、「新築する」を上回っている。 （続きを読む）

「孤食」ということばがある。家族がいながら一人で食事をすることを意味することばだ。核家族化、男女共同参画社会の進行によって、「家族団欒」で食事をするという光景は減り「孤食」が増えている。2006年にNHKが行った「食生活に関する世論調査」では、家族と同居をしている人に対して、「家族全員で夕食を食べることが、どのくらいあるか」を尋ねている。 （続きを読む）