調査結果の検索結果

日本で近年定着しつつあるダイバーシティ・マネジメントについて企業の取り組み実態を調査したところ、9割以上の企業で何らかのダイバーシティ・マネジメントを行っていました。取り組みの成果は「従業員のモチベーション向上」と「優秀な人材登用」が多く挙げられる一方、ダイバーシティという考え方が周知徹底されていない、社員の理解や意識が低いという課題が存在することも明らかになりました。 （続きを読む）

社会におけるITの重要性が高まる中でIT人材には深く幅広い能力が求められ、昨今の世界同時不況や、新技術の台頭をはじめとしたグローバル競争の激化を通じて、IT人材の意識は大きく変化しつつあります 。 人... （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが「好きなボードゲーム」は何かを聞いたところ、「人生ゲーム」が１位となった。 （続きを読む）

7月21日に衆議院が解散し、8月30日への投開票に向けた動きが本格化している。各政党からマニフェストも公表され、政策の違いも明らかになってきた。そこで、今度の衆院選で何を基準に投票するかを聞いた。 （続きを読む）

国の2009年度補正予算に「国立メディア芸術総合センター（仮称）」の建設費117億円が計上された。アニメ、漫画、映画などの作品を展示するための美術館で「アニメの殿堂」とも呼ばれる。麻生太郎首相らは日本が誇る文化を発信できると胸を張る一方、「ムダ使い」「中途半端」などの批判もある。そこで、この施設の評価について聞いた。 （続きを読む）

この「携帯電話買い替えニーズ定期リサーチ」はインターネットコム株式会社とgooリサーチが2004年4月より定期的にレポートしているもので、今回はその第45回となる。 調査対象は、全国の10代から50代... （続きを読む）

2008年は食品をめぐる事件が多発し、毎日口にする食品に不安を感じる人が8割以上という調査結果が出た。食品に対する消費者の不信感、不安感は、メーカー、流通業者、小売業者など広範囲に及び、輸入食品への不信感は国産品の購入者を増やす結果となった。食品業界や監督官庁は、食の安全指標として流通の特定、食品の認証・製造管理制度などを導入。しかし、制度の認知度は低く、価格が高ければ購入しないなどの声も多い。不況感が増す中、消費者は「安全志向」と「価格重視」のバランスをどのようにとっていくのだろうか。 （続きを読む）

2007年10月1日現在、3カ月以上を海外で過ごす日本人の長期滞在者と永住者を合わせた海外在留邦人数は108万5671人。1987年に50万人を、2005年には100万人を突破し、その数は政府の統計開始以来一度も減少していない。国別でみると、アメリカが37万4732人と全体の約4割、次いで中国、イギリスと続く。滞在者は、民間企業のビジネスマン、留学生・研究者、国際機関従事者などが多い。海外長期滞在といえば、定年後のシルバー世代の「ロングステイ」も最近話題。今後も世界にはばたく日本人の数はますます増えていきそうだ。 （続きを読む）

日本の新設住宅着工戸数は毎年約110万戸で推移している。日本では欧米に比べて中古住宅流通のシェアが極端に低いので、毎年これだけの新設住宅が建築されても余りすぎることはない。日本で中古住宅の需要が少ないのは、欧米では適切な修繕を施した住宅であれば価値が上がり財産となるが、日本の住宅はきれいに住んでいても建物の時価が築15年程度でほぼゼロになってしまうから。地価、教育費が高く建物にコストをかけられないという面もあるが、今後は日本でも住宅の資産家を論議する必要がある。同時に、街並みという問題も考えていかなければならない。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2008年冬のボーナス支給額が昨冬より減少すると答えた就業者は18.3％で、購買意欲が減少したと答えた就業者は約半数に達した。また、今冬のボーナスで商品・サービスを購入すると答えた層は36.3％となり、昨冬の44.7％を下回った。景気の後退がボーナス支給額に直接与える影響はまだ少ないものの、就業者の消費意欲は著しく減退していることが如実に表れる結果となった。 （続きを読む）

ここ20年ほどは美容や健康に対する意識の高まりから、エステティック市場への注目は高まる一方である。もっとも、ここ数年のエステティックサロンの市場規模はほぼ横ばいで推移。内訳を見ると、脱毛などの施術市場が全体の6割近くを占め、物販市場が3割強、そしてメンズエステ市場が8.5％という比率になっている。施術市場のうちレディスとメンズの比率は約7:1という。まだまだ圧倒的にレディスの割合が多いものの、ここに来てメンズ市場の伸びが著しい。 （続きを読む）

2005年度、日本では3万2552人の人が自殺した。これは交通事故の死亡者の5倍以上の数である。1日平均で約89人。1時間に約3.7人が自殺していることになる。未遂者も含めたらこの数倍の人が毎日死のうとしているわけだ。恐ろしくなるほどの多さである。海外各国と比較しても日本の自殺者は多い。人口10万人当たりの自殺率は世界で第10位。 （続きを読む）

宗教や人種や時代を問わず、世界中のどこにでもギャンブルは存在する。賭け事がもたらす興奮は、良くも悪くも人間の根源的な欲望からくるものだろう。だからこそ昔から「ギャンブルは不況に強い」と言われ続けてきた。危険、犯罪といったギャンブルの持つマイナスイメージも、近年は身近なレジャーとして幅広い層に幅広い年代に認知されることで払拭され、競馬場などでは女性や家族連れの姿が当たり前になるほど浸透してきた。 （続きを読む）

週休2日制を導入している企業が大半を占めるようになったが、国際的にみると日本人の労働時間はまだまだ長い。また、取得できるはずの有給休暇の半分も消化していない。しかし、時間のゆとりはなくても、余暇に対する需要は年々高まってきている。物質面が満たされた現代、次は精神的な充実感を大切にしたいと考えている人が多いようだ。こうした意識の変化は、今後の余暇活動にも大きな影響を与えると予想される。 （続きを読む）

景気回復の影響は、失業率の改善だけでなく求人の面にも表れてきている。バブル崩壊後、「終身雇用」と「年功序列」という日本独特の雇用システムも、リストラや成果主義などを導入する企業も現れた。それに伴い格差が問題となっている。この10年間で主に中間層から低所得層へと下方シフトが起こり、所得の二極分化が進んだといえそうだ。格差の拡大・固定を回避するには「機会の不平等」を排除し「結果の不平等」を容認することが必要だ。 （続きを読む）

核家族化や晩婚化などにより、郊外の一戸建てに住むことに魅力を感じない人が増えている。郊外の一戸建て住宅に住んでいたシニア世代の夫婦が、利便性の高い都心のマンションに移るケースが多く見られる。また、共働き夫婦が職場に近いマンションを選んだり、独身者が一人で住むためのマンションを購入したりする例も増えているという。特に都心部でマンション人気が高まっている最大の理由は、ここ数年、住宅地地価が下落傾向にあり、手ごろな価格で購入できるようになったことだ。 （続きを読む）

読売ウイークリーはgooリサーチと協力してアンケート調査を行い、全国の1万1648人から回答を得た。景気のゆくえから、活躍が期待される芸能人、女子アナまで、大胆に占ってもらった。「当たるも八卦、当たらぬも八卦」で、ご覧いただきたい。 （続きを読む）

日刊工業新聞とNTTレゾナントが共同実施した意識調査によると、今春の新入社員は職種を最も重視して就職先を選んだことがわかった。また、回答者の44％が一番大切にしたいものは「家族」と答えた。 （続きを読む）

「ニート」日本社会にすっかりなじんだ感のあるこの言葉。通学もせず働いてもいない無業者を指し、推計でその数64万人。200万人を超えるフリーターの増加とともに多方面への影響が懸念されている。アンケート結果でも「ニートは社会にとって問題」という共通認識ができていることがわかった。 （続きを読む）

gooリサーチ消費者モニターのうち、就業中の女性を対象に、平成15年2月4日(火)から2月6日(木)にかけてアンケートを実施。本調査では、消費活動のカギといわれる女性の中でも、収入を得ている就業者に対して不況下の意識を聞いた。その結果、93.6％が不況を感じていることが明らかになった。 （続きを読む）