大衆が支えるギャンブル

宗教や人種や時代を問わず、世界中のどこにでもギャンブルは存在する。賭け事がもたらす興奮は、良くも悪くも人間の根源的な欲望からくるものだろう。だからこそ昔から「ギャンブルは不況に強い」と言われ続けてきた。危険、犯罪といったギャンブルの持つマイナスイメージも、近年は身近なレジャーとして幅広い層に幅広い年代に認知されることで払拭され、競馬場などでは女性や家族連れの姿が当たり前になるほど浸透してきた。

ところが今、そのギャンブル神話に異変が起きている。日本で公に認められているギャンブルには中央競馬、地方自治体などが主催する公営競技（競馬、競艇、競輪、オートレース）のいわゆる公営5競技と、パチンコ、公営くじ（宝くじ、toto）がある。（財）社会経済生産性本部がまとめた「レジャー白書2006」をみると、余暇市場は1996年に90兆円を突破したのをピークに縮小傾向が続き、2005年には80兆930億円となっている（図1）。ここ数年は景気回復の兆しと共に、市場も上向きに転換し明るいニュースも増えてきた。それにも関わらず、ギャンブル市場だけがなぜか下げ止まらない。

これは公営ギャンブルの不振によるものが大きい。生活情報センターの「余暇・レジャー総合統計年報2006」によると、公営5競技の年度別合計売上額は1984年には4兆8000億円だったものが、ピークの1991年には8兆9389億円となり、わずか7年でダブルスコアをマークするほどの活況となった。しかしその後は急落の一途をたどり、2004年には5兆3295億円まで落ち込んでいる。総入場者数も4820万人とピークの約半数という厳しさ。特に公営ギャンブルは前年比売上が90%を割り込む競技も多い、深刻な状態だ（図2）。

これらはレジャーの多様化や、totoやナンバーズなど競合の増加、ファンの高齢化などが原因と考えられているが、地方自治体の貴重な財源としてもてはやされたのも今は昔。赤字補填する事態に陥る自治体も多く、撤退を決める自治体や組合が全国で相次いでいる。

冬の時代が続く公営競技で唯一健闘しているのが中央競馬だ。中央競馬は1980年代後半にオグリキャップや武豊騎手などのスターが相次いで登場し、1997年に史上初の4兆円超えとなる4兆7億円を記録したが、その後は減少を続け、2004年にはついに3兆円を切った。しかし、花火大会など競馬以外のイベントを積極的に行ったり、入場無料のファンサービスデーや、競馬場内に無線LANスポットを設けたり、携帯電話やパソコンでインターネットを通じて馬券を購入できる「即PAT」システムを導入するなど、新規開拓やファンサービスを精力的に行ったことが効を奏して売上額の前年比減は年々縮小している。

また、2007年から日本競馬は競馬開催国の国際パート1国に昇格した。これにより日本産馬が国内で活躍することで、その馬と血統が国際的な評価を得ることができ、また優良な外国調教馬の出走が促進されることから、日本の競馬・生産がよりレベルアップすると期待されている。イギリスやアメリカ、フランスなどの競馬先進国と比較して、日本は競馬の売上金が飛び抜けて多く、世界シェアの約3割を占める競馬大国でもある（図3）。大衆レジャーとして親しまれる競馬が、国際的に高いレベルにあることが認められたことでどう変化するのだろうか、今後の動向に注目したい。

多くのギャンブル市場が伸び悩む中、好調なのはパチンコと宝くじだ。1994年より年間売上高が約30兆円前後で推移しているパチンコは、余暇市場の3割以上を占める「娯楽の王様」（図4）。日本の国民医療費と同レベルという、ケタはずれの巨大市場だ。

警察庁の調べによると、2005年の店数はパチンコ店が13163店、パチスロ店が2002店。パチンコ店が減る傾向の中、よりギャンブル性の高いパチスロ店が10年前の4倍に増加するなどの変化が見られる。また、全国の総店数は10年前より3000店減少しており、参加人数や回数も微減が続いている。さらに2007年には遊技機規則改正によって、射幸性の高いマシンの規制などが始まり、何らかの影響が出そうだ。

1968年に1等賞金が1000万円となった宝くじは、その後獲得賞金を伸ばし続け、1996年に1億円、1999年に2億円を突破。賞金が高額化するのに比例して売上も伸び続け、2001年以降は年間売上高1兆円台で推移している（図5）。

年齢性別や場所を問わず誰でも楽しめる手軽さや、賞金の高額化が人気に拍車をかけているようだ。エンタテインメントビジネス研究所が行った「平成17年度全国ギャンブル型レジャー参加実態とカジノに対する意向調査」でも、過去1年で参加したギャンブル型レジャーが「宝くじ」と答えた人は全体の6割強を占め、ダントツのトップ。宝くじが日常的に親しまれているのがわかる（図6）。