調査結果の検索結果

インターネットのコンテンツとして、動画の存在が急速に大きくなっている。既存のISP（インターネット・サービス・プロバイダー）がポータルサイト拡充の一貫として、動画コンテンツの配信を進めてきたのは事実。しかし、最近はブログやSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の日記などのCGM（消費者生成メディア）からリンクが張られており、そこからさまざまな動画を閲覧することが多くなっている。 （続きを読む）

20世紀末から急速に普及し、情報入手の主要ツールとなったインターネット。しかし、現在では単なる情報入手ツールにとどまらず、コミュニケーション・ツールとして不可欠の存在になっている。しかも、必要な時に必要な情報を取り出せるという意味では、既存の活字や放送より利便性が高いため、メディアの世界においても主役といっていい存在になっている。 （続きを読む）

音楽CDの売上げが落ち込んでいると言われて久しいが、日本レコード協会の調査によってもそのことは裏付けられる。音楽ソフト低迷の最大の原因とされているのが、インターネットや携帯電話を利用した音楽配信である。配信された音楽を聴くためのツールとして、中心的な存在となっているのが、アップルのiPodに代表される携帯音楽プレイヤーである。 （続きを読む）

病院が減り続けている。厚生労働省の医療施設調査によれば、1990年には全国で1万96軒あった病院が、2005年には9026軒になっている。15年間で1000軒以上の病院がなくなっているのだ。これは20床以上の入院施設を持つ病院に限ったことで、入院施設が20床未満か入院施設がない一般診療所や歯科診療所は逆に増えている。 （続きを読む）

2005年度、日本では3万2552人の人が自殺した。これは交通事故の死亡者の5倍以上の数である。1日平均で約89人。1時間に約3.7人が自殺していることになる。未遂者も含めたらこの数倍の人が毎日死のうとしているわけだ。恐ろしくなるほどの多さである。海外各国と比較しても日本の自殺者は多い。人口10万人当たりの自殺率は世界で第10位。 （続きを読む）

週休2日制を導入している企業が大半を占めるようになったが、国際的にみると日本人の労働時間はまだまだ長い。また、取得できるはずの有給休暇の半分も消化していない。しかし、時間のゆとりはなくても、余暇に対する需要は年々高まってきている。物質面が満たされた現代、次は精神的な充実感を大切にしたいと考えている人が多いようだ。こうした意識の変化は、今後の余暇活動にも大きな影響を与えると予想される。 （続きを読む）

日本の年間出生数は第2次ベビーブーム期のピークだった1973年以降、30年以上にわたって減り続けている。第1次ベビーブーム期の年間出生数は約270万人だったから、今はその4割程度しか生まれていないことになる。なぜ少子化が進んでいるのか。大きな要因としては、晩婚化・晩産化、そして未婚化が挙げられる。少子化は労働力人口や消費人口の減少につながり、総体としてのマーケットは縮小するかもしれない。だがビジネスチャンスまで減っていくわけではないのである。 （続きを読む）

日本の人口問題を語るとき、初めて人口の自然減を体験した2005年はターニングポイントとして記憶されるだろう。今後44年間で3260万人、1年平均すると約74万人減ることになる。静岡市規模の都市が毎年一つずつ減っていくことになる。労働力人口の減少は経済成長率にマイナスの影響を及ぼす。出生数の減少により若年労働者は減りつつある。労働力人口は高齢化しながら減っていくことになる。人口の減少が日本の社会に及ぼす影響は不透明だが、新しい経営戦略、新しいビジネスモデル、新しいマーケティングが求められることは間違いない。 （続きを読む）

離婚率を調べてみると、同じ離婚率という用語で2種類の指標が使われていることに気づく。一つは、人口1000人当たりの離婚件数で、国民生活白書や国際比較などで使われている。離婚は景気の先行指標であるという指摘はしばしばされるところである。これに対して、もう一つの離婚率は、その年に何組が結婚して何組が別れたかを計る。いわゆる「できちゃった婚」をした24歳以下の若年層の離婚率が飛び抜けて高い。 （続きを読む）

未婚率の上昇が止まらない。正しくは、未婚者数と単身世帯数は重ならない。いわゆるパラサイト・シングルで、若い世代の場合、実家にそのまま居続ける未婚者が多いからだ。男女とも、結婚したくないわけではないらしい。女性からすれば、幾多のデメリットを補って余りある「適当な相手」でなければ、結婚する意味がないということなのかもしれない。一方、若年独身男性では、「結婚していない理由」として、半数近くが「経済力がないから」と答えているのが、格差社会を連想させて注意を引く。 （続きを読む）

未婚率が上がり続けている。「国勢調査」と「人口統計資料集」をベースに作成された「年齢別未婚率の推移」を見ると、25〜29歳の男性の未婚率は遂に70%ラインを超えている。なぜ、結婚という人生の選択肢は軽くなったのだろうか。女性にとって、結婚の経済的メリットが稀薄になっている。女性が結婚の対象として「適当な相手」を選ぶとき、何よりもまず「相手の人柄」を見て、次に、「家事・育児に対する理解と協力」と「自分の仕事に対する理解と協力」が期待できるかをチェックするのは当然のことだ。 （続きを読む）

成長期にある子どもにとって、食生活の善し悪しは、大人よりもはるかに肉体的・精神的に大きな影響を与える。しかし、いまや食べ物はちまたにあふれ、家庭では一家団欒の食事を摂ることが難しい社会状況だ。食生活に関して子どもを取り巻く状況は非常に厳しいといわざるをえない。ではまず、いまの子どもがどのような食べ物や料理を好んでいるのか、あるいは嫌っているのかをみていくことにしよう。 （続きを読む）

インターネットの無料動画サービスの利用が拡大しており、インターネット動画配信を含む全動画視聴に対する従来型のテレビ放送視聴時間の占める割合は、若年層において6割程度となっています。 （続きを読む）

映像鑑賞サービスが多様化する中、3人に1人がオンライン映像配信サービスを利用したことがあると答えている。今後はモバイル端末におけるサービスの充実が、オンラインサービス普及の鍵となりそうだ。 （続きを読む）

昨年行った、直感で聞く「～～ならこのメーカー」調査では、iPodのアップル、AQUOSのシャープ、ニンテンドーDSの任天堂など、大ヒットブランドを抱えるメーカーが、そのハードウェア市場において、強力な... （続きを読む）

「ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」第5回として、IP電話の利用実態について調査を行いました。IP電話サービスとしては、インターネットサービスプロバイダ（ISP）が提供する050型IP電話がADSL回線の普及とともに利用されてきましたが、最近では光ファイバ（FTTH）の急速な普及を背景に、IP電話も利用が進みつつあります。 （続きを読む）

「WEB of the Year 2006」の年間総合大賞はオンライン百科事典の「ウィキペアディア」だった。 インターネットコムとgooリサーチが行った調査によると、ウィキペディアの閲覧経験者は69.... （続きを読む）

9月7日にAmazonが、12日にはAppleがそれぞれ映画のダウンロード販売の計画を明らかにした。オンラインショッピングの分野でもっとも成功している2社が立て続けに同様のサービスを発表した形だ。Yo... （続きを読む）

ワンセグ対応の携帯電話を現在利用している人は3.4％に過ぎないが、今後利用したいと思っている人は57.2％と、保有（購入）意向が高いことが明らかになった。保有（購入）意向理由は「電車等での移動中にもテレビを見たい」が最も多く、次いで「映像、音声の品質が良い」を理由に挙げた人が多かった一方で、災害時の情報収集手段として期待が高いことも分かった。 （続きを読む）

SkypeはP2P技術を利用した無料IP電話ソフトウェアである。インターネットに接続しているユーザーのPC間ならば無料で音声通話が可能だ。2006年4月には1億ダウンロードを突破しており、Skypeに... （続きを読む）