調査結果の検索結果

日本で近年定着しつつあるダイバーシティ・マネジメントについて企業の取り組み実態を調査したところ、9割以上の企業で何らかのダイバーシティ・マネジメントを行っていました。取り組みの成果は「従業員のモチベーション向上」と「優秀な人材登用」が多く挙げられる一方、ダイバーシティという考え方が周知徹底されていない、社員の理解や意識が低いという課題が存在することも明らかになりました。 （続きを読む）

現代のビジネスマンたちは日々の仕事の中で何に働きがいを見出しているのか、現在置かれている職場環境の実態からここ数年での変化、仕事に対する個々の価値観まで、アンケートを実施しました。 （続きを読む）

社会的責任を果たすために企業が取り組むべき経営課題」としては、「地球温暖化の防止、省エネ」がトップで、60.1％の回答者があげている。また、企業が取り組むべき経営課題の優先順位については男女間で大きな差がみられ、女性では、「製品・サービスの安全・安心を第一に考えた経営」（38.8％）と、「地球温暖化の防止、省エネ」（36.8％）が他の項目を大きく引き離して高い優先度をもっているのに対し、男性は、「法蓮遵守」（30.5％）、「経営トップの説明責任」（28.2％）、「企業倫理」（27.9％）などの優先度が高い。 （続きを読む）

深刻な雇用危機を迎えている日本の企業で働く就業者（正社員）に対し、企業で働くことについてどのような意識を持っているかを尋ねた。 ＜ポイント＞ 年収に対する不足感は、「200万円未満」が全体で76.2％... （続きを読む）

IR活動を通して、投資家に効果的に伝わっていると考える項目に、「決算・業績説明」「経営方針・中期計画」が挙げられ、伝わっていないと考える項目には、「人材の質」「研究開発・新技術」「環境・温暖化対策」「リスク情報」等、いわゆる無形資産を始めとする項目が挙げられた。 （続きを読む）

内部統制報告制度をはじめとし、ＩＳＯや各種コンプライアンスの整備によってどの会社も管理体制を強化していこうという状況下にある。 勤怠管理についてもその一環で、会社はコスト管理のための作業内容や作業時間... （続きを読む）

雑誌「プレジデント」とgooリサーチの共同調査。20代～50代の働く女性を対象として、勤め先での職掌別（管理職～派遣・契約社員）に、その待遇や働く環境への意識について聞いてみました。 （続きを読む）

2005年から始めた本調査は今年で5回目となった。2009年、乳がん検診指針の対象である40歳以上の女性のマンモグラフィ受診率は平均55.4%。日本での乳がんの罹患率が40才代で急上昇するにもかかわらず、40歳以上の女性の検診未経験者（自己検診を含む）が約20％近く存在した。 （続きを読む）

雑誌「プレジデント」とgooリサーチの共同調査。全国のビジネスマンを対象に、体験に基づく会議に対する意識や価値観についてアンケート調査を実施しました。 （続きを読む）

去年の後半から今年にかけて、自分の会社で雇用調整を実施、もしくは実施中と回答した人は20.6％。じつに5社に1社の割合で雇用調整が実施されているという結果となった。 雑誌「プレジデント」とgooリサー... （続きを読む）

雑誌「プレジデントファミリー」とgoo リサーチの共同調査。子育て中または子育て後に再就職を経験した40代の既婚女性に、再就職先の満足度について聞いてみた。 （続きを読む）

深刻な雇用危機を迎えている日本の企業で働く就業者（正社員）に対し、企業で働くことについてどのような意識を持っているかを尋ねた。約3人に1人が、「定年まで現在の会社で働き続ける意向あり」という結果となっ... （続きを読む）

地球環境に配慮した商品や、売り上げの一部が発展途上国への寄付に回される商品の購入経験を中心に、消費者が企業のCSR活動をどのように受け止めているか調査を行った。環境対応商品等の購入経験については、食品や日用品を中心に、約5割の人が購入したことがあると回答した。主に店頭で見つけた時に購入しており普段から問題意識を持って購入している人は少ない。また、購入経験がない人の7割に今後の購入意向があり、通常価格と同等か1割増しまでの価格帯なら「買いたい」と考えている。一方、購入意向のない人の約半数は、「本当に社会貢献につながっているかが分からない」「価格が高い」と感じる傾向にあった。 （続きを読む）

格差の拡大に伴い、日本は先進国かと思わざる得ない状況が生まれている。2006年のOECD対日経済審査報告書では日本の相対的貧困率は加盟諸国のなかでも群を抜く。とりわけ問題なのは所得の再分配がほとんど機能していないこと。グローバル化によって労働力の柔軟性を確保しようとすれば格差は拡大する。その時、社会の安定を保つのが所得再分配だが、日本では逆に再分配後に貧困率が上ってしまっている。セーフティネットの不在は、とりわけ社会的に弱い片親世帯、母子家庭を襲う結果となっている。 （続きを読む）

一人の仕事を複数で分かち合って雇用の確保を図る「ワークシェアリング」について、企業の正社員はどう受け止めているのか。読売新聞とgooリサーチは、ワークシェアリングについてアンケートした。ワークシェアリングという制度に「積極的に賛成する」人は８％、「望ましくないが、やむを得ない」という人は４８％おり、過半数がおおむね肯定的にとらえていた。 （続きを読む）

現在の報告書の問題点としては、「各社の内容や書式が異なり企業間比較ができない」が43.8％、次いで「良いことばかりが書かれていて客観的でない」41.9％、「専門用語が多すぎて分かりにくい」41.4％、「数値データを示されても評価ができない」41.0％などとなっており、専門的、詳細な情報よりも"わかりやすさ"を重視する読者が増加していることを示すものと考えられる。また、「生物多様性」については、「言葉だけは知っている」という人の割合は52.4％にのぼり、2010年の生物多様性条約第10回締約国会議（COP10）を背景に徐々に認知されていることがうかがえる。 （続きを読む）

かつて、通勤電車内で過ごす時間を楽しむツールと言えば新聞や雑誌、書籍だったが、最近は様変わりしているようだ。会社員1000人を対象にしたアンケート調査よると、通勤時間の気分転換として最も多く利用しているのが携帯デジタル音楽プレーヤーによる「音楽鑑賞」、続いて「携帯電話でメールを送る」「読書」となった。混雑する通勤時間を過ごすツールとして小型で持ち運びにも便利な携帯電話は、すでに電話機としての機能を超えて、インターネット、テレビ、ゲーム機、電子書籍として多様な楽しみを提供しているといえそうだ。 （続きを読む）

『英タイムズ紙』別冊高等教育版が発表した「世界トップ200大学」で、100位以内に入った日本の大学はわずか4校。教育再生会議は、10年以内に日本の大学が上位30校に5校入ることを目標としたが、現実的には厳しい。日本は、教育費の公的支出が少なく、ＯＥＣＤ加盟国28カ国中、最下位。そのうえ、海外の有名大学の整った研究環境に魅力を感じる研究者の海外流出も多い。日本の大学への留学生は、アジアおよび近隣諸国で9割以上を占め、欧米からの留学生はほとんどいない。国際社会で通用する優秀な人材を輩出することが日本の大学の使命である。 （続きを読む）

今どきの小学生はどんな将来を思い描いているのか。男子のトップは断然、「スポーツ選手」、女子は「パン・ケーキお菓子屋」、と子どもらしい夢を追う。一方、親は子どもの安定を願い、「公務員」、「スポーツ選手」、「医師」などへの就業を望む。やがて高校生になると現実を直視し、男子は「教師」、「法律家」、「公務員」、女子は「看護師」、「教師」、「保育士・幼稚園教諭」などへと願いをシフトしていく。彼らは「暮らしていける収入があればのんびり暮らしていきたい」と思い、「責任が重く」、「自分の時間が持てなくなる」ので偉くなりたくないと感じている。 （続きを読む）

親の収入の差によって、子どもの進学や進路の選択肢が限定される「子ども格差」が問題になっている。東大に通う学生の親の年収は950万円以上が45．7％と半数近くに及び、教育費の多寡が子どもの進路に大きな影響を及ぼしているのが見てとれる。子どもたちが等しく教育の機会を得られる体制づくりが急がれる。 （続きを読む）