調査結果の検索結果

もし今、仕事や職業を選ぶとしたら、どんな働き方をしたいか――「同じ会社で、ずっと働きたい」が計49％、「転職しても、自分のやりたいことをしたい」計51％と、真っ二つに割れました。 （続きを読む）

バレンタインデー（2月14日）が間近です。悲喜こもごものバレンタイン事情を探ってみました。 （続きを読む）

親と子が共有する時間が少ないといわれるなかで実際に子供と過ごす時間については7割の人が満足しているものの、会社員の満足度が低くなっている。求められるコミュニケーション形態としては、やはり直接会話を望む人が圧倒的に多く、電話やメールなどのツールについてはあくまでも補完手段といった位置づけであることが明確になった。 （続きを読む）

終身雇用制度の崩壊、離職率の増加、新卒採用マーケットの活況などが話題になっている。そんな中、今回は「社員がやりたい仕事と現実の仕事とのギャップについて」をテーマに調査を実施し、ビジネスパーソンがどの程度現在の仕事に満足しているのか、また、将来のキャリアイメージをどのように持っているのかを調査した。 （続きを読む）

終身雇用制度の崩壊や離職率が増加している中、企業のエンプロイメンタビリティ（雇用しうる能力）が問われている。そこで今回は「会社のビジョン、戦略の浸透度に関する社員の意識について」をテーマに調査を実施。重要と考えられる会社のビジョンや理念、戦略が実際にはどの程度認知され浸透されているかを調べるとともに、それらが社員に浸透することにより、社員のモチベーションの向上、会社全体の一体感につながるかをレポートした。 （続きを読む）

会社員を中心とした社会人のなかで、自ら学習をして自分の能力を高めたいと考えている人は約9割であり、学習方法としては圧倒的に読書が多いなか、通学のほかにもe-ラーニング・ポッドキャスティングなどの利用も。効率的に時間やお金を使うことが求められている。 （続きを読む）

最近、携帯電話やパソコンで年賀メールを送る人も増えています。今回は年賀状への意識を探ってみました。人間関係を円滑にするうえで、年賀状（電子メールを含む）を出す習慣が今後も必要かを聞いたところ「そう思う」とした人は54％でした。10代では64％で、若い世代は意外と人間関係に気を使っているのかも？ （続きを読む）

主な読者層である10〜30代を対象に、様々なトピックで、読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同でネット調査を行っていきます。1回目のテーマは「夢・目標」。 （続きを読む）

社内向けのWeb2.0サービスを導入しているのは、全体の約1割となり、社内での利用はまだまだ浸透していないのが現状だが、プライベートでWeb2.0サービスを利用している人が、社内でも活用している傾向があることから、今後は社内での利用も期待される。 （続きを読む）

企業に勤務するgooリサーチ・ビジネスモニターを対象に「オフィスデザインに関する調査」を実施しました。最近の企業における傾向として、社員のモチベーション向上を目的にオフィスデザインを改善する動きが多く見受けられます。今回の調査により、全回答者の6割以上がオフィスデザインについて、「社員のモチベーション」、「社員間のコミュニケーション」、「社員の創造性」に有効であると肯定的な評価を示しており、今後コストをかけてでも実施すべきであると前向きな意見が見て取れます。 （続きを読む）

従業員の発明開発の対価にかかわる訴訟が多い中、　「青色ＬＥＤ（発光ダイオード）」に関する訴訟を知っている人は、全体の8割以上である一方、従業員の発明開発への対価を定める特許法35条の改正を何らかの形で知っている人は全体の5割という結果となった。また自分が働く会社の特許法35条に伴う社内規定などの改正について、改正もなかったし会社側からの説明もなかった、わからないとする回答を合わせると7割以上となった。また日本の企業の従業員の発明・開発の対価は低すぎると考えている人が全体の7割以上という高い数字を示した。 （続きを読む）

製紙最大手の王子製紙が北越製紙に仕掛けた「敵対的ＴＯＢ（株式公開買い付け）」は不成立に終わった。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによる消費者モニター調査で、自分の勤める会社に敵対的ＴＯＢが仕掛けられたら「反対する」と答えた人が4割を超えた。サラリーマンにとって"黒船襲来"とも映る敵対的ＴＯＢへの抵抗感は根強いようだ。 （続きを読む）

8割以上の女性が乳がんに関心を示す一方、「日本人女性の30人に1人以上がかかる」「女性のがん死亡原因のトップである」といった乳がんに関する実態を理解している人は約2割にとどまり、依然として乳がんに関する認識が低いという実態が浮き彫りとなりました。また、半数以上の人が乳がん検診の経験はなく、日本人女性の原因別死亡者数は「乳がん」が「子宮がん」の約2倍に及んでいるにもかかわらず、検診受診率は「子宮がん」より下回っていることが分かりました。 （続きを読む）

「スポーツの秋」が到来。読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査によると、仕事を持つ人の9割が運動不足を感じていた。しかし、仕事の多忙や金銭的な負担などを理由に、普段はスポーツをしていない人が多い。一方、回答者の7割超がスポーツ観戦に興味を持っていた。 （続きを読む）

社内コミュニケーションは概ねできているという回答は比較的多いが、情報共有については十分でないと指摘する回答が8割以上を占める結果となった。 （続きを読む）

消費者は製品やサービスに対する安全への意識をどう捉えているか―。「安全」について定義せず、回答者自身が生活全般において考える「安全」をベースに、 その意識を調査した。様々な分野で、安全軽視による社会的な問題が続発する現在、その揺らぐ安心について、消費者の考えを探った。 （続きを読む）

今年の夏のボーナスについて、個人として自由に使える割合をたずねたところ、「ほとんど自由に使えるお金はなし」が最も多かった（31.1％）。世帯別の内訳を見ると、子どもがいる世帯では自由に使える割合が低く、子どもの有無による二極化傾向が表れていることが分かる。 （続きを読む）

鉄道ICカードのサービスが、東京圏、京阪神圏では認知度が共に9割に達し、鉄道ICカードの保有率は、東京圏で6割、京阪神圏で4割となっており、認知度、普及率いずれも高い割合を示していることが分かった。また、電子マネーとして利用できるなど活用範囲が拡大されることについても期待が寄せられている。 （続きを読む）

昨今「日本人の品格・道徳観」に関する書物が発売され話題となっているが、最近の風潮として、日本人が「礼儀正しさ」や「謙虚さ」を忘れつつあり、各種社会問題の背景、一因になっているとの見方が多いことが明らかとなった。今後の道徳観の維持・回復の施策としては、家庭におけるしつけが期待されているといえる。 （続きを読む）

テレビチューナー内蔵型パソコンを全体の約3割が保有、そのうちパソコンでテレビ視聴する人は7割近い。主にHDDへの番組録画、第2のテレビとして、省スペース対策といったそれぞれのライフスタイルに合った目的での利用が進んできており、今後はテレビ市場シェアの変化の可能性も考えられるが、テレビ機能の不満要素を改善する必要もある。 （続きを読む）