調査結果の検索結果

本調査は、慶應義塾大学ＳＦＣ研究所が、民間10組織および学外の学識経験者と共同で研究する「eラーニングビジネスモデル研究会」での内容の検討を経て、NTTレゾナントと共同で調査の企画・設計・分析を行ったものです。今回の調査結果から、学習開始前、開始後等のそれぞれのプロセスによって、リアルとネットでのコミュニケーションを使い分けるということがわかりました。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、従業員数100人以上の大手･中堅企業及び学校･医療福祉法人の総務部門を対象に「法人ユーザーの携帯電話の導入配布状況・ニーズに関する調査」を実施した。個人情報保護対策の一環として、携帯電話・PHSを配布型に切り替える企業が年々増加している実態が明らかになった。もともと法人名義主体の12％から、ここ数年で法人名義主体が3倍強の39％に拡大する傾向が浮き彫りとなった。 （続きを読む）

gooリサーチと早稲田大学が共同で実施した調査によると、ブログの影響力を高めるための一つの方法として、時間的経緯や因果関係が明確で、読み手の理解や共感を得られるような「物語性」の高い記事にすることが効果的だと考えられます。その上で、読み手に呼びかけることでさらに効果が上がることが期待されます。 （続きを読む）

60歳以上の親をもつモニターを対象に、携帯電話の利用状況や不安に思っていた点・相談にのった点などを調査した。その結果、60歳以上の親の4割以上が携帯電話を利用しており、同じ携帯電話会社を利用している親子の6割以上が「自分（子どもである回答者）が利用していた携帯電話会社に親が合わせた」という結果となった。本人（親自身）が購入した場合、父親からは34.6％、母親からは50.1％の人が購入前に相談にのっている。相談にのった人に、親が不安に思っていた点・相談にのった点を聞いたところ、父親・母親ともに「料金プラン」が最も多く、次いで「契約手続きについて」「電話機本体の価格について」となった。 （続きを読む）

携帯電話のGPSなどを用いた多様な位置情報サービスのうち、最も利用者が多いのは「目的地ナビ」や「天気予報」といった「案内サービス」であり、24.1%だった。また、「今後利用したい」という回答者を含めると65.5%に達し、位置情報サービスが急速に普及している様子がうかがえる。 （続きを読む）

今回の調査結果により、小学生全体での携帯電話利用率、自分専用の携帯電話（端末）の利用率（保有率）ともに平成19年11月に実施した前回調査結果から約1年後の今回調査では、増加していることがわかりました。調査対象となった小学生全体では、「必要な時のみ親から借りて」の利用も含めると6割を超える66.0％が利用し、また、4割以上が自分専用の携帯電話を保有・利用しているという結果となり、全体的に増加が認められます。携帯電話利用についてルールを設定している家庭は、前回調査と比べると、全体的に増加傾向にあり、「利用する機能について」や「電話やメールの相手について」ルールを設定している家庭が増えている実情がわかりました。 （続きを読む）

地球環境に配慮した商品や、売り上げの一部が発展途上国への寄付に回される商品の購入経験を中心に、消費者が企業のCSR活動をどのように受け止めているか調査を行った。環境対応商品等の購入経験については、食品や日用品を中心に、約5割の人が購入したことがあると回答した。主に店頭で見つけた時に購入しており普段から問題意識を持って購入している人は少ない。また、購入経験がない人の7割に今後の購入意向があり、通常価格と同等か1割増しまでの価格帯なら「買いたい」と考えている。一方、購入意向のない人の約半数は、「本当に社会貢献につながっているかが分からない」「価格が高い」と感じる傾向にあった。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは共同調査を行った。第5回は、消費行動におけるボリュームゾーンを占める層のデザイン意識の把握を目的に、20代前半の女性がどの企業や商品に関してデザイン力があると感じているか調査を実施した。デザインが優れていると感じる商品は「iPodシリーズ」、日本を代表するデザインと感じる商品は「AQUOS」、企業では「トヨタ自動車」という結果となった。 （続きを読む）

昨年来の金融危機の影響を受けた企業環境の厳しさから、60.5％が研究開発投資の凍結や見直しを行っている。また「中核でない研究開発テーマや機能の他社への売却や移管」について、35.9%が「関心がある」と回答しており、今後、研究開発機能の売却・移管の傾向も見られる。売却・移管の推進理由については、「研究開発のコスト削減が必要」（31.7%）とコスト削減の視点の一方で、「他社や他研究機関との連携によるオープン・イノベーションが必要」（53.7%）と研究開発の高度化への前向きな回答が示されている。 （続きを読む）

現在の報告書の問題点としては、「各社の内容や書式が異なり企業間比較ができない」が43.8％、次いで「良いことばかりが書かれていて客観的でない」41.9％、「専門用語が多すぎて分かりにくい」41.4％、「数値データを示されても評価ができない」41.0％などとなっており、専門的、詳細な情報よりも"わかりやすさ"を重視する読者が増加していることを示すものと考えられる。また、「生物多様性」については、「言葉だけは知っている」という人の割合は52.4％にのぼり、2010年の生物多様性条約第10回締約国会議（COP10）を背景に徐々に認知されていることがうかがえる。 （続きを読む）

ネットと健康はどういう関係にあるか。仕事でコンピュータ機器を使用する際に78％が「身体的疲労・症状あり」と答え、目の疲れ・痛み、首、肩のこり、腰の疲れなどの症状を訴えている。これを軽減するには、合間に適切な休憩を取ることが有効だ。「休憩なし」で作業すると72人が疲労を感じるのに対し、「休憩あり」にすると39人の半数近くに減る。会社でも自宅でも、パソコンと向き合うときには適当に休みを入れること。これが快適なパソコン生活への第一歩といえる。 （続きを読む）

日本の新設住宅着工戸数は毎年約110万戸で推移している。日本では欧米に比べて中古住宅流通のシェアが極端に低いので、毎年これだけの新設住宅が建築されても余りすぎることはない。日本で中古住宅の需要が少ないのは、欧米では適切な修繕を施した住宅であれば価値が上がり財産となるが、日本の住宅はきれいに住んでいても建物の時価が築15年程度でほぼゼロになってしまうから。地価、教育費が高く建物にコストをかけられないという面もあるが、今後は日本でも住宅の資産家を論議する必要がある。同時に、街並みという問題も考えていかなければならない。 （続きを読む）

企業が不祥事を起こした際の対応について、消費者に評価をしてもらう調査を行った。企業の不祥事に関する情報は、主にテレビや新聞、インターネットのニュースサイトから得られているが、とりわけテレビの比重が大きかった。また対応として、記者会見での説明と謝罪が強く求められており、再発防止策は第三者の監査役の受け入れを挙げる消費者が多かった。不祥事への対応に加え、自然災害による被害地域への救援物資の提供の有無が、企業イメージに影響を与えることも分かった。 （続きを読む）

2005年から始めた本調査は今年で4回目となりました。乳がん検診（自己検診を含む）を経験したことがない女性は、この4年で12%程度減少しました。また、マンモグラフィの受診率について30代は22.0%、40代は50.2%と倍以上の差があり、厚生労働省の乳がん検診の指針の対象である40歳以上の女性への一定の成果が伺える一方で、40代以上のマンモグラフィ未受診者もまだ半数存在するのも事実です。 （続きを読む）

現在の住まい（賃貸）の満足度は、10.5％が「満足している」、45.3％が「まあ（やや）満足している」と半数以上が満足している結果がでた一方、持ち家について聞くと「自分の家が欲しい」が39.0％、「できれば自分の家が欲しい」が44.1％と8割以上が自分の家を希望していることがわかった。自分の家を欲しいと思う理由は「安心感・満足感・達成感」（56.9％）、「家賃がもったいない、割高」（41.2％）が、賃貸希望者の理由では「賃貸のほうがすぐ引越しできるから」（63.6％）、「ローンを組むなど経済的な負担が大きいから」（55.7％）があげられた。さらに、定年後の理想の暮らしでは「趣味や好きなことを楽しむ暮らし」（65.9％）、「穏やかでゆったりした時間を楽しむ暮らし」（59.0％）が高い結果となった。 （続きを読む）

比較的若い世代では、非典型的なボトルの形状を好意的に評価している傾向が見られました。パッケージ・デザインに関していえば、消費者が左右対称なパッケージ・デザインを典型的と感じている傾向がうかがえます。このことから、パッケージ・デザインの左右対称性の違いが、消費者がパッケージを典型、非典型と認識する基準となっていると推察されます。 （続きを読む）

子どもからインターネット利用に伴うトラブルの相談を受けた場合に備え、普段から何らかの対策を行っている家庭と何も行っていない家庭との割合は半々に二分された。特筆すべきは、約15％の保護者が「的確な対応を子どもにアドバイスできるかあまり自信がない」と回答していることで、昨今の子どもに対する事件やトラブルについて保護者も対応策に苦慮している様子が浮き彫りになる結果となった。また、パソコンのインターネット利用についてはルール設定のみでとどまっている家庭が多いのに対し、携帯電話利用に関してはルールのみにとどまらず、実際にサービス制限などの利用制限機能を導入している家庭が多いという結果となった。 （続きを読む）

生活者がどのような視点・要素で企業のデザイン力を認識しているかを財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは共同で調査を行った。 第3回では、企業におけるデザインの重要課題は、「独創性と明確なデザ... （続きを読む）

キャリアプランについて最も多かったのは「目標をなんとなく考えている」で35.4％だった。キャリアプランを考える理由は「自分の市場価値を高めたい」が高い一方で、考えていない理由としては「今はまだ必要ない」、「どうやって考えたらいいかわからない」があげられた。ビジネススキルとして現在、持っていると思っているスキルでは「情報収集力」や「理解力」が、また高めたいスキルでは「交渉力・説得力」、「プレゼンスキル・表現力」が高い結果とった。今後、転職する場合に重視することとしては「年収・給与」が最も高く、「社員や職場の雰囲気」、「勤務時間・休日」が続いた。 （続きを読む）

食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消（地域生産地域消費）」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かりました。また、生活者自身に食品に関する意識の持ち方について3年前と今とを比較してもらったところ、手間や時間を省く"利便性重視"から"安全性重視"に食生活や食習慣が大きくシフトしていることが窺えました。 （続きを読む）