調査結果の検索結果

低金利が続き、国内株式市場も低調、円高で外貨預金なども不調だ。読売新聞とｇｏｏリサーチは、人々がどう資産運用しているかをインターネットでアンケート調査した。全体の４４％が日本円の預貯金以外で資産形成をしていると回答した。年齢が高いほど割合も高くなり、２０代は２９％だが、６０代以上では６２％だった。資産運用の手段は、株式投資と投資信託が多かった。 （続きを読む）

食の安全を揺るがす事件が相次いでいる。読売新聞とｇｏｏリサーチがインターネットで行ったアンケート調査では、食の安全に「常に不安を感じる」人は１９％、「たまに不安を感じる」人は６７％にのぼり、不安の高まりを裏付けた。 （続きを読む）

環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

今回の調査結果により、小学生の約6割が日常的に携帯電話を利用し、3割以上が自分専用の携帯電話を使っていることがわかりました。また、携帯電話を持ち始めたきっかけとしては、子ども自身の意向よりも親や学校・塾などの勧めをきっかけにしている割合の方が多いことから、習い事や塾通いなどで自宅を離れる機会が増加していることなどが背景にあることが伺えます。 （続きを読む）

表示偽装など、食品の安全性を巡る事件が相次いでいます。若い世代は「食の安全」をどのように考えているのでしょうか。食品の安全性に関心があるという人は「大いに」が３７％、「多少は」は５３％で９割の人が関心を持っていました。また、年代を問わず関心が高いことも分かりました。 （続きを読む）

若者を中心に、周囲の状況や雰囲気に合った言動を取らない人を「ＫＹ（空気読めない）」と呼ぶことが流行しています。悩みの種になることもある人づきあいについて、若い人はどのような意識を持っているのでょうか。 （続きを読む）

出生率が6年ぶりにわずかながらも上向き、少子化にかすかな明かりが差す一方で、肝心の"産婦人科医"や"産む場所"の不足が問題となっている。1984年から2004年の間に、医師総数は約32％増加しているにもかかわらず、産婦人科医は、約15％も減少している。さらに、年齢階級別医師構成割合をみると、29歳以下は8％程度にとどまり、50歳以上が全体の46.5％に達している。医師の高齢化という問題も加わり、今後、ますます産婦人科医師不足が加速することが予想される。 （続きを読む）

子どものインターネット利用状況について、今回新たに質問した「インターネットでコミュニケーションをする相手」では、インターネットをコミュニケーション目的に利用している子どものうち、四分の一が実際に知っている相手ではなくネット上で知り合った相手とコミュニケーションをしていると答えるなど、トラブルや事件のきっかけになりやすいとされているシチュエーションが実際に存在することが明らかとなりました。 （続きを読む）

今回の調査では、食品に関する事件やニュースが増えている中、食の安全性を守る取り組みとして始まったトレーサビリティが、どの程度消費者へ浸透しているか明らかにすることを目的としました。何らかの形で食品のトレーサビリティを認知している人は約半数程度で、そのうち「内容まで理解している」と回答した人は２割未満でした。 （続きを読む）

今回の調査から、「ロイヤリティ」、「満足度」、「今後の継続購入意向」のいずれもトヨタがトップの地位を占め、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。また、トヨタ優勢ながらも、メルセデスベンツやBMWなど輸入車も健闘しており、満足度や今後の継続購入意向で高い評価を得ている。ロイヤリティという点では、ホンダと日産も上位にランクインしており、手堅い支持が伺える。 （続きを読む）

8割の子どもが普段ゲームを「やっている」と答えており、そのうち約99％の子どもは自分の家でゲームをやっていることがわかりました。また、「複数（2台以上）もっている家庭」が8割以上という結果から「一家に一台」から「一人に一台」という傾向が伺えます。自分の家でゲームをする時に「ひとりでする」と答えた子どもが7割と最も多く、一人っ子の増加、地域の友だちとの交流の希薄化といった環境が垣間見える結果となりました。 （続きを読む）

「フード・ファディズム（Food Faddism）」ということばがある。食物への一時的な流行や熱狂を意味する。一般的に、マスメディアなどから流れる食物に関する栄養・健康情報を、過大評価したり過信したりすることを指して使われている。記憶に新しいところでは、突如として一大ブームを引き起こした"納豆"。テレビの情報バラエティ番組『発掘！あるある大事典2』で、「納豆にダイエット効果がある」と放映されたことで、翌日、スーパーの棚から納豆が消えた。 （続きを読む）

ガソリンの高騰が止まらない。この3年間で約30円ガソリン価格が上昇する中、自動車関連費が生活費に占める割合や今後の自動車購入のポイントを探った。 （続きを読む）

社会保険庁が広告やホームページで発信している「年金の記録が訂正された例」に関して尋ねたところ、発信情報の到達状況が低いことがわかった。また、85.2％が社会保険庁の情報提供を不十分と考えており、現在の取り組みについても84.4％が低い評価をしている。 （続きを読む）

白物ネット家電の発売が進む中、現在、利用されているサービスは何なのか？また今後求められているサービスはどのようなものかを調査した。 （続きを読む）

自動車の安全技術が日々進化している中、ドライバーも車両や安全に対して意識を高く持つことが求められる。その中でも敬遠されがちな車両メンテナンスに対する意識を調査した。 （続きを読む）

2006年の原油価格の高騰。7月には、実にWTI価格で1バレル77.03ドルにまで跳ね上がった。そのわずか2年前には、1バレル30ドル弱で価格上昇が懸念されていたのだから、いかに桁違いだったかが分かる。にもかかわらず、1973年の第一次オイルショックの時のような社会的混乱はまったく起きず、むしろ、電気料金は2年前よりも下がっていた。 （続きを読む）

20世紀末から急速に普及し、情報入手の主要ツールとなったインターネット。しかし、現在では単なる情報入手ツールにとどまらず、コミュニケーション・ツールとして不可欠の存在になっている。しかも、必要な時に必要な情報を取り出せるという意味では、既存の活字や放送より利便性が高いため、メディアの世界においても主役といっていい存在になっている。 （続きを読む）

まずは、日本人の食生活をチェックしてみよう。手がかりにするのは、厚生労働省の平成16年国民健康・栄養調査結果の概要だ。最初に、循環器系の大敵、食塩。厚生労働省が定めた「健康日本21」での摂取量目標値は1日成人10グラム未満。2004年は10.7グラムと惜しいところまで落ちてきたが、10グラム以上摂っている人の比率をみると55.7％にもなる。次は、エネルギーを脂肪から摂取している比率を見る脂肪エネルギー比率。 （続きを読む）