調査結果の検索結果

生活の洋風化に伴って、日本の食生活は大きく変化してきた。米の消費が徐々に低下する一方で、肉類や乳製品などの動物性たんぱく質を多く摂るようになったのが最大の変化だろう。現在、日本人のたんぱく源は、肉類と牛乳・乳製品を合わせた動物性たんぱく質が第一となり、それに続いて魚介類、そして米、穀物などが続く。食生活の変化は、私たちの健康に大きな影響を与えている。なかでも問題となっているのが脂肪分の摂りすぎである。 （続きを読む）

全国の小学生を対象にスポーツについて調査をしました。今回の調査結果より、多くの子どもにとってスポーツ・運動が生活の中で大きな割合を占めていることが明らかとなりました。一方で、約２割の子どもが運動頻度について「月に数回」「ほとんどやっていない」と回答しており、運動不足の子どもたちも一定の割合で存在することがわかりました。 （続きを読む）

ゴミの清掃や地震被災地の支援など、地域や世界のために汗を流すボランティア。やりがいを感じる人も多いのでは。若い人の意識を探ってみました。／少子高齢化や核家族化を背景に、家族の一員としてペットを飼う人が増えています。若い人のペットに対する意識を聞きました。 （続きを読む）

日常生活の安定感と我が国の少子化との関係について調査を実施しました。今回の調査結果により、生活の不安定感が未婚者の結婚行動および既婚者の出産行動にマイナスに影響を与えていること、第二に、人生に目標を持つことが結婚行動に、結婚生活に安定感を感じることが出産行動に、それぞれプラスの影響を与えている可能性が明らかになりました。 （続きを読む）

あなたは、わが子をどんな中学・高校に入れたいだろうか？私立か公立か、トップの進学校かスポーツ強豪校か。読売ウイークリーが全国1万人に独自調査して分かった"選択"結果を一挙公開する。 （続きを読む）

小学生の放課後の過ごし方として、夕方午後3時〜4時に帰宅する子どもが半数近くを占める一方で、1割以上の子どもが午後5時以降に帰宅していることが分かりました。また、誰と一緒に下校するかという質問に対して、「友達と一緒」が6割以上と最も多くを占めましたが、「ひとりで下校している」という回答が「学校や地域で決められているグループ」を上回っていました。午後5時以降に帰宅、及び、ひとりで下校するという子供がいるという結果から、子どもの下校時の安全面での不安を印象づける内容となりました。 （続きを読む）

親と子が共有する時間が少ないといわれるなかで実際に子供と過ごす時間については7割の人が満足しているものの、会社員の満足度が低くなっている。求められるコミュニケーション形態としては、やはり直接会話を望む人が圧倒的に多く、電話やメールなどのツールについてはあくまでも補完手段といった位置づけであることが明確になった。 （続きを読む）

読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、今年の給与水準が昨年と比べてどうなるか予想を聞いたところ、「上がる」と答えた楽観派が34％に上り、「下がる」と答えた悲観派の2倍以上だった。暮らし向きは昨年と「変わらない」と答えた人が過半数を占めたものの、景気回復を背景に、収入増への期待は広がっているようだ。 （続きを読む）

読売ウイークリーはgooリサーチと協力してアンケート調査を行い、全国の1万1648人から回答を得た。景気のゆくえから、活躍が期待される芸能人、女子アナまで、大胆に占ってもらった。「当たるも八卦、当たらぬも八卦」で、ご覧いただきたい。 （続きを読む）

私立の小・中学校を選択したい割合は、大都市圏で約1～2割と他地域より多かった。また、中学まで公立と回答した5割のうち、約半数が経済的理由を挙げていた。小、中学とも、受験意思決定や学校選択は9割が親単独か親子の意見によるという結果となった。 （続きを読む）

子どもの安全に不安を感じている人は全体の約8割という高い結果が出た。そういった状況の中で実際に安全対策として防犯ブザーを利用している人が3割で全体の中では最も多く、ITサービスの利用者はまだまだ少数である。今後、ITサービスを利用する条件としては費用負担の問題を筆頭にいくつかの改善点が求められていることが分かった。 （続きを読む）

もうすぐクリスマス。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、15〜77歳の約1000人に聞いたところ、贈られてうれしいクリスマスプレゼントは、男性が「洋服」、女性が「アクセサリー・宝飾品」との回答がトップだった。 （続きを読む）

いじめ問題が最近テレビニュース、ワイドショーなどで取り上げられることが多くなっているが、いじめ問題への関心やメディアの影響についてどう考えているのだろうか。今回は「いじめの連鎖におけるメディアの影響をどう捉えているか？」について調査を実施した。 （続きを読む）

読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、3歳から中学生の子どもを持つ約1000人に尋ねたところ、4分の3の家庭で子どもに習い事をさせていた。習い事では学習塾の割合が3割と最多で、音楽・美術など文化系や、水泳・武道などスポーツ系の習い事に通う子どもも多い。 （続きを読む）

読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、住宅ローン金利の見通しを聞いたところ、全体の約8割が「上昇していく」と答えた。住宅の新規購入や建て替えを検討している人の4割近くは、住宅ローン金利や地価などの上昇傾向を検討の理由にあげた。金利や地価の先高感が、住宅需要を後押ししているようだ。 （続きを読む）

子どもの学力低下の主な理由として「ゆとり教育の導入による影響」が65.6%と最も高く、次いで「学習内容の質低下」、「教師の質低下」と続き、保護者側の意識としては教育制度上の問題、学校における授業内容及び指導者における質低下等の課題があると実感している。 （続きを読む）

今年の夏のボーナスについて、個人として自由に使える割合をたずねたところ、「ほとんど自由に使えるお金はなし」が最も多かった（31.1％）。世帯別の内訳を見ると、子どもがいる世帯では自由に使える割合が低く、子どもの有無による二極化傾向が表れていることが分かる。 （続きを読む）

インターネットを利用し始めた年齢は、就学前の3歳～5歳が26.9％と最も多く、0歳～2歳の7.5％と合わせると34.4％となり、未就学児の3割以上がインターネ ット経験済みという結果になった。 （続きを読む）

今年の長期休暇における旅行意向者は7割以上を占め、そのうち約80%が旅行予定先として国内を挙げており、「安」・「近」・「短」の傾向がより高まっていることが明らかとなった。また、旅行の予約手続等においてもネットならではの手軽さを追及して効率的に旅行するスタイルが浸透していることがうかがえる。 （続きを読む）

保護者の約半数の人が現状の学校とのコミュニケーション方法に不便さを感じており、学校に対して、連絡する情報の内容に適した連絡手段の使い分けへの期待がうかがえる。特にITの活用については92.2％の人が有効であると考えるなど、手段の選択肢として期待の大きさがわかった。 （続きを読む）