調査結果の検索結果

読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、今年の給与水準が昨年と比べてどうなるか予想を聞いたところ、「上がる」と答えた楽観派が34％に上り、「下がる」と答えた悲観派の2倍以上だった。暮らし向きは昨年と「変わらない」と答えた人が過半数を占めたものの、景気回復を背景に、収入増への期待は広がっているようだ。 （続きを読む）

1都6県在住の「gooリサーチ」登録モニターを対象に「住まい」に関する調査を実施しました。都心の高額賃貸・分譲マンションに対する高所得者層及び高年齢者層の需要が高まっている傾向が見受けられます。64.6％が現状の住環境に対して満足している一方で、引っ越ししたいと考える人も約半数を占めています。 （続きを読む）

企業に勤務するgooリサーチ・ビジネスモニターを対象に「オフィスデザインに関する調査」を実施しました。最近の企業における傾向として、社員のモチベーション向上を目的にオフィスデザインを改善する動きが多く見受けられます。今回の調査により、全回答者の6割以上がオフィスデザインについて、「社員のモチベーション」、「社員間のコミュニケーション」、「社員の創造性」に有効であると肯定的な評価を示しており、今後コストをかけてでも実施すべきであると前向きな意見が見て取れます。 （続きを読む）

「ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」第5回として、IP電話の利用実態について調査を行いました。IP電話サービスとしては、インターネットサービスプロバイダ（ISP）が提供する050型IP電話がADSL回線の普及とともに利用されてきましたが、最近では光ファイバ（FTTH）の急速な普及を背景に、IP電話も利用が進みつつあります。 （続きを読む）

企業において「研究開発」を担当するビジネス・モニターを対象に技術の応用可能性に関する調査を行った結果、約8割の回答者が自社が開発した技術の新たな適用分野や利用法を見つける必要性を感じています。 （続きを読む）

「第三期科学技術基本計画実施に向けた提言」と題して、科学技術、科学技術の内容、政策、教育について関心の程度の調査を実施しました。科学技術に対する関心は40代、50代で約8割、10代、20代は約7割未満となり、世代が若いほど関心が低いことが明らかになりました。また、科学技術教育に関しては、政府が掲げている科学技術教育政策の認知度は低いものの、実験学習の重視、初等中等教育機関と大学との連携促進については、いずれも8割以上の人が必要性を認識しており、国民の大半が潜在的には同意を示していることがわかります。 （続きを読む）

もうすぐクリスマス。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、15〜77歳の約1000人に聞いたところ、贈られてうれしいクリスマスプレゼントは、男性が「洋服」、女性が「アクセサリー・宝飾品」との回答がトップだった。 （続きを読む）

パソコンを購入する際の商品情報を参照したり、購入した商品についてのサポート情報等を得るという目的に関して、パソコンメーカーが運営する情報サイトは最も重要な情報源として使われています。65.5%の人がPC情報サイトを利用していると回答し、76.3%の人が満足している、という回答が得られました。 （続きを読む）

読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、3歳から中学生の子どもを持つ約1000人に尋ねたところ、4分の3の家庭で子どもに習い事をさせていた。習い事では学習塾の割合が3割と最多で、音楽・美術など文化系や、水泳・武道などスポーツ系の習い事に通う子どもも多い。 （続きを読む）

読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、住宅ローン金利の見通しを聞いたところ、全体の約8割が「上昇していく」と答えた。住宅の新規購入や建て替えを検討している人の4割近くは、住宅ローン金利や地価などの上昇傾向を検討の理由にあげた。金利や地価の先高感が、住宅需要を後押ししているようだ。 （続きを読む）

調査対象業種（インターネット、携帯電話、鉄道、長距離交通）の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はインターネット。しかしながら、「継続利用意向」はインターネットが調査対象業種の中でもっとも低く、転換可能性が高い業種であるといえます。 （続きを読む）

秋冬用の化粧品が店頭を華やかに彩る季節になった。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、20歳以上の女性に、日ごろ化粧品を買う場所を聞いたところ、6割超がドラッグストアと答え、通信販売も半数近くが利用していた。 （続きを読む）

約8割の回答者が「健康食品」の利用経験がありと回答しました。多くの消費者に「健康食品」が広く浸透していることが分かりました。利用のきっかけとなった情報源として「テレビ番組を見て」「インターネットを見て」「家族・親族から勧められて」が挙げられました。また、「健康食品」の利用に関する不具合・不満等の経験を質問したところ、利用者の約4割が「期待していた効果が得られなかった」と回答しました。 （続きを読む）

使いやすいWebサイトはレイアウトにこだわった結果だ。メニューの位置やスクロールの長さなど、ユーザーのことを考えて気をつけなければならないことは多い。Webサイトや動画を見る際の眼球活動データを分析す... （続きを読む）

家庭用一般製品（家具や住宅関連の製品・衣類等・家電製品・その他消耗品等）に関するトラブル発生時の「情報収集」は、約4〜5割が「製造業者に問い合わせる」と回答しています。また、情報源としての各媒体の信頼度に関しては、「新聞」「テレビ」「インターネット上の情報」は約7割から信頼されています。特に「インターネット」については、製造業者や消費者相談センター自らが豊富な情報をいつでも発信できる媒体であるため、今後積極的に活用することが効果的であると思われます。 （続きを読む）

回答者の8割以上が、新型インフルエンザの流行に対して、不安を持っていることがわかりました。しかし、国や行政機関による説明が十分に行われているとする回答者は、低い割合に留まっています。また、新型インフルエンザの感染が拡大した場合の対応を尋ねたところ、「なるべく控えるようにする」が7割近く占めたことから、適切な情報提供がなされれば感染拡大を防ぐ行動への協力が得られると考えられます。 （続きを読む）

製紙最大手の王子製紙が北越製紙に仕掛けた「敵対的ＴＯＢ（株式公開買い付け）」は不成立に終わった。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによる消費者モニター調査で、自分の勤める会社に敵対的ＴＯＢが仕掛けられたら「反対する」と答えた人が4割を超えた。サラリーマンにとって"黒船襲来"とも映る敵対的ＴＯＢへの抵抗感は根強いようだ。 （続きを読む）

8割以上の女性が乳がんに関心を示す一方、「日本人女性の30人に1人以上がかかる」「女性のがん死亡原因のトップである」といった乳がんに関する実態を理解している人は約2割にとどまり、依然として乳がんに関する認識が低いという実態が浮き彫りとなりました。また、半数以上の人が乳がん検診の経験はなく、日本人女性の原因別死亡者数は「乳がん」が「子宮がん」の約2倍に及んでいるにもかかわらず、検診受診率は「子宮がん」より下回っていることが分かりました。 （続きを読む）

「スポーツの秋」が到来。読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査によると、仕事を持つ人の9割が運動不足を感じていた。しかし、仕事の多忙や金銭的な負担などを理由に、普段はスポーツをしていない人が多い。一方、回答者の7割超がスポーツ観戦に興味を持っていた。 （続きを読む）

社内コミュニケーションは概ねできているという回答は比較的多いが、情報共有については十分でないと指摘する回答が8割以上を占める結果となった。 （続きを読む）