調査結果の検索結果

企業が不祥事を起こした際の対応について、消費者に評価をしてもらう調査を行った。企業の不祥事に関する情報は、主にテレビや新聞、インターネットのニュースサイトから得られているが、とりわけテレビの比重が大きかった。また対応として、記者会見での説明と謝罪が強く求められており、再発防止策は第三者の監査役の受け入れを挙げる消費者が多かった。不祥事への対応に加え、自然災害による被害地域への救援物資の提供の有無が、企業イメージに影響を与えることも分かった。 （続きを読む）

比較的若い世代では、非典型的なボトルの形状を好意的に評価している傾向が見られました。パッケージ・デザインに関していえば、消費者が左右対称なパッケージ・デザインを典型的と感じている傾向がうかがえます。このことから、パッケージ・デザインの左右対称性の違いが、消費者がパッケージを典型、非典型と認識する基準となっていると推察されます。 （続きを読む）

８月１５日は６３回目の終戦記念日でした。若い世代は今、戦争の事実をどのようにして知り、日本のこれまでの歩み、将来を、どう見ているのでしょうか。 （続きを読む）

男性向けファッション誌では服装だけでなく、アクセサリー、化粧品などが盛んに特集されています。「男性のおしゃれ」について１０～３０歳代はどのように見ているのでしょうか。 （続きを読む）

ゲーム機・パソコンを利用した自己学習に関する調査を実施した。近年、個人が基礎学習能力の向上に取り組むようになり、その学習ツールとしてニンテンドーDSなど、ゲーム機やパソコンを利用するようになったことがわかった。また、パソコン学習の1つである、インターネット・イントラネットを利用した「eラーニング」については、学習方法の自由度が高いことや、学習レベルの調節、把握ができることなどに関して、 肯定的な意見を多数得ていることがわかった。それに対し、学習意欲が向上する、資格取得に近づくという意見は少数だった。 （続きを読む）

企業におけるeラーニングの導入率は29.0％となっている。学習分野では「IT」、「自社業務スキル」が多く、自社開発のeラーニングサービスが42.6％と最も多い。eラーニングのメリットは「受講者のペースに合わせた学習ができる」が多く、デメリットは「一人でパソコン等に向かうため緊張感が保てない」となっている。モチベーション維持策としてeラーニングの効果があると回答した企業は62.0％と、維持策を実施していない企業の37.4％よりも24.6ポイント高い結果となった。 （続きを読む）

動画共有サイトの利用ジャンルは、音楽系、テレビアニメ系が多い他、企業や有名人等が提供する広告コンテンツの利用経験率も48.4%となっている。また企業や有名人等が自ら提供するコンテンツの内容が良ければ動画共有サイトを利用したいとするユーザが31.7%を占める。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、小中学校で学習量を増やす学習指導要領改定案を「評価する」が７９％に上った。評価する理由は「自分で考える力が育つ」が４２％で最多で、評価しない理由は「自分で考える力が育たない」が最も多く６４％であった。 （続きを読む）

本格的な少子高齢化社会、格差社会を迎える日本の企業で働く就業者に対し、会社組織内で以前と比べてどのような変化が起きているかを尋ねた調査を実施しました。仕事での充実感、会社や上司からの理不尽な指示・命令... （続きを読む）

環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。 （続きを読む）

女性が社会で活躍することが一般的となっているなか、実際に女性が働きやすい環境にあるか聞いたところ、男女共に約4割が「働きやすいと思わない」と答えた。半数近くの人が「会社の制度が充実していない」、「男性社会が根強く残っている」などを理由として挙げた。まだまだ女性が活躍する場が満足するものになっていない現状がうかがえる。 （続きを読む）

大学が講義内容をWebサイトで公開する取り組みに関して定点調査を行っている。第2回目となる今回は、前回以上に大学の講義を公開する取り組みが高く評価され、こうした取り組みを利用したいと考えている人も8割を超えた。また公開を希望する講義の分野は実用性の高いものを挙げた回答者が多く、公開する講義数の充実や講義内容の分かりやすさなど、多くの期待を集めていることが明らかとなった。 （続きを読む）

インターネットサイトでクチコミ情報を見て実際に利用した飲食店について、89.0％がネットクチコミと実際の評価が一致すると思っている結果となった。飲食店選びに際し、ネットクチコミは信頼性を持った情報として受け入れられているようだ。 （続きを読む）

教育機関での学習を希望する人に、各種学校へのニーズについてアンケートを行った。学びたいと考えている教育機関が実際の授業ビデオをインターネットで公開していた場合に、これから進学・受講したいと考えている人のうち8割以上が視聴したいと回答し、具体的な授業内容のインターネットでの公開を求めていることがうかがえる結果となった。 （続きを読む）

今回の調査では、食品に関する事件やニュースが増えている中、食の安全性を守る取り組みとして始まったトレーサビリティが、どの程度消費者へ浸透しているか明らかにすることを目的としました。何らかの形で食品のトレーサビリティを認知している人は約半数程度で、そのうち「内容まで理解している」と回答した人は２割未満でした。 （続きを読む）

今回の調査から、「ロイヤリティ」、「満足度」、「今後の継続購入意向」のいずれもトヨタがトップの地位を占め、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。また、トヨタ優勢ながらも、メルセデスベンツやBMWなど輸入車も健闘しており、満足度や今後の継続購入意向で高い評価を得ている。ロイヤリティという点では、ホンダと日産も上位にランクインしており、手堅い支持が伺える。 （続きを読む）

「フード・ファディズム（Food Faddism）」ということばがある。食物への一時的な流行や熱狂を意味する。一般的に、マスメディアなどから流れる食物に関する栄養・健康情報を、過大評価したり過信したりすることを指して使われている。記憶に新しいところでは、突如として一大ブームを引き起こした"納豆"。テレビの情報バラエティ番組『発掘！あるある大事典2』で、「納豆にダイエット効果がある」と放映されたことで、翌日、スーパーの棚から納豆が消えた。 （続きを読む）

社会保険庁が広告やホームページで発信している「年金の記録が訂正された例」に関して尋ねたところ、発信情報の到達状況が低いことがわかった。また、85.2％が社会保険庁の情報提供を不十分と考えており、現在の取り組みについても84.4％が低い評価をしている。 （続きを読む）

若者の音楽への意識を聞きました。「好きな音楽のジャンル」は、「歌謡曲、J-POP」がダントツ。以下、「ロック、ポップス」、「イージーリスニング、映画やアニメの音楽」、「R&B、ヒップポップ」「クラシック」などが続きました。 （続きを読む）

eラーニング利用経験率は18.6％を占めており、会社員等（会社経営者を含む）や大学生等（大学院、短大、専門学校生を含む）で高く、ビジネスマンや高校卒業後の学生を中心に利用が進んでいることがうかがえます。 （続きを読む）